」プロジプロジェクト・チーム論文概要集 ·...

「ＪＧＳ研究２０１５」プロジェクト・チーム論文概要集★

２０１５年９月

全国IBMユーザー研究会連合会日本GUIDE/SHARE委員会

「JGS研究2015」プロジェクト・チーム論文概要集★

2015年9月発行

著作：全国IBMユーザー研究会連合会制作：日本GUIDE/SHARE委員会

プロジェクト・チーム論文概要集★

掲載の「JGS研究2015」プロジェクト・チームの論文本体は、IBMユーザー研究会のホームページ（電子図書館）から閲覧・ダウンロードしていただけます。

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「JGS研究2015」

2015年9月

● クラウド・コンピューティング部会（CL部会）

● 情報システム企画部会（IP部会）

● プロジェクトマネジメント部会（PM部会）

● リソースマネジメント部会（RM部会）

● システム製品部会（SP部会）

◎ 特別プロジェクト部会（PX部会）

［活動期間：2014年10月～2015年9月］

はじめに

　会員の皆様には、日頃より日本GUIDE/SHARE委員会活動にご協力を賜り、厚くお礼申しあげます。

　昨年10月から始まった「JGS研究2015」プロジェクトチーム活動では、会員の皆様方の暖かいご支援をいただき、32研究プロジェクト・チームにおいて計247名の方々が参加され、36編の研究論文が提出されました。

　提出された論文は、各チーム参加者による共同研究の結晶として1年間の活動成果をよく表しており、多くの提案がなされています。これらの研究成果は、業種を問わず、会員各社にとって有益な情報であることと確信しております。

　研究成果の活用拡大と利便性向上を期して、論文の全文はU研会員限定の「電子図書館」（U研ホームページ）に掲載することとし、概要だけをこの冊子にまとめております。ぜひ、ご活用下さい。なお、本概要集はPDFにて、JGSホームページにて、一般公開をしております。

　提出された論文の中からは、当委員会の規定の審査手続きにより、計5編の優秀論文を以下のとおり選出いたしました。

〈JGS研究2015優秀論文〉 ※「チーム番号］／　チーム名　論文表題

■［CL-014］クラウドシステムに関わるセキュリティ考慮事項の整理「中小企業におけるSaaS導入効果の研究」

■［IP-007］ Big Data & Analytics をベースとしたセキュリティ、プライバシーの高度化の研究「RFM分析を用いた情報漏えい対策の高度化　－ログをセキュリティ対策へ生かしたい方へ－」

■［PM-013］プロジェクト現場でのメンタルヘルスケア対策「リスク・マネジメント・アプローチによるプロジェクト現場でのメンタルヘルス・マネジメント－メンタルヘルス不調の発生確率と経済的損失の可視化－」

■［RM-010］無料ツールによるz/OSシステム運用の効率化の探求「z/OS 無料ツールの効果的な活用方法」

■［SP-015］ z/OSとSystem zサーバー新機能研究「zEDCによるストレージコスト削減効果の検証」

　優秀論文のチームには、その研究内容を、2016年5月に開催予定の「第54回 IBMユーザー・シンポジウム」のJGS優秀論文セッションで発表していただきます。JGS研究成果の会員各社様への還元の一助となることと願っております。

　上記の全国大会以外、各地区ユーザー研究会からの講演依頼も増えてきており、優秀論文チームに限らず、一部のチームにご発表をお願いする場合もございますので、その際、ご協力いただければ幸いです。

　JGS研究プロジェクトチーム活動は、全国IBMユーザー研究会連合会の専門委員会である日本GUIDE/SHARE委員会の基本活動のひとつとして位置づけられており、今後も会員の皆様のご要望を取り入れ、チームの研究活動をより効果的、より効率的、より盛んに行われるように推進してまいりますので、会員各社様の積極的なご参加とご声援をお願いいたします。

　また、通年の定期プロジェクトチーム活動に加え、会員様が特に関心の高いテーマの研究も「特別プロジェクト」として随時募集いたしますので、こちらの方も積極的なご参加をお願いいたします。※特別プロジェクト「Watson研究」3チームの研究概要も、当概要集に掲載しております。

2015年9月

全国IBMユーザー研究会連合会日本GUIDE/SHARE委員会研究プロジェクト統括

江里口　修〔株式会社アークシステム〕

■クラウド・コンピューティング部会（CL部会）

CL-001：Web APIによる組み立て型（Compsable）システムとその功罪の研究論　題：「『Web APIによる組立型開発』の効用」

CL-005：Bluemix活用研究と提言論　題：「IBM Bluemixによるシステム分割型ハイブリッドクラウド構成」

CL-014：クラウドシステムに関わるセキュリティ考慮事項の整理論　題：「中小企業におけるSaaS導入効果の研究

－中小企業の課題解決アプローチ－」

■情報システム企画部会（IP部会）

IP-001：情報システム部門のソーシャルメディアへの取り組み論　題：「運営者視点からの社内ソーシャルの実践的アプローチ」

IP-005：ハイブリッドクラウド時代の統一的基盤運用について論　題：「複雑化したハイブリッドクラウド環境の運用を自動化する手法」

IP-006：既存システムをクラウド化するための検討と考慮事項を考える論　題：「システム特性に応じたクラウド化方針の提案

－既存システムにおけるクラウド化の可否および最適化を行うための指標の確立－」

IP-007：Big Data & Analytics をベースとしたセキュリティ，プライバシーの高度化の研究論　題：「RFM分析を用いた情報漏えい対策の高度化

－ログをセキュリティ対策へ生かしたい方へ－」

IP-010：次世代バンキング・システム・アーキテクチャを研究する論　題：「銀行における次世代情報系システムの提唱

－先進ソリューションを適用した情報系システムアーキテクチャ案－」

IP-012：IoT 3.0，Wearable Device，Smart Machine、etc.が，企業にもたらす夢セッション論　題：「2030年におけるIoTの活用ビジョン

－生産年齢人口が6割を切る社会でどのようにIoTを活用すべきか－」

IP-014：2020年東京オリンピックに先端ITで貢献する夢セッション論　題：「2020年東京五輪が未来に遺す4つのコア・テクノロジー

－イドエア（ID AiR）理論が創造する未来－」

IP-15A：マイナンバーの民間活用夢セッション - Aチーム論　題：「医療等分野におけるマイナンバー制度活用の研究

－健康増進社会を目指したモデルの提案－」

CONTENTS

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IP-15B：マイナンバーの民間活用夢セッション - Bチーム論　題：「自己学習型コンシェルジュ・サービス・システムの提案

－マイナンバーの民間活用と新テクノロジーの積極的活用を目指して－」

IP-15C：マイナンバーの民間活用夢セッション - Cチーム論　題：「マイナンバーとID連携トラストフレームワークの連携サービスモデル」

IP-17A：BABOKの効果的な活用研究論　題：「BABOKに基づくビジネス要求の意思統一手法

－『BRAVO-BABOK』の提案－」

IP-17B：BABOKの効果的な活用研究論　題：「BABOKを用いた要求定義プロセスの学習モデル

－ST-BABOK：要求定義を世界一わかりやすく伝える方法－」

■プロジェクトマネジメント部会（PM部会）

PM-003：アジャイル開発における品質管理論　題：「アジャイル開発における品質課題解決のための要求マネジメントフローの研究」

PM-004：要件トレーサビリティの最適な管理方法について論　題：「要件トレーサビリティの適用範囲の限定とコスト評価」

PM-005：アジャイル開発のプロジェクトマネジメント論　題：「アジャイル開発時の作業進行状況を可視化するモデルの提案」

PM-007：プロジェクトファシリテーション論　題：「システム開発における非公式コミュニケーションの効果的な活用の提言

－非公式コミュニケーションの体系化によるアプローチ－」

PM-010：グローバルプロジェクトのマネジメント手法論　題：「日本人PM（Project Manager）が円滑にグローバルプロジェクトを進める手法」

PM-011：プロジェクト進行中のシステム化効果測定とプロジェクト継続判断論　題：「プロジェクト進行中のシステム化効果測定とプロジェクト継続判断

－計画通りに遂行するプロジェクト管理－」

PM-012：歴史に学ぶプロジェクト・マネジメント論　題：「オリンピック招致活動に学ぶステークホルダーマネジメント」

PM-013：プロジェクト現場でのメンタルヘルスケア対策論　題：「リスク・マネジメント・アプローチによるプロジェクト現場でのメンタルヘルス・マネジメント

－メンタルヘルス不調の発生確率と経済的損失の可視化－」

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■リソースマネジメント部会（RM部会）

RM-001：ヒューマン・コミュニケーションを科学的に理解する論　題：「ビジネスにおけるコミュニケーション手段の現状と未来

－人と人とのコミュニケーションを円滑にする未来のICT－」

RM-003：クラウド時代に求められるIT部門の役割論　題：「クラウド時代に求められるIT部門の役割

－IT部門の新たな価値創出を実現する人材とは－」

RM-004：クラウド導入、選定におけるインフラエンジニアに求められる技術論　題：「クラウド導入時の課題解決を効率化する情報収集フレームワーク」

RM-007：グローバルIT人材の促成論　題：「本当は簡単なグローバルIT人材促成

－効果的な育成に向けた能力指標の再定義－」

RM-008：運用ToBe像の検討論　題：「これからのIT部門のあるべき姿

－‘IT部門だから’できる全社横断的組織への転換，もうコスト部門とは呼ばせない－」

RM-010：無料ツールによるz/OSシステム運用の効率化の探求論　題：「z/OS 無料ツールの効果的な活用方法

－ツールによる運用課題解決に向けての第一歩－」

RM-013：運用業務評価指標の検討ガイド論　題：「システム運用業務評価における経営視点と現場視点のギャップを補う為の手法

－コストの可視化と適正な業務評価－」

RM-016：インフラ運用ナレッジの蓄積と活用論　題：「テクノロジーによるナレッジ管理の改革

－検索と意思決定支援のツールによるナレッジ管理の攻略法－」

■システム製品部会（SP部会）

SP-002：メインフレーム基幹業務のモバイル化論　題：「メインフレーム技術者が求めるスマートデバイスの有効活用

－3270からスマートデバイスへ－」

SP-03A：スマートデバイスで既存システムはどこまでスマートになれるか？の研究論　題：「企業におけるモバイルアプリのUX評価と改善

－IT部門のUX評価手法の適用可能性について－」

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SP-03B：スマートデバイスで既存システムはどこまでスマートになれるか？の研究論　　題：「スマートデバイス導入におけるセキュリティ対策の指針」

