メディアガイド 2018年7～９月版

事業成長と働き方改革を牽引するすべてのビジネスパーソンのためのメディア

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UB

3,473,367 UB

3,031,153

2,787,760

2,000,000

2,500,000

3,000,000

3,500,000

4,000,000

11,120,309

12,361,386

9,000,000

10,000,000

11,000,000

12,000,000

13,000,000

14,000,000

FY15 FY16 FY17

13,686,041 PVＰＶ

PV、UBともに1年ごとの月平均数値

トピックス

ITmediaブランド初のビジネス媒体として立ち上げから4年目

PV・UBともに成長を継続

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Copyright © 2018 ITmedia Inc.媒体概要

媒体スペック 2018年5月実績

読者・コンテンツ

月間PV

月間UB

メルマガ会員

23,583,020

5,525,175

70,000

PV/月

UB/月

名

｜主要読者 経営層、経営企画、人事・総務、財務、営業、事業企画、商品企画・開発、マーケティング など

｜コンテンツ 以下の3カテゴリーが注力領域

業界・企業動向などのニュースは勿論、今、すべてのビジネスパーソンがキャッチアップしなければならない「働き方変革」や「生産性向上」のための情報提供と課題解決を提供していきます

事業成長と働き方改革を牽引するビジネスパーソンのためのメディア

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業界動向＆研究

職種別特集働き方改革＆生産性向上

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学術研究，専門・技術サービス 9.0%サービス業 5.5%教育，学習支援業 5.6%不動産業，物品賃貸業 4.5%公務 4.0%建設業 3.7%医療，福祉 1.6%生活関連サービス業，娯楽業 1.8%複合サービス事業 1.1%電気・ガス・熱供給・水道業 0.5%鉱業，採石業，砂利採取業 0.1%分類不能の産業 2.5%

（※）その他の業種内訳

業種比率

1,000名～10,000名100名～1,000名

1名～100名その他：4.2％

勤務地

企業規模

関東46.5%近畿20.2％中部15.2％

その他18.1％

ITmedia ビジネスオンラインの読者は半数が関東圏、半数が地方に在住

大企業から中堅中小まで比較的均等に分布

製造業25.3%

情報通信業15.9%

卸売業，小売業13.0%

その他（※）

39.7％

金融業保険業2.9% 運輸業

郵便業1.8% 宿泊業

飲食サービス業1.3%

ユーザー企業

78％

IT関連企業22％

ユーザー企業比率15％増

（対2016年）

ユーザー企業内訳

読者のユーザー企業比率は15％増（2016→2017）

2017年読者調査よりＮ＝396

：30.2％：29.9％：35.7％

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男性79%

女性21%

読者性別 読者年齢

平均年齢

40.9歳

読者年収 読者役職

25～44歳

49%45歳～

39%

～24歳

12%

次世代のビジネスを担う25～44歳で約半数

300万円未満

10%

300～500万円

26%

500～1000万円未満

53%

1000万以上12％

経営者・役員クラス 5%

部長クラス

8%

課長クラス

13%

係長・主任クラス

18%

役職者

44％うち課長以上のビジネスにおける意思決定を担う層は約30％

2017年読者調査よりＮ＝396

読者年齢は平均40歳。ビジネスを牽引する役職者が44％

その他56％

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技術開発・・・・19.2％商品開発・・・・15.9％営業・販売・・・14.9％経営企画・・・・13.6％顧客対応・・・・13.6％

職務 読者の職務内容上位 課題 読者のビジネス課題上位

データ分析・活用・・・・・・18.4％従業員の働き方の変革・・・・17.9％新製品・サービスの開発・・・17.7％新規事業の立ち上げ・・・・・17.2％人材育成人材マネジメント・・13.6％

