5 章 許容応力度 本文 pp8-14 解説 pp46-58
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5 章 許容応力度 本文 pp8-14 解説 pp46-58
5.1 構造用鋼材 : 許容曲げ応力度式の変更等 5.2 ボルトおよび高力ボルト : ボルトの許容
応力度 の評価を有効断面積に変更
5.3 溶接 : 部分溶け込み溶接の許容応力度範囲を 拡大
5.4 鋳鋼および鍛鋼 5.5 組合せ応力度を受ける鋼材の許容応力度 5.6 短期応力に対する許容応力度
5.1 構造用鋼材 pp8-9, pp46-47
F 値 表 5.1 ・ JIS 鋼材のみ対象 ・ 厚板の F 値への考慮 BCR,BCP の利用 ・ 対応する指針類による ・ 本規準の準用 弾性限以降の挙動を配慮 F 値の設定 ex. min.(σy ,0.7σβ) 脆性破壊の問題
5.1 構造用鋼材 pp9-11, pp47-55
許容応力度 (1) 許容引張応力度 (2) 許容せん断応力度 (3) 許容圧縮応力度 (4) 許容曲げ応力度 -1 ・ 基本式 : 横座屈式 (5.16)
2
2
4
4
b
Y
b
Ye
l
GJEI
l
EIEICM
・・
5.1 構造用鋼材 pp10-11, pp49
(4) 許容曲げ応力度 -2 許容曲げ応力度式の変更 ・ 簡略式は H 形鋼を対象に誘導 ・ 安全率が不明確 ・ 同形の設計式による AISC 規準も変更予定 ・ 鋼構造限界状態設計指針に準拠 簡略式の利用も考慮 ・ 解説に付記 ・ 建築基準法への対応
5.1 構造用鋼材 p49
(4) 許容曲げ応力度 -3 ・ 横座屈限界耐力との関係 ( 図 5.1.4)
終局限界設計
許容応力度 ×νZ
5.1 構造用鋼材 pp50-53
(4) 許容曲げ応力度 -4 ・ 簡略式 (5.1.2)* (5.1.3) * (lb/i)→(lb/i)
2
H 形断面による近似 : 圧縮フランジのオイラー座屈 短い領域で卓越⇒弾塑性・パラ
ボラ式 : 長い領域で卓越⇒弾性・双曲線式 安全率 ν は、長期一律 1.5
JJe MCMMMCM ,.max22
M
JM
5.1 構造用鋼材 p51
(4) 許容曲げ応力度 -5 ・ 本規準式の位置付け ( 等モーメント 図
5.1.5)
本規準式
簡略式
5.1 構造用鋼材 p52
(4) 許容曲げ応力度 -6 ・ 本規準式の位置付け ( モーメント勾配 図
5.1.6)
本規準式
簡略式
5.1 構造用鋼材(4) 許容曲げ応力度 -7 ・ 本規準式と簡略式の差( H 細幅シリー
ズ) H-400×200×8×13 SM490
C=1.0 C=1.75 C=2.3
0
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100
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0 5000 10000 15000lb(mm)
f b(N
/mm
2 )
簡略式学会式
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簡略式学会式
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0 5000 10000 15000lb(mm)
f b(N
/mm
2 )
簡略式学会式
5.1 構造用鋼材(4) 許容曲げ応力度 -8 ・ 本規準式と簡略式の差( H 中幅シリーズ) H-390×300×10×16 SM490
C=1.0 C=1.75 C=2.3 0
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0 5000 10000 15000
lb(mm)
f b(N
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簡略式学会式
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0 5000 10000 15000lb(mm)
f b(N
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簡略式学会式
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0 5000 10000 15000lb(mm)
f b(N
/mm
2 )
簡略式学会式
5.1 構造用鋼材(4) 許容曲げ応力度 -9 ・ 本規準式と簡略式の差( H 広幅シリーズ) H-400×400×13×21 SM490
C=1.0 C=1.75 C=2.3
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0 5000 10000 15000lb(mm)
f b(N
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簡略式学会式
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0 5000 10000 15000lb(mm)
f b(N
/mm
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簡略式学会式
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0 5000 10000 15000lb(mm)
f b(N
/mm
2 )
簡略式学会式
5.1 構造用鋼材 pp10-11, pp53-55
(4) 許容曲げ応力度 -10 ・ 補正係数 C
M2/M1 の符号のとり方 図 5.1.7 (限界状態設計指針に準ずる) ・ 弱軸まわりの曲げ ・ 曲げモーメント作用面と主軸の不一致 ・ 偏心要素の存在
5.1 構造用鋼材 pp11-12, pp55-56
(5) 許容支圧応力度 ・ すべり支承、ローラー支承部の支圧応力度
P の圧縮力を受ける半径 r1 、 r2 なる球の 弾性限界最大接触応力度
長さ b の円筒面の接触問題に拡張
一方が平板の場合、 r2 →∞ として (5.22) 式を得る。
(鋼構造計算規準 同解説より)
3 22121
2max 388.0 rrrrPE ・
2121max 418.0 rbrrrPE
brPEp 42.0
5.2 ボルトおよび高力ボルト pp12-13, pp56-57
(1) 許容引張、せん断応力度 表 5.2 ・ ボルト : 有効断面積 表 5.2.1 ⇒ 軸部断面積 ×0.75 ・ 高力ボルト ( 摩擦接合 ) : 軸部断面積 せん断 すべり耐力 ( 設計ボルト張力 ×0.45) 摩擦面処理、設計ボルト張力 表
5.3 引張 離間耐力 ( 設計ボルト張力 ×0.9) ex. F10T に対し 表 5.2.2
・ リベット : 解説に記述 (2) 許容支圧応力度
5.3 溶接 pp13-14, pp57-58
(1) 隅肉、プラグ、スロット、フレア溶接 鋼管分岐継手の溶接継ぎ目(2) 完全溶込み、部分溶込み溶接 (16 章規定 ) 許容応力度 : 接合される母材と同 部分溶込み溶接 に対し、せん断以 外の許容応力度 を認めた (16 章参照 ) 。 図 5.3.1
6 章 組合せ応力 本文 pp14-15 解説 pp59-60
6.1 圧縮力と曲げモーメント 6.2 引張力と曲げモーメント 6.3 せん断力と引張力 本文 : リベットの内容を削除 解説 : リベットに対し ボルトの評価式を準用
付 1 各種鋼材の許容応力度 と板要素の幅厚比 pp131-150
長期応力に対する許容応力度( 5 章) 構造用鋼材 (5.1) (3) 許容圧縮応力度 b) 溶接 I 形断面→溶接 H 形断面 (4) 許容曲げ応力度 a) 強軸まわりに曲げを受ける材 簡略式の付図を削除 ボルト (5.2)→ ボルトおよび高力ボルト (5.2) 許容引張、せん断応力度削除 本文 表 5.2 、付 3 許容耐力表 参照
付 2 鋼材の標準断面寸法・断面性能 pp151-175
2.3 形鋼、 2.4 軽量形鋼の形状・寸法 I 形鋼、 H 形鋼、軽 Z 形鋼
(t1=t2→t,B→b)
溝形鋼、軽溝形鋼 (t1=t2→t)
4
23
1
2
31
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