SP-004：データサイエンティストでなくてもできるBig Dataの可視化技術の研究論　　題：「データサイエンティストでなくてもできるビッグデータの活用技術の研究」

SP-015：z/OSとSystem z サーバー新機能研究論　　題：「zEDCによるストレージコスト削減効果の検証」

■特別プロジェクト部会（PX部会）

PX-100A：特別プロジェクト「Watson」研究　Team-A論　　題：「Watsonへの提案」

PX-100B：特別プロジェクト「Watson」研究　Team-B論　　題：「これでわかるWatson入門

－ユーザー目線によるWatsonの実像理解と日本企業における利活用の提言－」

PX-100C：特別プロジェクト「Watson」研究　Team-C論　　題：「Watsonの個人利用とインフラ化に向けた提言」



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クラウド・コンピューティング部会（CL部会）

情報システム企画部会（IP部会）

プロジェクトマネジメント部会（PM部会）

リソースマネジメント部会（RM部会）

システム製品部会（SP部会）

特別プロジェクト部会（PX部会）

「JGS研究2015」プロジェクト・チーム論文概要集

6 「JGS研究2015」プロジェクト・チーム論文

CL-001：Web APIによる組み立て型（Compsable）システムとその功罪の研究

CL-001：Web APIによる組み立て型（Compsable）システムとその功罪の研究論　　題：「『Web APIによる組立型開発』の効用」

本稿ではシステム開発期間の短縮，IT人材の「量」・「質」に依存しない開発の必要性というIT企業の課題に対して「Web APIによる組立型開発（以降「組立型開発」と呼称）」という開発アプローチで対応可能か検証し，有効な手段であることを証明した．一方で「組立型開発」には従来型の開発には存在しない注意点・制約があるため，プロトタイプがより重要であること，および「組立型開発」を推進していくための会社組織の整備が必要なことを提言する．

青山　裕介

玉木　裕和小山　健一清水　康平古田　直人

津田　嘉孝

リーダー

概要

メンバーリスト（会社名50音順）

（株）クレスコビジネスソリューション事業部プロジェクト技術室コベルコシステム（株）ソリューション事業部インダストリーソリューション本部西日本第1開発部

（株）電通国際情報サービス技術本部開発技術部ニッセイ情報テクノロジー（株）保険ソリューション事業部みずほ情報総研（株）情報系システム事業部第2部

チームアドバイザー

日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）ソフトウェア開発ソリューション

サブリーダー

7「JGS研究2015」プロジェクト・チーム論文

CL-001 : A Study on Pros and Cons of Composable System Using Web APIs

Cresco, Ltd.Information Services International-Dentsu, Ltd.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMizuho Information & Research Institute, Inc.Nissay Information Technology Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan Systems Engineering Co., Ltd.

[Team Name] CL-001: A Study on Pros and Cons of Composable System Using Web APIs

[Thesis Subject] The effect of composable development using Web APIs

Yusuke AoyamaKenichi KoyamaHirokazu Tamaki

Naoto FurutaKouhei Shimizu

Yoshitaka Tsuda

Leader

Sub-Leader

Member List（alphabetical order of company name）

Summary

This paper shows that composable development using Web APIs can lead shortening of the construction period and the development which is independent on quantity and quality of engineers. And we also found that composable development has some constraints which is not in the conventional, therefore we recommends that early prototyping and formation of company organization to promote composable development.


CL-005：Bluemixの活用研究と提言

CL-005：Bluemixの活用研究と提言論　　題：「IBM Bluemixによるシステム分割型ハイブリッドクラウド構成」

企業のクラウド利用は広く普及したが，すべてのシステムをパブリッククラウドに移行するまでにはセキュリティ上の課題により至っていない．その結果として，パブリッククラウドの俊敏性や柔軟性といったメリットを享受できていない．本論文では，パブリッククラウドの利用を推進するためのひとつの方法として，システムを複数の環境に分割配置するハイブリッドクラウド構成を提言する．そして，この構成を実現するためのシステム構成を提案し，IBM Bluemixを使って実システムに適用し検証を通して実現性の高さを示す．

渡邉　亮藏

于　　　楊向井　悠祐三上　剛史

松井　　学

リーダー

概要


（株）インフォメーション・ディベロプメント第2事業本部第2部 ITソリューションA-金融Aグループコベルコシステム（株）ソリューション事業部インダストリーソリューション本部技術開発センター技術グループコベルコシステム（株）技術統括部技術推進グループ三菱総研DCS（株）金融事業本部金融開発部第五グループ

チームアドバイザー：

日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）クラウド・ソリューション

サブリーダー


CL-005 : Usage study and suggestion of Bluemix

INFORMATION DEVELOPMENT CO., LTD.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.

Team adviser


[Team Name] CL-005 : Usage study and suggestion of Bluemix

[Thesis Subject] Hybrid cloud architecture constructed by separating a system with Bluemix

Ryozo WatanabeYo U

Yusuke MukaiTakeshi Mikami

Manabu Matsui

Leader

Sub-Leader


Summary

Many companies are using systems constructed on the cloud. However, it is difficult to move all systems to cloud. The reason why there exists systems that cannot move to cloud is that it is impossible to save all data outside the self-uncontrollable environment. In this paper, we suggest hybrid cloud architecture constructed by separating a system to promote using public cloud. Then we propose a system construction that implements this architecture, and examine that this architecture is usable in enterprise scene.


CL-014：クラウドシステムに関わるセキュリティ考慮事項の整理

CL-014：クラウドシステムに関わるセキュリティ考慮事項の整理論　　題：「中小企業におけるSaaS導入効果の研究

−中小企業の課題解決アプローチ−」

日本年金機構の情報漏えい事件を契機に，企業におけるセキュリティ対策の重要性が一層高まっている．しかし2020年の東京オリンピックに向け，サイバー攻撃の脅威が増加する事が懸念されており，セキュリティ分野の人材不足が問題となっている．特に中小企業はIT管理者が兼務している傾向があり，多忙であることやノウハウ不足によりセキュリティ対策がすすんでいない現状がある．本研究ではクラウドサービスのセキュリティ対策を分析した結果から，中小企業がSaaSを利用する事によるセキュリティ上のメリットを検証し，活用方法について提言する．

櫻木　康喜平田　裕亮川島　信孝朝妻　俊直

吉上　修司

リーダー

概要


（株）インフォメーション・ディベロプメント iD-Cloudソリューション部（株）クレスコ基盤ソリューション事業部コベルコシステム（株） ICT本部

（株）Minoriソリューションズ ITソリューション本部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）アドバイザリー ITスペシャリスト

サブリーダー


CL-014 : Organization of cloud systems-related considerations

CRESCO,LTD.INFORMATION DEVELOPMENT CO.,LTDKOBELCO SYSTEM CORPORATIONMinori Solutions Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] CL-014 : Organization of cloud systems-related considerations

[Thesis Subject]

Hiroaki HirataYasuki Sakuragi

Nobutaka KawashimaToshinao Asazuma

Shuji Yoshigami

Leader

Sub-Leader


Study on the effect of introducing SaaS in small to medium-sized businesses− Problem solving approaches in small to medium-sized businesses −

Summary

In the wake of the information leakage incidents at the Japan Pension Service, the importance of security measures in businesses is becoming even more evident. However, while the upcoming 2020 Olympic Games are making the threat of cyber-attacks a growing concern, the shortage of professionals in the security field is becoming a problem. Especially, in small to medium-sized businesses, there is a trend of IT administrators having multiple responsibilities. The high workload and lack of know-how lead to security precautions not being properly carried out. Based on the results from analyzing the security measures taken by cloud services, this study examines the security benefits from using SaaS services for small to medium-sized businesses, and proposes ways to implement such services into the organization.


IP-001：情報システム部門のソーシャルメディアへの取り組み

IP-001：情報システム部門のソーシャルメディアへの取り組み論　　題：「運営者視点からの社内ソーシャルの実践的アプローチ」

この論文は，成功に導くことが難しいと言われる社内のソーシャルネットワークサービス（社内SNS）の運営について，実際の取り組み状況を3社からヒアリングし，導入前後の実践的なベストプラクティスをまとめたものである．主な導入失敗の原因である「目的の欠如」の影響について具体化し，成功のための普及活動等の指針を導出することが出来た．

越川　　香針生　隆志谷　　綾子梅津　晃憲

岡本　茂久

尾島　陽子

リーダー

概要


（株）インフォメーション・ディベロプメント ITPS事業本部 ITPS第2部TMIソリューションズ（株）東日本インフラ・デリバリー第3技術日本電通（株）業務部リコーインダストリー（株）経営管理本部 IT/S推進室


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）ビジネス・ソリューションエマージング・テクノロジー日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）ネットワーク・システムズ

サブリーダー


IP-001 : Approach to social media as the information systems department

INFORMATION DEVELOPMENT CO.,LTD.NIPPON DENTSU CO.,LTD.RICOH INDUSTRY CO.,LTD.TMI SOLUTIONS LTD.

Team adviser

IBM Japan Systems Engineering Co.,Ltd.IBM Japan Systems Engineering Co.,Ltd.

[Team Name] IP-001: Approach to social media as the information systems department

[Thesis Subject] Practical Approach on Enterprise Social from Management Point of View

Kaoru KoshikawaAyako Tani

Akinori UmetsuTakashi Hariu

Shigehisa OkamotoYohko Ojima

Leader

Sub-Leader


Summary

Enterprise social networking services （enterprise SNS） tend to have many difficulties to be successful. This paper describes best practices for introducing and operating enterprise SNS, based on the use cases and experiences of the three enterprises gained through interviews. This paper shows the concrete influences on the "lack of purpose" , which is assumed to be the main reason of failure, and guidelines for successful introduction of enterprise social including promotion activities.