2017年読者調査よりＮ＝396

ビジネス課題上位は働き方・新商品・新規事業に関わるもの

19.2%

15.9%

14.9%

13.6% 13.6%13.4%

11.9% 11.9%11.4%

10.6% 10.6%10.1%

9.6% 9.6%

8.3%8.1%

7.8%7.6%

7.1% 7.1%

6.1% 6.1%

4.8%

3.3%3.0%

1.3%

0.0%

5.0%

10.0%

15.0%

20.0%

25.0%

18.4%17.9% 17.7%

17.2%

13.6%

12.9%

12.1%

11.1% 11.1% 11.1% 10.9% 10.9%

9.1%

8.3% 8.1% 8.1% 7.8%7.3%

6.3% 6.3% 6.3%

5.1%

4.0% 3.8% 3.5% 3.5%

0.8%

0.0%

5.0%

10.0%

15.0%

20.0%

25.0%

30.0%

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注力テーマ「働き方改革・生産革命」に特化した新チャンネルすべてのビジネスパーソンの働き方、キャリアを「シフト」する

＃SHIFT（ハッシュシフト）

2018年6月オープン

社員の働き方を変える実にシンプルな方法 カルビー・松本会長

人事制度改革やリモートワーク導入といった企業の実践事例、専門家による法案解説記事や働き方改革こうあるべき論を中心にコンテンツを構成

ヤン・ウェンリーが込めた思い組織のためではなく、自分のために働け

就活をやめてエストニアへ そこで私が確信した日本と世界のキャリア観の決定的な違い

チャンネルオープンから1週間で

300万PV突破！

加藤厚労相を直撃 「高プロの要件を変更する考えはない」

リモートワークすると会社の中身がすべてオープンになる

賛否両論の丸紅「社内副業」義務化 人事部長に真意を聞いてみた

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日立グループ富士通株式会社

パナソニック株式会社三菱電機株式会社

株式会社東芝株式会社エヌ・ティ・ティ・データ

京都大学東京都庁

国立大学法人東京大学株式会社リコー

ソフトバンクグループ株式会社シャープ株式会社

本田技研工業株式会社株式会社デンソー

株式会社本田技術研究所国立大学法人東北大学

北海道庁大日本印刷株式会社学校法人早稲田大学

ベニックソリューション株式会社セイコーエプソン株式会社

日本ユニシス株式会社日産自動車株式会社凸版印刷株式会社

株式会社ワークスアプリケーションズ伊藤忠テクノソリューションズ株式会社

株式会社ニコン株式会社LIXIL

九州大学国立大学法人大阪大学

東日本電信電話株式会社オリンパス株式会社

慶應義塾大学

JFEシステムズ株式会社トヨタ自動車株式会社

株式会社サイバーエージェントキヤノンマーケティングジャパン株式会社

株式会社博報堂国立大学法人北海道大学国立大学法人筑波大学

京都府庁株式会社野村総合研究所

埼玉県総務省

沖電気工業株式会社国立大学法人名古屋大学

損害保険ジャパン日本興亜株式会社大成建設株式会社

アステラス製薬株式会社コニカミノルタ株式会社

国立研究開発法人産業技術総合研究所株式会社DMM.comラボ

ジョーンズラングラサール株式会社任天堂株式会社

立命館大学株式会社IHI

学校法人東京理科大学日本郵政インフォメーションテクノロジー株式会社

三井物産株式会社農林水産省

株式会社朝日新聞社株式会社セガホールディングス

カルビー株式会社日通情報システム株式会社国立大学法人東京工業大学

富士フイルム株式会社

＃SHIFT 上位閲覧企業

※CXENSEによる計測

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企業の業績を支えるセールスチーム――。テクノロジーの進化や急速に変化する市場環境中で、これから先も優秀な成績を出し続けるためには、どんな工夫が求められているのか。本特集では、先進的な取り組みで営業の現場を変革する企業の事例を紹介しながら、未来のトップセールスチームのための“営業マニュアル”を共に考えていく。

営業 未来の営業マニュアルいかがですか？

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1・契約が白紙になりそうになったとき、スゴい営業マンは何をしたのか2・“平均点”から抜け出した生保営業マンの「ちょっとした差」3・「変なホテル」総支配人が語る、完全無人化が不可能な理由4・できる営業マンが“他社商品”も勧める理由5・私が出会った「スゴい営業マン」が実践していたこと

ビジネスのトレンドは日々変化している。最新情報を取り入れ、活用できるかどうかがビジネスの成否を左右する。とりわけ、企業経営において重要な役割を果たすのが財務戦略。経営のかじ取りを支える柱だ。財務部門のトップである最高財務責任者（CFO）をはじめとして、これからの財務を担う人材に必要な視点とは何だろうか。財務を読み解くことが、ビジネスの明日を決めるカギになる。