IP-005：ハイブリッドクラウド時代の統一的基盤運用について

IP-005：ハイブリッドクラウド時代の統一的基盤運用について論　　題：「複雑化したハイブリッドクラウド環境の運用を自動化する手法」

ハイブリッドクラウド環境は，多様なクラウド基盤を併用するためにシステム構成が複雑化する．そのため，システム障害時の復旧時間が，一般的なITシステムと比較して増加する．本論文では，ハイブリッドクラウド基盤における障害復旧時間の短縮を目的として，過去に発生した障害イベントと対処情報を蓄積して，障害発生時に蓄積した情報から自動対処する手法を提案する．提案手法をサーバ50台に適用して試算した結果，障害復旧に要する時間を月間360時間削減できることを確認した．本手法の適用によってハイブリッドクラウド基盤のオペレータ要員配置の見直しが可能となり，運用コストを削減できる．

大西　智也浜島　大介長谷川仁志能浦　　大山口　大貴

串田　髙幸小松　英之

リーダー

概要


JFEシステムズ（株）基盤事業部基盤エンジニアリング部カスタムエンジニアリンググループ

（株）JIEC 技術統括本部技術部 ITアーキテクト（株）エクサ基盤第2ソリューション部第3ソリューション室コベルコシステム（株）技術統括部ビジネス創発推進室専任コベルコシステム（株）システム事業部 ICT本部 SOシステム技術部第2サーバグループ


日本アイ・ビー・エム（株）東京基礎研究所日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） ISE Webプラットフォーム開発 ITスペシャリスト

サブリーダー


IP-005 : Unified system operation foundation of hybrid cloud era

EXA CORPORATIONJFE Systems, Inc.JIEC Co.,Ltd.Kobelco Systems CorporationKobelco Systems Corporation

Team adviser

IBM Japan, Ltd.IBM Japan Systems Engineering Co.,Ltd.

[Team Name] IP-005 : Unified system operation foundation of hybrid cloud era

[Thesis Subject] Automated recovery method for hybrid cloud of a complex IT environment

Hitoshi HasegawaTomoya Onishi

Daisuke HamashimaDaiki Yamaguchi

Masaru Noura

Takayuki KushidaHideyuki Komatsu

Leader

Sub-Leader


Summary

Hybrid cloud becomes complicate for system configurations and operations since it consists of multiple cloud environments such as public and private cloud. In a result, a recovery time from a system failure for hybrid cloud is increased for comparing with one for a typical IT system. This paper proposes a new method which can automatically recover the system failure in hybrid cloud. It captures historical fault events, stores them with a recovery execution script and automatically applies the best matched script to a new failure. The proposed method is evaluated with 50 servers for hybrid cloud. The results shows that approximately 360 hours per month for the operator's work can be reduced. In addition, IT operating costs for hybrid cloud can be reduced since the work effort for those operators can be migrated to other IT work.


IP-006：既存システムをクラウド化するための検討と考慮事項を考える

IP-006：既存システムをクラウド化するための検討と考慮事項を考える論　　題：「システム特性に応じたクラウド化方針の提案

−既存システムにおけるクラウド化の可否および最適化を行うための指標の確立−」

既存システムのクラウド化に対する需要が高まっている一方で，その導入に逡巡している企業も少なくない．その背景には，多くの企業がクラウド化に対する漠然とした不安を感じていることが挙げられる．本論文では企業のクラウド移行に対する不安を解消し，企業のクラウド導入に助力すべく，クラウド可否を判定する指標を作成した．代表的な企業システムを指標に当てはめシミュレーションを行い，その有用性を確認した.

三戸　麻衣青木　礎徳広野　正和小島　正義千田　雅章明津　英利中島　貴春片野　卓也三浦　佳透小川　将博黒澤　宏志野尻　稔彦会田　直人

渡邉　信彦

黒川　佳昭

リーダー

概要


（株）アイ・アイ・エム　技術本部（株）アイ・ティー・ワン　 SEサービス事業部（株）アイ・ティー・ワン　 SEサービス事業部かんぽシステムソリューションズ（株）　共通基盤系システム部JFEシステムズ（株）　基盤事業部基盤エンジニアリング部

（株）スズケン　システム開発部（株）竹中工務店　グループICT推進室（株）DTS 　 ITサービス事業本部 ITインテグレーション事業部日本電通（株）　 ITソリューションズ事業部

（株）ネクサス　システム事業部プルデンシャル・システムズ・ジャパン（株）　Wintel Technical Services Functionみずほ情報総研（株）　国際系システム事業部第1部

（株）ユニテック　第一事業部第二システム部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）　クラウドソリューション日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）　コネクティビティ・ソリューション

サブリーダー

サブリーダー


IP-006 : Discussing concerns for cloud migration plan for existing on-premises system

DTS CORPORATIONIIM CorporationInformation Technology One Co., Ltd.Information Technology One Co., Ltd.JAPAN POST INSURANCE SYSTEM SOLUTIONS Co.,Ltd.JFE Systems, Inc.Mizuho Information & Research Institute, Inc.Nexus corporationNippon Dentsu CO., LTD.PRUDENTIAL SYSTEMS JAPAN, LIMITEDSUZUKEN　CO.,LTD.Takenaka Corporationunitec Co., ltd.

Team adviser

IBM Japan Systems Engineering Co., Ltd.IBM Japan Systems Engineering Co., Ltd.

[Team Name] IP-006 : Discussing concerns for cloud migration plan for existing on-premises system

[Thesis Subject]

Takuya KatanoMai SannoheMotonori Aoki

Masakazu HironoMasayoshi Kojima

Masaaki SendaNaruhiko Nojiri

Masahiro OgawaYoshiyuki Miura

Koji KurosawaHidetoshi Aketsu

Takaharu NakajimaNaoto Aida

Nobuhiko WatanabeYoshiaki Kurokawa

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

Demand for cloud migration of existing system keep rising. However, some companies hesitate to migrate their systems to Cloud because of their vague anxiety about Cloud Services. In order to reduce their anxiety and to help companies considering about Cloud migration, we made key indicators to determine feasibility of migrating on-premises systems to Cloud. We simulated by applying our indicators for typical systems, and we confirmed the validity of indicators we made.

A proposal for cloud migration plan based on system attributes.− Key indicators for evaluating and maximizing the benefit of cloud migration of existing on-premises system −


佐佐木麻美子村上　　貴則今井　　大樹木下　　康人佐々木　　悟

及川　　順平

川井　　敏史

（株）インテック産業ソリューション事業部事業企画室（株）インフォテクノ朝日システム管理部分散管理グループニッセイ情報テクノロジー（株）特別事業推進本部ニッセイ情報テクノロジー（株）システム運用事業部インフラ運用推進ブロック（大阪）三菱UFJトラストシステム（株）基盤開発部基盤開発第2グループ


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）セキュリティー・ソリューション日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）セキュリティー・ソリューション

IP-007：Big Data & Analyticsをベースとしたセキュリティ，プライバシーの高度化の研究

IP-007：Big Data & Analyticsをベースとしたセキュリティ，プライバシーの高度化の研究論　　題：「RFM分析を用いた情報漏えい対策の高度化

−ログをセキュリティ対策へ活かしたい方へ−」

この論文は，企業の情報セキュリティにおける内部不正対策を高度化すべく，ビッグデータ解析技術の活用を検討したものである．まずセキュリティ対策の現状を分析し，各種ログを解析する従来の手法では今後のセキュリティに対する脅威の高まりに対応できないという課題を抽出した．そこで，ベンダ各社によって開発されている「統合セキュリティ管理（SIEM）」と呼ばれる製品や，同じく近年進化のめざましいビッグデータ解析技術を利用した解決策を検討した．検討の結果導き出した新たな解決策を検証し有効性を提言すると共に，検証によって得られた知見から将来期待されるセキュリティ対策の更なる高度化について展望を述べる．

リーダー

概要


サブリーダー


IP-007 : The study about advance of security and privacy based on Big Data & Analytics

INTEC Inc.Info Techno Asahi Co., Ltd.Mitsubishi UFJ Trust Systems Co., Ltd.Nissay Information Technology Co.,Ltd.Nissay Information Technology Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] IP-007 : The study about advance of security and privacy based on Big Data & Analytics

[Thesis Subject]

Mamiko SasakiTakanori Murakami

Satoru SasakiHiroki Imai

Yasuito Kinoshita

Junpei OikawaToshifumi Kawai

Leader

Sub-Leader


Summary

This thesis deals with utilization of big data analysis technique to improve information security measures against internal fraud in enterprises. First, a problem is pointed out with analysis of current situations of security measures: conventional measures to analyze various log data will no longer be able to cope with growing security threat. Second, solutions for the problem are reviewed, where "Security Information and Event Management （SIEM）" products developed by various vendors or big data analysis techniques are leveraged, both of which have evolutionarily advanced in recent years. Finally, effectiveness of these new solutions is advocated and prospect for more advanced security measures in the future is mentioned based on knowledge verified through the review.

Advance of an information leak measure using a RFM analysis− To the person who would like to utilize log to a security measure. −


IP-010：次世代バンキング・システム・アーキテクチャを研究する

IP-010：次世代バンキング・システム・アーキテクチャを研究する論　　題：「銀行における次世代情報系システムの提唱

−先進ソリューションを適用した情報系システムアーキテクチャ案−」

銀行を取り巻く環境は激しく変化しており，激化する競争を生き残るためには，銀行に蓄えられた膨大なデータを分析，利用した顧客マーケティングの強化，組織犯罪対策としてのアンチマネーロンダリングへの対応が重要となっている．このような状況において，データの蓄積・提供を担う銀行情報系システムは，戦略的活用の観点から注目を浴びており，速やかなシステム改変が求められている．一方で，現状の銀行情報系システムにはシステム的な課題があり，十分な活用が難しい状態にある．本論文では，先進的なソリューションを適用することにより，課題を解決した次世代情報系システムアーキテクチャ案を提唱する．

堀江　健二岸　　充裕中谷　一也藤田　達也古林　和敏野邊　　健平林　　真

市村　茂雄

リーダー

概要


アコム（株）システム統括部NTTデータソフィア（株）システム管理本部

（株）オージス総研東日本営業部（株）ジェーエムエーシステムズ金融ソリューション事業部（株）八十二銀行システム部みずほ情報総研（株）共通インフラ事業部第1部三菱UFJインフォメーションテクノロジー（株）基盤第一部


日本アイ・ビー・エム（株）金融第一ソリューション

サブリーダー


IP-010 : Study of the next generation Banking System Architecture

ACOM CO., LTD.JMA Systems Corporation （Leader）Mitsubishi UFJ Information Technology, Ltd. （Sub-Leader）Mizuho Information & Research Institute, Inc.NTT DATA SOFIA CorporationOGIS-RI Co.,Ltd.THE HACHIJUNI BANK, LTD.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] IP-010 : Study of the next generation Banking System Architecture

[Thesis Subject]

Kenji HorieTatsuya Fujita

Makoto HirabayashiTakeshi Nobe

Mitsuhiro KishiKazuya Nakatani

Kazutoshi Furubayashi

Shigeo Ichimura

Leader

Sub-Leader


Summary

The environment surrounding the bank has been rapidly changing, and in order to survive the intensifying competition, strengthening of customer marketing and corresponding to the anti-money laundering as organized crime has become important, by means of analyzing and utilizing the vast amounts of data stored in the bank. In such a situation, the bank information system responsible for the accumulation and providing data, has attracted attention from the viewpoint of the strategic use, so rapid system modification are required. On the other hand, it is in a state full use is difficult, because bank information systems has system challenges in the current state. In this paper, we propose the next generation information system architecture plan that solves the problems by applying advanced solutions.

Proposal of the next generation Information System in the Bank− Plans of the Information System Architecture applied Advanced Solutions −


IP-012：IoT 3.0,Wearable Device,Smart Machine,etc.が企業にもたらす夢セッション

IP-012：IoT 3.0,Wearable Device,Smart Machine,etc.が企業にもたらす夢セッション論　　題：「2030年におけるIoTの活用ビジョン

−生産年齢人口が6割を切る社会でどのようにIoTを活用すべきか−」

2030年には日本の生産年齢人口が6割を切ると予測されており，産業競争力の低下が懸念されている．そこで我々は生産性の向上とイノベーション創出を目的に，IoTサービスアーキテクチャ「Meicon（Meister Concierge Architecture for IoT）：メイコン」を提案する．Meiconの有用性をシナリオプロトタイピングで検証し，2030年にむけたIoTの活用ビジョンを提言する．

高橋　可珠川島　貴司久保田光雄小澤　晃広園田　康雅松下　勇夫堺　太一朗日野　達也

小松　秀昭

水野　雅裕

リーダー

概要


（株）エクサ情報システム部（株）フジミックコンテンツ制作部キヤノンITソリューションズ（株）ドキュメントソリューション商品開発部帝人（株）企画管理部日本電通（株）技術開発・支援部みずほ情報総研（株）コンサルティング業務部みずほ情報総研（株）金融ビジネス第2部三菱総研DCS（株）技術企画統括部


日本アイ・ビー・エム（株）東京基礎研究所日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） ISEソーシャル＆モバイル

サブリーダー

サブリーダー


IP-012 : IoT 3.0,Wearable Device,Smart Machine,etc. Is a dream session bring to companies

Canon IT Solutions Inc.EXA CORPORATIONFujimic, Inc.Mitsubishi Research Institute DCS Co.,Ltd.Mizuho Information & Research Institute, Inc.Mizuho Information & Research Institute, Inc.Nippon Dentsu CO., LTD.TEIJIN LIMITED

Team adviser

IBM Japan, Ltd.IBM Japan Systems Engineering Co.,Ltd.

[Team Name] IP-012 : IoT 3.0,Wearable Device,Smart Machine,etc. Is a dream session bring to companies

[Thesis Subject]

Mitsuo KubotaKazu Takahashi

Takashi KawashimaTatsuya Hino

Takeo MatsushitaTaichirou Sakai

Yasumasa SonodaAkihiro Ozawa

Hideaki KomatsuMasahiro Mizuno

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

It's predicted that the productive population of Japan cuts 60 percent in 2030, and there is fear of a decline of industrial competitive power. So we propose IoT service architecture "Meicon

（Meister Concierge Architecture for IoT）: May condition" for the purpose of improvement of the productivity and innovation creation. The utility of Meicon is inspected by scenario prototyping and the utilization vision of IoT for 2030 is proposed.

Utilize vision of IoT in 2030− The productive population is the society which cuts 60 percent, and how should IoT be utilized? −


IP-014：2020年東京オリンピックに先端ITで貢献する夢セッション

IP-014：2020年東京オリンピックに先端ITで貢献する夢セッション論　　題：「2020年東京五輪が未来に遺す4つのコア・テクノロジー

−イドエア（ID AiR）理論が創造する未来−」

環境資源の枯渇，大規模災害，凶悪犯罪，国際化，少子高齢化，医療福祉，経済停滞など，様々な社会問題を抱える「課題先進国」日本で，2020年オリンピック・パラリンピック東京大会（以下「東京大会」）が開催される．本論文では，東京都と内閣府の政策を解説し，東京大会が未来に遺すレガシー都市と，その扉を開く4つのコア・テクノロジーを考察．①IoT，②データサイエンス，③人工知能，④ロボティクスが融合し，「情報の輪」を形成する未来，5番目のピースである「ヒト」が，それを「知恵の輪」に変革できれば，日本の課題を解決するブレークスルーが訪れることを提言する．

水口　　弘設楽　靖昌今藤辰太郎

小井　大輔橋口　祐司

野口　洋平

野々山　瞬

リーダー

概要


（株）アイ・ティー・ワン事業推進本部　営業部（株）常陽銀行システム部　開発運用グループ（株）DTS 第一金融事業本部　金融第二事業部ニッセイ情報テクノロジー（株）金融サービスソリューション事業部金融サービスソリューションブロックみずほ情報総研（株）金融ビジネス第2部　第1チーム


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） ISE アナリティクス・ソリューション日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） ISE クラウド・ソリューション

サブリーダー

サブリーダー


IP-014 : Dream session to contribute at the advanced IT in 2020 Tokyo Olympics

DTS CORPORATIONInformation Technology One Co., Ltd.Mizuho Information & Research Institute, Inc.Nissay Information Technology Co., Ltd.The Joyo Bank, Ltd.

Team adviser


[Team Name] IP-014 : Dream session to contribute at the advanced IT in 2020 Tokyo Olympics

[Thesis Subject]

Shintaro KondoHiroshi Mizuguchi

Yuji HashiguchiDaisuke Koi

Yasumasa Shitara

Yohei NoguchiShun Nonoyama

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

Tokyo 2020 Olympic and Paralympic Games to be held in "problem advanced country", Japan, under various social problems such as depletion of natural resources, wide-scale disasters, atrocious crimes, internationalization, low birth rates and longevity, medical welfare and economic stagnations. In this research paper, the four core technologies opening the door to legacy city, which Tokyo games will leave on the future, are considered from the explanation of the policies of Tokyo metropolis and the cabinet office.An "Information Wheel" is formed with fused IoT, data science, artificial intelligence and robotics in the future. Furthermore, chances of the breakthrough for the resolution of challenges of Japan may come, if the fifth piece of "HITO" was brought changes to "Knowledge Wheel".

Four legacy core technologies that 2020 Tokyo Olympics bequeath to the future− Future "ID AiR" theory is to create −


IP-15A：マイナンバーの民間活用夢セッション-Aチーム

IP-15A：マイナンバーの民間活用夢セッション-Aチーム論　　題：「医療等分野におけるマイナンバー制度活用の研究

−健康増進社会を目指したモデルの提案−」

急速に超高齢社会になりつつあるわが国では，今後，医療と介護の需要が増大すると懸念されている．国民が長く健康的な生活を送るためには地域医療の情報連携と健康を維持するための予防医療等の研究が必要と言われている．本論文では，健康的な社会を実現することを目的とした，医療等分野におけるマイナンバー制度の活用について解説する．最後に，筆者は医療データ連携と医療データ分析を一体的に捉えて取組むことの必要性を表したモデルを提案する．

上山　　隆清竹　彩香後閑　　強鹿野　佳代高橋　義則

鈴木　克利

河岡　忠広

リーダー

概要


東京海上日動システムズ（株） GRC支援部ニッセイ情報テクノロジー（株）保険ソリューション事業部ニッセイ情報テクノロジー（株）ヘルスケアソリューション事業部みずほ情報総研（株）公共システム業務部明治安田システム・テクノロジー（株）リテール・システム開発部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）ソフトウェア開発ソリューション日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）セキュリティソリューション

サブリーダー


IP-15A : Practical application of the Number System for private sectors - Team A

Meiji Yasuda System Technology Company LimitedMizuho Information & Research Institute, Inc.Nissay Information Technology Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] IP-15A : Practical application of the Number System for private sectors - Team A

[Thesis Subject]

Yoshinori TakahashiKayo Shikano

Ayaka KiyotakeTsuyoshi Gokan

Takashi Kamiyama

Katsutoshi SuzukiTadahiro Kawaoka

Leader

Sub-Leader


Summary

The public concern over the increasing medical treatment and care in our country whose population is rapidly aging has grown. In order to provide long and healthy life span for all Japanese people, it is said that information linkage in community healthcare and preventive medicine for health maintenance are required. In this paper, the authors illustrate the practical application of the Number System to the medical field for realizing healthy society. Finally, the authors propose the new model which describe that combining the medical data linkage with medical data analysis are strongly required.

Research of Practical Application of the Number System for the Medical Field− Proposal of the Model seeking for the Healthcare Promotion Society −


IP-15B：マイナンバーの民間活用夢セッション-Bチーム

IP-15B：マイナンバーの民間活用夢セッション-Bチーム論　　題：「自己学習型コンシェルジュ・サービス・システム（SCSS）の提案

−マイナンバーの民間活用と新テクノロジーの積極的活用を目指して−」

本論文では，マイナンバーの民間活用を前提に，自己学習型コンシェルジュ・サービス・システム構築のためのシステム・モデルを提案する．このシステム・モデルは，数年以内に実用化可能な新テクノロジーを積極的に取り入れ，パーソナルデータ・エコシステムの概念モデルを拡張したものである．現実世界のホテル・コンシェルジュが提供する

「依頼する前に行われるサービス」をシステム化するだけではなく，機械学習により，ベテランのコンシェルジュへと成長する新しい形態のサービス・システムが実現する．

沼崎　一郎神戸　勇太今村　康佑安田　達哉

鈴木　克利

河岡　忠広

リーダー

概要


（株）インフォメーション・ディベロプメント SIS第1事業本部第一生命情報システム（株）個人保険システム第一部

（株）DTS 第二金融事業本部ニッセイ情報テクノロジー（株）ビジネスソリューション事業部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）ソフトウェア開発ソリューション日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） ISE クライアント・イノベーション

サブリーダー


IP-15B : Practical application of the Number System for private sectors - Team B

Dai-ichi Life Information Systems Co.,LtdDTS CORPORATIONINFORMATION DEVELOPMENT CO., LTD.NISSAY INFORMATION TECHNOLOGY CO, LTD.