財務 企業経営の柱 財務を読み解く

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1・成長の条件に「CFO」が必要になった理由2・失敗から学ぶ LIXILが取り組む組織改革と人材育成3・はてなの新規上場を支えた「コミュニケーション」4・財務知識だけではない、優秀なCFOの“条件”5・“積極的”財務が成長のカギ トランスコスモスCFO

優秀な人材の採用、最適な人材配置、社員の能力を引き出す働き方改革――。人事の役割は多岐にわたり、しかも組織の力を高める上で重要なものばかりだ。また近年は、人手不足が深刻化しており、採用した社員を“いかに辞めさせないか”という役割も強く求められている。人事はこうしたさまざま課題にどう立ち向かえば良いのだろうか。本特集では、その解決のヒントを探っていく。

人事 強い組織を作る人事の技

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業務改善や福利厚生など、経営の意思決定に関わる業務を担うことができる総務の仕事には、会社の業務全体を把握する能力や社内を横断するコミュニケーション能力が必要だ。テレワークやIT活用など、オフィスを様変わりさせる仕組みが次々と取り入れられ、総務の仕事にも大きな変化が起きている。身近なようで実は知らない総務の仕事術から、ビジネスのヒントを探る。

総務 ビジネスパーソンの強い味方！総務のナゾに迫る

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1・社食なのに夜メイン? 発想を変えて理想を実現2・「家で食べる」もあり 広がる“宅配型”社食3・社食でついつい選んでしまう「健康メニュー」とは何か4・「1人総務」驚異の働き方のカギ5・失敗しない社内カフェへ 実体験から生まれた提案

職種特集ではターゲットごとの課題設定により

解決策としてのベストプラティクスを提示

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今、解決すべきものは何かービジネス課題ごとに読者へ発信

Digital Business Days

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●編集部施策

●スポンサー施策

Digital Business Days での募集テーマ

●企業コミュニケーション

読者

会員登録期間中400名以上の

閲覧者を想定

●特設サイト

この編集部プロデュースによる特別企画に連動したご協賛プランを用意しております※詳しくは営業までお問い合わせください。

Digital Business Days は会員だけがコンテンツを閲覧できる特設サイトです。こちらの特設サイトとの連動プロモーションメニューをご用意しております。

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ITmedia ビジネスオンラインではさまざまな広告メニューを用意

「働き方」を軸にした切り口を提案いたします

＜テーマ例＞●勢いがある企業はここが違う 柔軟な働き方で成果を生む“ちょいコア”オフィス移転とは？●アトラシアン日本法人社長が語る、日本ならではのワークスタイル変革法

1 自社の働き方・オフィスそのものの魅力を伝える

働き方を変える、生産性を上げるソリューションを伝える

2

3 働き方変革＝オフタイム充実自己投資やレジャーなど時間の使い方を伝える

主に企業広報、採用担当、自治体などの広告主様向け。企業ブランディング、採用プロモーション東京から地方への企業誘致などにご利用頂けます。

主に業務部門向けのITソリューション（SaaSなど）ベンダーの広告主様向け。業務フローの見直し、デジタル化、生産性向上などを切り口にご利用頂けます。

主にBtoC商材を扱う企業のマーケティング担当、企業広報などの広告主様向け。キャリア、マネー、教育、カルチャーヘルスなど、ビジネスパーソンのオフタイムに関わる商材の訴求、企業ブランディング、などにご利用頂けます。

＜テーマ例＞●マニュアル作成を自動化 テンダの「Dojo」で担当者の“働き方”が変わる●だからソフトバンクの生産性は高い！ “独自ノウハウ”の「ファイル管理・共有サービス」出現

＜テーマ例＞●目指すはグローバル人材！ ロゼッタストーンで英会話を学ぶ●保険金支払い満足度は96.8％！ メットライフ生命の「サイエンス」アプローチとは？●人間VS. 人工知能！ 初めてのFXで有利なのは？ インヴァスト証券の担当者に聞いてきました

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〒102-0094東京都千代田区紀尾井町3-12 紀尾井町ビル12FTEL：03-6893-2247Mail：sales@ml.itmedia.co.jp

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