Team adviser


[Team Name] IP-15B : Practical application of the Number System for private sectors - Team B

[Thesis Subject]

Yuta KanbeKosuke ImamuraIchiro NumazakiTatsuya Yasuda


Leader

Sub-Leader


Summary

The current study proposed a system model for Self-study Concierge Service System plan on using a National identification number （My number） in a private company. We actively apply new technologies to the system model and expand a conceptual model of personal data ecosystem. Based on machine learning, the system model systematizes a proactive customer service which a hotel concierge offers. This system model will realize new service system, such as to grow into a veteran of the concierge.

Proposal of Self-study Concierge Service System− Aiming to aggressively take advantage of my number private leverage and new technology −


IP-15C：マイナンバーの民間活用夢セッション -Cチーム

IP-15C：マイナンバーの民間活用夢セッション -Cチーム論　　題：「マイナンバーとID連携トラストフレームワークの連携サービスモデル」

2016年1月よりマイナンバー制度の運用が始まる．運用開始時点ではマイナンバーと関連情報の取り扱いは厳しく制限されているが，ITを積極活用した豊かな日本を作るために，将来的に民間利用を認めることが検討されている．本論文では，民間利用が認められることを見据えて，民間業者が安全にマイナンバーおよび関連する個人情報を利用するための仕組みとして，「ID連携トラストフレームワーク」の活用を提案する．そして，マイナンバー民間利用の土台が整った上で，生まれうる新しいサービスについて筆者らの考えを提示する．

佐々木博行山谷　周司川口絵美子古沢　晃一

鈴木　克利

河岡　忠広

リーダー

概要


（株）エクサ金融・公共システム第2開発部（株）DTS 社会公共ソリューション担当ニッセイ情報テクノロジー（株）ビジネスソリューション事業部三菱総研DCS（株）ソリューション開発部第六グループ


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）ソフトウェア開発ソリューション日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）セキュリティソリューション

サブリーダー


IP-15C : Practical application of the Number System for private sectors -Team C

DTS CORPORATIONEXA CORPORATIONMitsubishi Research Institute DCS Co.,Ltd.Nissay Information Technology Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] IP-15C : Practical application of the Number System for private sectors -Team C

[Thesis Subject]

Shuuji YamayaHiroyuki SasakiKoichi Kozawa

Emiko Kawaguchi


Leader

Sub-Leader


Summary

The Number System starts in January 2016. Handling the Number and related information is strictly limited by law. However, in order to make Japanese people lead happy and fruitful life using IT, the deregulation of the Number System to private sectors is deemed necessary. In supposition that the private use is permitted, this paper propose the utilization of "ID Federation Trust Framework" as a mechanism for safely using the numbers in private sectors. Furthermore, we present our idea about the new services that can arise after the Number System is established and steadily implemented.

Cooperation service model of the Number System and the Identity Federation Trust Framework


IP-17A：BABOKの効果的な活用研究

IP-17A：BABOKの効果的な活用研究論　　題：「BABOKに基づくビジネス要求の意思統一手法

−『BRAVO-BABOK』の提案−」

情報システム開発プロジェクトの失敗の多くは，要求に対する意思統一が成されていないことが要因になっていると私たちは考察した．そこで失敗プロジェクトの原因を分析し，BABOKに基づいて「ビジネス要求」に対する意思統一を図る手法「BRAVO-BABOK」を提案するとともに，その有用性を検証して，活用方法を提言する．

恩田　佳弥桜井　裕也千葉　　亮山内　信明渡邉　　誠

　軼睿渥美　智之丹保　雄貴

安藤　秀樹

リーダー

概要


（株）アイ・ティー・ワンアライアンス推進部JFEシステムズ（株）販生流システム開発部ソニー生命保険（株） IS企画管理部東京海上日動システムズ（株）商品システムデザイン二部ニッセイ情報テクノロジー（株）コンサルティング本部

（株）ネクサス第二事業部みずほ情報総研（株）金融ビジネス第二部三菱総研DCS（株）金融開発部


日本アイ・ビー・エム・サービス（株） PLMソリューション・サービス

サブリーダー

サブリーダー


IP-17A : Study of the effective inflection of BABOK

Information Technology One Co.JFE Systems, Inc..Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Mizuho Information & Research Institute, Inc.Nexus corporationNissay Information Technology Co., Ltd.Sony Life Insurance Co., Ltd.TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.

Team adviser

IBM Japan Services Company Ltd.

[Team Name] IP-17A : Study of the effective inflection of BABOK

[Thesis Subject]

Yoshimi OndaHiroya Sakurai

Yuki TampoTomoyuki Atsumi

Fuku IruiMakoto Watanabe

Ryo ChibaNobuaki Yamanouchi

Hideki Andoh

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

We assumed that no consensus in requirements caused failures in many projects for information system development. As analyzing the cause of such projects failures, we propose the "BRAVO-BABOK" as a new requirement consensus method based on BABOK. In this paper, we prove the usefulness of our new method and suggest how to apply it in effectively.

Requirement consensus method based on BABOK− The proposal of "BRAVO-BABOK" −


IP-17B：BABOKの効果的な活用研究

IP-17B：BABOKの効果的な活用研究論　　題：「BABOKを用いた要求定義プロセスの学習モデル

−ST-BABOK：要求定義を世界一わかりやすく伝える方法−」

近年，ビジネス要求は複雑化しておりプロジェクトの成功率が低迷している．私たちは，プロジェクトの成功を妨げる要因は要求定義に対する知識不足にあると考察した．そこで，要求定義の知識をIT関係者に広めるために，BABOKに基づいて要求定義の考え方を簡易に学べる学習モデル（ST-BABOK）を開発した．本論文は，その有用性の検証および活用法を提言するとともに，5年間に及ぶ継続テーマの総括的な位置づけとなる．

概要

恩田　佳弥桜井　裕也千葉　　亮山内　信明渡邉　　誠

　軼睿渥美　智之丹保　雄貴

安藤　秀樹

リーダー


（株）アイ・ティー・ワンアライアンス推進部JFEシステムズ（株）販生流システム開発部ソニー生命保険（株） IS企画管理部東京海上日動システムズ（株）商品システムデザイン二部ニッセイ情報テクノロジー（株）コンサルティング本部

（株）ネクサス第二事業部みずほ情報総研（株）金融ビジネス第二部三菱総研DCS（株）金融開発部


日本アイ・ビー・エム・サービス（株） PLMソリューション・サービス

サブリーダー

サブリーダー


IP-17B : Study of the effective inflection of BABOK

[Team Name] IP-17B : Study of the effective inflection of BABOK

[Thesis Subject]

Summary

In late years, business requirements have been more complicated, which keeps the ratio of success in project still low. We considered what prevents the projects from being successful is shortage of knowledge about requirement definition. Now, in order to spread the knowledge about requirement definition to IT workers, we developed the "ST-BABOK" as a learning method based on BABOK. This paper will propose its usefulness and utilization, also be in generic position of 5-years successive theme.

Learning method for requirements definition process based on BABOK− ST-BABOK : the easiest way to understand requirements definition −

Information Technology One Co.JFE Systems, Inc..Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Mizuho Information & Research Institute, Inc.Nexus corporationNissay Information Technology Co., Ltd.Sony Life Insurance Co., Ltd.TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.

Team adviser

IBM Japan Services Company Ltd.

Yoshimi OndaHiroya Sakurai

Yuki TampoTomoyuki Atsumi

Fuku IruiMakoto Watanabe

Ryo ChibaNobuaki Yamanouchi

Hideki Andoh

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader



幸田　　仁鎌田（甲山）　恵子

渡邉　直樹北　香菜子水口　忠士臼澤　祥吾久保田洋進福井　勇佑藤田真菜美吉田　和弘鈴木　通夫

坂本　直史

キヤノンITソリューションズ（株）　ソリューションサービス開発第一部（株）クレスコ　ビジネスソリューション事業部（株）クレスコ　金融ソリューション事業部コベルコシステム（株）　ソリューション事業部コベルコシステム（株）　ソリューション事業部損保ジャパン日本興亜システムズ（株）　生保システム本部第一生命情報システム（株）　基盤システム第一部第一生命情報システム（株）　基盤システム第三部第一生命情報システム（株）　個人保険システム第一部千代田システムテクノロジーズ（株）　IT事業本部日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ（株）　ADM MINTS


日本アイ・ビー・エム（株）　GBS システム基盤ソリューション開発基盤

PM-003：アジャイル開発における品質管理

PM-003：アジャイル開発における品質管理論　　　題：「アジャイル開発における品質課題解決のための

要求マネジメントフローの研究」

近年のダイナミックに変化するビジネス環境に対応するために，システム開発における要求への柔軟な対応や開発スピードの向上を狙いアジャイル型の開発が取り上げられている．システムの開発方法として脚光を浴びつつあるアジャイル開発だが，基幹システムに適用される事例はまだ少ない．主な理由としては受託開発の契約において開発スコープが定義しづらいことや，ウォーターフォール型のように品質を保証することが難しいことが考えられる．今回，我々は，品質とは顧客からの要求を満たすことというISO-9000の定義に基づき，工程・プロジェクト管理の視点で品質に影響を与える課題を洗い出した．さらに，アジャイル開発において品質に影響を与える課題に絞り込み，3つの勘所（要件定義，変更コントロール，スケジュールコントロール）を選定した．そして勘所における課題の解決策として「要求マネジメントフロー」を提唱する．また，この解決策を実践することで品質保証に有効であることを検証する．

リーダー

概要


サブリーダー

サブリーダー


PM-003 : Quality management in agile development

Canon IT Solutions Inc.CHIYODA SYSTEM TECHNOLOGIES CORPORATIONCRESCO LTD.CRESCO LTD.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONSompo Japan Nipponkoa Systems,Inc.TATA CONSULTANCY SERVICES JAPANThe Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser

IBM Japan,Ltd.

[Team Name] PM-003 : Quality management in agile development

[Thesis Subject] Study of requirement management flow for solving quality issue in agile development

Hitoshi KodaKazuhiro Yoshida

Keiko Kamata（Kouyama）Naoki Watanabe

Kanako KitaTadashi Mizuguchi

Shogo UsuzawaMichio Suzuki

Hiroyuki KubotaYuusuke FukuiManami Fujita

Naofumi Sakamoto

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

Agile software development is gaining recognition as a method of developing software rapidly with flexible specifications in dynamic business environment. However there have been very few cases in terms of developing core business systems. The main reason is the difficulty for the scope definition of custom software development process based on the up-front contract and the challenges for quality assurance which is difference with waterfall type methodologies. In this paper, we reviewed the issues affecting the quality assurance in agile software development from the viewpoint of engineering and project management based on ISO-9000 standards. We discussed 3 key points for quality assurance in agile development including requirements definition, change control, schedule control and proposed a new solution （a formal definition of requirements management flow） for utilizing agile software development and we also illustrated the effectiveness of our approach.


PM-004：要件トレーサビリティの最適な管理方法について

PM-004：要件トレーサビリティの最適な管理方法について論　　　題：「要件トレーサビリティの適用範囲の限定とコスト評価」

ソフトウェア開発における品質向上を図る手法の一つである要件トレーサビリティ管理は，ISO9001やCMMIで実施が求められていることもあり広く認知されているものの，実際のソフトウェア開発での実施割合は少ない．本論文では，より多くのソフトウェア開発の現場で品質保証のための有効な手段として要件トレーサビリティ管理が行われるために，負荷を軽減したトレーサビリティ管理方法の提示と費用対効果を評価する際のコスト算出方法について提示する．

大塚　和也山田　昌典川口　明也鈴木　紀江平石　直博佐野　裕大吉村　響一浅井　良介

道念　裕司

リーダー

概要


（株）アイ・ティー・ワン SEサービス第1事業部第1システム部（株）エクサ金融・公共システム第1開発部第一生命情報システム（株）法人保険システム部第一生命情報システム（株）個人保険システム第一部ニッセイ情報テクノロジー（株）保険ソリューション事業部日本オフィス・システム（株）エンタープライズソリューション第二部

（株）日立ハイテクソリューションズソリューション開発部三菱総研DCS（株）カード開発部


日本アイ・ビー・エム（株）金融第一SOL．第三SOLデリバリー

サブリーダー

サブリーダー


PM-004 : For optimal management method of requirements traceability

EXA CORPORATIONHitachi High-Tech Solutions CorporationInformation Technology One Co., Ltd.Japan Concentrix Business Services KKMitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] PM-004 : For optimal management method of requirements traceability

[Thesis Subject] Limited and cost evaluation of the scope of application of the requirements traceability

Masanori YamadaKyoichi Yoshimura

Kazuya OotsukaYuta Sano

Ryosuke AsaiNaohiro Hiraishi

Akinari KawagichiNorie Suzuki

Hiroshi Dohnen

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

Requirements traceability management is one approach to improving the quality of the software development , but are also available widely recognized that there is a demand for implementation on ISO9001 or CMMI, carried proportion of the actual software development is small. In this paper , in order to requirements traceability management as a more effective means for on-site quality assurance of software development is carried out , the cost calculation of when evaluating the presentation and cost-effectiveness of traceability management methods to reduce the load How it will be presented for.


PM-005：アジャイル開発のプロジェクトマネジメント

PM-005：アジャイル開発のプロジェクトマネジメント論　　　題：「アジャイル開発時の作業進行状況を可視化するモデルの提案」

アジャイル宣言の背後にある「顧客満足を最優先し，価値のあるソフトウェアを早く継続的に提供する」という原則と実際のアジャイル開発現場にはギャップがある．開発チームはこの原則通りに作業しようとするが，チーム内の状況把握および関係するステークホルダーとの作業調整が複雑であることに起因し，必ずしも顧客の要望に沿う優先順位で作業しているとは限らない．我々はこの状況を改善するために「開発チームによる作業進行状況を直観的に捉えやすい表現で可視化する」という解決策を提案する．

菊池　知彦大新　弘子

久本　伸幸大類　慎也工藤　理保小野　弘樹

勝呂　勝巳山田　祐子渡邊　敏正

板倉裕樹

リーダー

概要


キヤノンソフトウェア（株）　　エンジニアリング事業本部第三エンジニアリング事業部

（株）クレスコ　　先端技術事業部スマートソリューションセンターコベルコシステム（株）　　 ERP事業部 ERPソリューション本部

神鋼グループ開発部建設機械グループコベルコシステム（株）　　システム事業部 SO本部第3サービス部真岡システム室

（株）DTS 　　第二金融事業本部年金・共済システム事業部東京海上日動システムズ（株）　契約新システムデザイン部日本情報通信（株）　　エンタープライズ・コミュニケーション・ビジネス本部

システム開発部三菱総研DCS（株）　　技術推進事業本部技術企画統括部開発グループ三菱総研DCS（株）　　カード開発部第8グループ


日本アイ・ビー・エム（株）　　クロス・インダストリー開発

サブリーダー

サブリーダー

サブリーダー


PM-005 : Project management of agile development

Canon Software Inc.Cresco, LtdDTS CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMitsubishi Research Institure DCS Co., LtdMitsubishi Research Institure DCS Co., LtdNippon Information and Communication CorporationTOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co., Ltd

Team adviser

IBM Japan Ltd

[Team Name] PM-005 : Project management of agile development

[Thesis Subject]

Tomohiko KikuchiHiroko OjinRiho Kudo

Nobuyuki HisamotoShinya Orui

Yuko YamadaToshimasa Watanabe

Katsumi SuguroHiroki Ono

Hiroki Itakura

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

When it comes to the principle that "the top priority is client satisfaction and offering valuable software quickly and continually," there is a gap between that ideal and the on-the-ground realty of agile development. A development team tries to work on the basis of this principle, but it is limited by its grasp of the situation and the operational adjustments it is able to make with related stakeholders. This complicates matters at the site of "agile development" and means the team may not always be able to align its work with the priorities indicated by the customer's request. As a solution, we propose visualizing the development team's work progress using expressions that can be grasped intuitively.

The model suggestion which visualizes the work progress which are at the time of agile development


PM-007：プロジェクトファシリテーション

PM-007：プロジェクトファシリテーション論　　　題：「システム開発における非公式コミュニケーションの効果的な活用の提言

−非公式コミュニケーションの体系化によるアプローチ−」

システム開発プロジェクトは，限られた予算・工期の中，PMBOKガイドなどのプロジェクト管理技法をベースに推進されている．しかし，多くのプロジェクトで予算・工期の超過が発生しており，その原因はコミュニケーション不足が大半である．筆者は，コミュニケーションの代表例として「会議」に着目し，非公式コミュニケーションにより会議でのコミュニケーションを補うことで問題を未然に防げると考えた．これを実現するため，システム開発プロジェクトにおける各工程の会議に非公式コミュニケーションをどのように適用するかをマッピングしたツールを提言する．

保坂　博之山田　翔央大和田知則高﨑　倫生神谷　尚樹岩井　　健加藤　　祐今野　武志

安村　俊德

リーダー

概要


（株）アイ・ティー・ワン SEサービス第2事業部第3システム部（株）アイ・ティー・ワン SEサービス第1事業部特命プロジェクトアドバンスト・アプリケーション（株）開発本部システム開発部（サブリーダー）NTTデータソフィア（株）システム開発本部第二開発部第一生命情報システム（株）個人保険システム第一部営業情報グループニッセイ情報テクノロジー（株）個人保険システム事業部みずほ情報総研（株）国際系システム事業部第3部国際情報第2チーム DWH課

（株）Minoriソリューションズ ITソリューション本部仙台開発部


日本アイ・ビー・エム（株） GTS事業部 IS統括金融第一ソリューション

サブリーダー

サブリーダー


PM-007 : Project Facilitation

Advanced Application CorporationInformation Technology One Co., Ltd.Information Technology One Co., Ltd.Minori Solutions Co., Ltd.Mizuho Information & Research Institute, Inc.Nissay Information Technology Co., Ltd.NTT DATA SOFIA CorporationThe Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] PM-007: Project Facilitation

[Thesis Subject]

Tomonori OhwadaHiroyuki Hosaka

Shoo YamadaTakeshi Konno

Yu KatoTakeshi Iwai

Tomoo TakasakiNaoki Kamiya

Toshinori Yasumura

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

In a limited budget and construction period, system development projects had been promoted based on project management techniques, such as PMBOK Guide. But large number of system development projects are failing, mainly due to lack of communication.We have focused on "Meetings" as particular case of communication. And we considered most problem of system development projects can be prevented by practical use of informal-communication. Hence, we propose a tool that maps how to apply informal-communication to meetings of each development processes of system development projects.

Proposing effective use of informal communication in system development− Approach by systematization of informal communication −


PM-010：グローバルプロジェクトのマネジメント手法

PM-010：グローバルプロジェクトのマネジメント手法論　　　題：「日本人PM（Project Manager）が

円滑にグローバルプロジェクトを進める手法」

グローバルプロジェクトに対する日本人から見た海外メンバーへの不満およびその対処は多く語られているが，海外メンバー（非日本人）から見た日本人PM・プロジェクトへの不満に関する文献・記述はあまり見受けられない．本論文では海外メンバーから見た日本人PMのプロジェクトへの主な不満を抽出・整理し，その原因を考察する．そして，円滑にグローバルプロジェクトを管理・運営する為，実施すべきことを提言として纏めた．

神原　一善高橋　健太小野　貴士丸山　秀幸亀田亜希子花崎　直規

本間　　淳

リーダー

概要


コベルコシステム（株）　　システム事業部神鋼グループIT推進部損保ジャパン日本興亜システムズ（株）　　システム統括本部三菱総研DCS（株）　　金融開発部三菱総研DCS（株）　　事業推進企画部三菱UFJインフォメーションテクノロジー（株）　　営業店チャネル部三菱UFJインフォメーションテクノロジー（株）　　グローバルバンキング部


日本アイ・ビー・エム（株）　　テクニカル・リーダーシップ．プロフェッションズ推進

サブリーダー

サブリーダー


PM-010 : Global Project management

KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Mitsubishi UFJ Information Technology, Ltd.Mitsubishi UFJ Information Technology, Ltd.Sompo Japan Nipponkoa Systems, Inc.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] PM-010 : Global Project management

[Thesis Subject] How to manage Global Project smoothly for Japanese project manager

Kazuyoshi KambaraHideyuki Maruyama

Takashi OnoAkiko Kameda

Naoki HanazakiKenta Takahashi

Jun Honma

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

Though there are many example of complaint against foreign members and the way to deal with that from the Japanese point of view on Global Project , there is few analysis about against Japanese project managers from foreign members. In this paper we pick up the complaint from foreign members and consider the causes of that, then suggest the way to manage Global Project smoothly for Japanese project manager.


PM-011：プロジェクト進行中のシステム化効果測定とプロジェクト継続判断

PM-011：プロジェクト進行中のシステム化効果測定とプロジェクト継続判断論　　　題：「プロジェクト進行中のシステム化効果測定とプロジェクト継続判断

−計画通りに遂行するプロジェクト管理−」

現実のプロジェクトでは，開始したプロジェクトを中止することは極めて少ない．プロジェクト継続判断とは，プロジェクトを計画通りに遂行し効果や利益を計上するための判断であり，それがPMの重要な責務と考えた．本論文では，プロジェクト遂行の判断材料となるリスク管理やスキル管理に着目し，各社事例や実態調査から管理手法の提案をまとめる．

山口　裕子佐々木美希塚本　成邦松崎　義弘

山村　貴史

リーダー

概要


NTTデータソフィア（株）第二開発部第一生命情報システム（株）個人保険システム第一部日本電通（株）社内情報システム部リコーインダストリー（株）情報システム開発室


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）エマージング・テクノロジー


PM-011 : System Effect Measurement of Ongoing Project and Judgment of Project Continuity

Nippon Dentsu CO., LTD.NTT DATA SOFIA CorporationRicoh Industry Company, Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] PM-011: System Effect Measurement of Ongoing Project and Judgment of Project Continuity

[Thesis Subject]

Narikuni TsukamotoYuko Yamaguchi

Yoshihiro MatsuzakiMiki Sasaki

Takashi Yamamura

Leader


Summary

In actual projects, ongoing projects are rarely canceled. We think the judgment of project continuity is to make effects and profits as planned and is an important responsibility of project managers. This paper focuses attention on risk management and skill management as information for making a decision about project progress and suggests a management approach based on cases and survey of some companies.

System Effect Measurement of Ongoing Project and Judgment of Project Continuity− Project Management to Progress as Planned −


PM-012：歴史に学ぶプロジェクトマネジメント

PM-012：歴史に学ぶプロジェクトマネジメント論　　　題：「オリンピック招致活動に学ぶステークホルダー・マネジメント」

プロジェクト・マネージャーやプロジェクト・チームが抱える悩み事は広範囲に及ぶ．その中には顧客や所属組織の上司との合意形成に課題を抱えるケースを散見する．プロジェクトマネジメント知識体系ガイド

（以下PMBOK）では，ステークホルダー・マネジメントとしてその対処方法を記述しているが，具体的な解決方法には至っていない．ステークホルダー対応は，ITプロジェクト事例に限らず，歴史的事実の中にもヒントは内在しており，大いに学ぶべきである．ステークホルダーへの効果的な働きかけにより，目標を達成した事例としてオリンピック招致活動が挙げられる．同活動では，ステークホルダーの個人特性に焦点を当てた取り組みが行われた．ステークホルダー・マネジメントに個人特性を反映し，活用する方法を提案する．

野田　雄介小熊亜希子渡辺　正嗣神澤沙友理酒井　真琴渡邉　剛志

山本　和男

リーダー

概要


第一生命情報システム（株）個人保険システム第一部T&D情報システム（株）テクニカルサポート一部

（株）DTS 金融第三事業部ニッセイ情報テクノロジー（株）システム運用事業部ニッセイ情報テクノロジー（株）システム運用事業部三菱総研DCS（株）カード事業本部カード統括部


日本アイ・ビー・エム（株）ソフトウェア＆システム開発研究所

サブリーダー


PM-012 : Lessons learned from historical events

DTS CORPORATIONMitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.T&D INFORMATION SYSTEM LtdThe Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] PM-012 : Lessons learned from historical events

[Thesis Subject] The Stakeholder Management learned from Olympic bid campaign

Masatsugu WatanabeTakashi Watanabe

Makoto SakaiSayuri Kanzawa

Akiko OgumaYusuke Noda

Kazuo Yamamoto

Leader

Sub-Leader


Summary

Project managers and project team face the worries over a wide range. Among them, we see the cases facing problems with the consensus-building of the customers, and organization boss. The Project Management Body of Knowledge （PMBOK） describes approach for Stakeholder Management, but it is not a concrete solution. Responding to stakeholders is not a matter limited to IT project, hints in the historical facts are inherent, and should learn a lot. By effective approach to stakeholders, 2020 Olympic bid campaign can be cited as an example that Japan achieved goal with a great success. In the activity, the team worked by focusing on personal characteristics of the stakeholders. We reflect the personal characteristics to stakeholder management, and propose how to utilize the way.


PM-013：プロジェクト現場でのメンタルヘルス・ケア対策

PM-013：プロジェクト現場でのメンタルヘルス・ケア対策論　　　題：「リスク・マネジメント・アプローチによるプロジェクト現場でのメンタルヘルス・

マネジメント　−メンタルヘルス不調の発生確率と経済的損失の可視化−」

メンタルヘルス不調による経済的損失は企業の大きなリスクである．2015年12月からストレス・チェックが企業に義務付けられるが，企業内のプロジェクト現場では十分に活用できる仕組みになっていない．当論文では，メンタルヘルス不調者の発生を，プロジェクトのリスクととらえ，リスク・マネジメントのアプローチを適用した．中でも課題となるリスクの可視化のため「メンタルヘルス不調者の発生確率」と「プロジェクトの損失額」を数値として算出するツールを開発した．更に，ウェアラブル端末等から取得できるセンシング・データを活用しリスク・トリガーの早期検知についての考察を行った．これらに基づき，「メンタルヘルス」をプロジェクト・リスクとしてマネジメントすることを提案する．

小林　考介

山田　和史下西　淳介金子　真紀本田　修一

北原　卓実

太田　裕規五十嵐賢一末平　和弘萩原　美紀吉田　博美田中　大輔小泉　　浩中島　祥充

阿部　仁美

リーダー

概要


（株）エスプロシステム開発3部コベルコシステム（株）システム事業部 ICT本部第1ソリューション部西日本グループコベルコシステム（株）システム事業部 SO本部第2サービス部神鉄システム室

（株）ジェーエムエーシステムズ関西事業部（株）ジャックスシステム開発部開発第一課損保ジャパン日本興亜システムズ（株） ITシステム本部コミュニケーション・ネットワークグループネットワークチーム

（株）DTS ITサービス事業本部 ITインテグレーション事業部銀行基盤第ニ担当ニッセイ情報テクノロジー（株）保険ソリューション事業部ニッセイ情報テクノロジー（株）年金ソリューション事業部ニッセイ情報テクノロジー（株）基盤ソリューション事業部

（株）ネクサス第一事業部三菱総研DCS（株）技術推進事業部ビジネス基盤第一グループ三菱総研DCS（株）システム推進事業部第一グループ明治安田システム・テクノロジー（株）ホールセール・システム開発部有価証券システムグループ


日本アイ・ビー・エム（株） GTS. 金融システム品質本部

サブリーダー

サブリーダー


PM-013 : Mental health management at a project site

DTS CORPORATIONJACCS Co., Ltd.JMA Systems Corp.,KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONKOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMeiji Yasuda System Technology Co., Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.NEXUS CorporationNissay Information Technology Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.Nissay Information Technology Co., Ltd.Sompo Japan Nipponkoa Systems, Inc.SproSystem Co., Ltd

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] PM-013 : Mental health management at a project site

[Thesis Subject]

Yuki OtaShuichi Honda

Maki KanekoKazushi Yamada

Junsuke ShimonishiYoshiatsu Nakashima

Hiroshi KoizumiDaisuke TanakaHiromi YoshidaMiki Hagiwara

Kenichi IgarashiKazuhiro SuehiraTakumi Kitahara

Kousuke Kobayashi

Hitomi Abe

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

Economic loss due to mental health disorders is a major risk of companies. Although stress check is required for companies from December 2015, the environment is not ready to utilize the data at a project site within companies. In our paper, the occurrence of mental health disorders is regarded as a risk of a project and the approach of risk management was applied .We developed tools that calculate "the probability of occurrence of mental health disorders " and "the loss of a project" as a numerical value to visualize the risk. In addition, we have considered the early detection of the risk trigger with leveraging sensing data that can be obtained from the wearable devices and so forth. Based on these, we propose that "the mental health" should be managed as a project risk.

Mental health management at a project site applying risk management approach− Visualization of the probability of occurrence of mental health disorders and the loss of a project −


RM-001：ヒューマン・コミュニケーションを科学的に理解する

RM-001：ヒューマン・コミュニケーションを科学的に理解する論　　題：「ビジネスにおけるコミュニケーション手段の現状と未来」

−人と人とのコミュニケーションを円滑にする未来のICT−」

現在，ビジネス上のコミュニケーション手段は多様化している．特に言語情報の伝達を主体としたコミュニケーションツールの普及が著しい．本論文では，現在ビジネスで使用されているコミュニケーション手段を比較し，人と人とのコミュニケーションの本質と，言語情報の伝達を主体としたコミュニケーション手段の問題点を明らかにする．そして，非言語情報の重要性を踏まえて，今後人と人とのコミュニケーションを円滑にすることが期待できる未来のコミュニケーション手段を調査し，有効なアイデアとして提案する．

儘田　直広吉田　将明林田　啓吾関口　宗賢全　　文星吉村　賢一真木　佑輔

富田　秀人

概要


（株）エスプロシステム開発本部（株）クレスコ先端技術事業部損保ジャパン日本興亜システムズ（株）損保システム第一本部

（株）DTS 公共事業部ニッセイ情報テクノロジー（株）資産運用ソリューション事業部日本出版販売（株）システム部三菱総研DCS（株）技術推進事業部


日本アイ・ビー・エム（株） GTS RS

サブリーダー

サブリーダー


RM-001 : Understanding Human Communication Scientifically

CRESCO,LTD.DTS CORPORATIONMitsubishi Research Institute DCS Co.,Ltd.NIPPON SHUPPAN HANBAI INC.NISSAY INFORMATION TECHNOLOGY CO, LTD.Sompo Japan Nipponkoa Systems, Inc.Spro System Co.,Ltd.

Team adviser

IBM Japan Co.,Ltd.

[Team Name] RM-001 : Understanding Human Communication Scientifically

[Thesis Subject]

Masaaki YoshidaHirokatsu Sekiguchi

Yusuke MakiKenichi Yoshimura

Monsei ZenKeigo HayashidaNaohiro Mamada

Hideto Tomita

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

Currently, communication means on the business continue to diversify. In particular, the communication tools mainly composed of verbal information transmission are becoming widespread. This paper compares communication means used in the current business, reveals the problems of communication means of the essence of human communication and the verbal information transmission. Moreover, based on the importance of the non-verbal information transmission, we suggest the future communication means that can be expected to smooth communication and introduce as the effective ideas.

The Present and Future of the Human Communication in The Business− Future ICT to Facilitate The Human Communication −


RM-003：クラウド時代に求められるIT部門の役割

RM-003：クラウド時代に求められるIT部門の役割論　　題：「クラウド時代に求められるIT部門の役割

−IT部門の新たな価値創出を実現する人材とは−」

企業におけるクラウドサービスの利用率が増加している．クラウドサービスは，IT部門のアウトソーシングを加速させ，IT部門に求められる役割に変化を生じさせる可能性がある．本稿では，今後のクラウドサービスの普及を想定し，企業のIT部門が担うべき役割や求められる人材像を整理し，提言を行う．

松本　　葵宝示戸　泰林田　紳也井上潤一郎山下　浩嗣野原　寛之阿部　健一竹内　祐太

矢野　周作

石塚　　旬

リーダー

概要


（株）インフォテクノ朝日人事・業績ソリューション部（株）インフォメーション・ディベロプメントデータセンター・マネジメント・サービス第1事業本部オリックス・システム（株）システムコントロールグループ

（株）ジュピターテレコムシステム企画部大和ライフネクスト（株）システムセンター　ソリューション開発課

（株）DTS ITサービス事業本部明治安田システム・テクノロジー（株）ホールセール・システム開発部

（株）ユタカ技研システム部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） ISE テクニカル・ソリューションクラウド・ソリューション日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） ISE テクニカル・ソリューションコネクティビティー・ソリューション

サブリーダー

サブリーダー


RM-003 : The role of IT department required in the time of cloud service

DAIWA LIFENEXT CO., LTD.DTS CORPORATIONInfo Techno Asahi Co., Ltd.INFORMATION DEVELOPMENT CO., LTD.Jupiter Telecommunications Co., Ltd.Meiji Yasuda System Technology Company Limited ORIX Computer Systems CorporationYutaka Giken Company Limited.

Team adviser

IBM Japan Systems Engineering Co., Ltd. IBM Japan Systems Engineering Co., Ltd.

[Team Name] RM-003 : The role of IT department required in the time of cloud service

[Thesis Subject]

Hiroshi YamashitaHiroyuki NoharaAoi Matsumoto

Yasushi HoshidoJunichiroh Inoue

Kenichi AbeShinya Hayashida

Yuta Takeuchi

Shusaku YanoJun Ishizuka

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

The use of cloud services in business is increasing and accelerates outsourcing of IT department. It can cause a change in role that is required of the IT department. In this paper we discuss the role and human resources of IT department of company and make recommendations.

The role of IT department required in the time of cloud service− Human resources to create new values of IT department −


RM-004：クラウド導入，選定におけるインフラエンジニアに求められる技術

RM-004：クラウド導入，選定におけるインフラエンジニアに求められる技術論　　題：「クラウド導入時の課題解決を効率化する情報収集フレームワーク」

近年企業のクラウド導入が拡大している．これはクラウドがコスト削減や構築期間の短縮など利用者に多くのメリットを提供しているからである．一方でクラウド利用に関するセキュリティ不安は増加傾向にあり導入の大きな課題となっている．セキュリティ不安を軽減するためには公的機関が発行しているガイドラインから信頼性のある情報を収集することが効果的である．しかしガイドラインの発行元が複数あることや情報量が多いことにより利用者は必要な情報を効率的に収集できていない．そこで本研究ではガイドラインを活用した効率的な情報収集を行うためのフレームワークを提案し，その有用性について考察する．

高木　健一北野　剛裕

坂本幸太郎小山　雄樹新居　直人櫻井　洸平川津　優貴

尾山　淳一

リーダー

概要


（株）インテックシステムアーキテクト部（株）インテックシステムアーキテクト部（株）オージス総研プラットフォームサービス本部 DC・サービス部データセンター第二チーム第一生命情報システム（株）基盤システム第一部ニッセイ情報テクノロジー（株）インフライノベーション事業部日本ビジネスシステムズ（株） SI統括本部 IS本部 Platform部みずほ情報総研（株） IT企画部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）サーバーテクノロジー

サブリーダー


RM-004 : The required Technology for Infrastructure Engineers in Cloud Introduction and Selection

INTEC Inc.INTEC Inc.Japan Business Systems, Inc.Mizuho Information & Research Institute, Inc.Nissay Information Technology Co., Ltd.OGIS-RI Co.,Ltd. The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] RM-004 : The required Technology for Infrastructure Engineers in Cloud Introduction and Selection

[Thesis Subject]

Kenichi TakagiTakahiro Kitano

Kohei SakuraiYuki Kawazu

Naoto NiiKoutaro Sakamoto

Yuki Koyama

Junichi Oyama

Leader

Sub-Leader


Summary

In recent years, It is becoming more and more use of cloud services in the enterprise. This is because the cloud service is providing a lot of benefits, such as cost reduction and shorter delivery times. While the use of cloud services is still increased, the anxiety of security is increased in the enterprise. Then it has become major problems in the use of cloud services. To solve these, it is effective to gather reliable information from guidelines that have been issued by public institutions in order to reduce the anxiety of security. However, since many types of guidelines exist, the amount of information is too much. Therefore, the reader cannot efficiently collect the necessary information. We propose a good way to use many guidelines usefully and efficiently.

Information gathering framework for an efficient problem-solving at Cloud computing Introduction


RM-007：グローバルIT人材の促成

RM-007：グローバルIT人材の促成論　　題：「本当は簡単なグローバルIT人材促成

−効果的な育成に向けた能力指標の再定義−」

日本のIT企業における海外展開の必要性が増しているにも関わらず，グローバルIT人材の育成がうまく行われていないという現状がある．本稿では，海外に進出をしている，またはしようとしている企業を対象に，グローバルIT人材教育についての調査と分析を行い，現状を把握し，課題を明らかにする．これにより，グローバルIT人材に必要な能力を提示し，企業がグローバルIT人材を効率的に育成するための方法について提案する．

北川　貴之下田　健太花岡　俊之東野　泰希水野　　真妹尾　智浩倉上　真典新阜めぐみ

水谷　好伸

リーダー

概要


（株）エイチ・エル・シー東京システムニ部第一生命情報システム（株）個人保険システム第二部第一生命情報システム（株）個人保険システム第二部第一生命情報システム（株）ソリューション第一部東京海上日動システムズ（株） ITサービス本部ニッセイ情報テクノロジー（株）人材開発室みずほ情報総研（株）国際系システム事業部第1部三菱総研DCS（株）金融事業本部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株） ISE アナリティクス・ソリューション

サブリーダー

サブリーダー


RM-007 : Bringing Up of Global IT Human Resources

HLC Co.,Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co.,Ltd.Mizuho Information & Research Institute, IncNissay Information Technology Co.,Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.Tokio Marine & Nichido Systems Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] RM-007 : Bringing Up of Global IT Human Resources

[Thesis Subject]

Takayuki KitagawaMegumi Nioka

Masanori KurakamiTomohiro SenoKenta Shimoda

Toshiyuki HanaokaTaiki Higashino

Shin Mizuno

Yoshinobu Mizutani

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

Though the necessities of overseas expansion of Japanese IT companies have been increasing, global IT human resources have not brought up well. On this research, we investigate and analyze the education of global IT human resources for companies which have been expanding or about to expand toward overseas, grasp the present situation, and clarify the issues. We present required-abilities for global IT human resources, and propose development plans for companies to bring up global IT human resources efficiently.

Simplified Methods of Bringing Up Global IT Human Resources− Redefinition of Skills Index for Efficient Education −


RM-008：運用ToBe像の検討

RM-008：運用ToBe像の検討論　　題：「これからのIT部門のあるべき姿

−‘IT部門だから’できる全社横断的組織への転換，もうコスト部門とは呼ばせない−」

ITはビジネスを支える中枢であり，24時間365日連続で稼動することが当たり前となっている．一方で，新たな技術の登場により，IT部門に求められる役割も多様化し，結果としてIT運用は煩雑さを増している．本稿では，IT運用における現状の問題の分析，対策だけでなく，問題を生み出す根本の原因を明らかにし，IT部門全体に求められる役割を再認識した上で，いかにしてビジネスに貢献していけるかを論じる．

高橋　　明西川　徹也山田　勝之伊藤　　彩土井　大輔金村登友花佐久間啓史皆木　健二増茂　昌章

伴　　俊秀

リーダー

概要


（株）アイ・ティー・ワン SEサービス第2事業部（株）アイ・ティー・ワン SEサービス第1事業部（株）インフォメーション・ディベロプメント DMS－2第2部コベルコシステム（株） SO本部第1サービス部ニッセイ情報テクノロジー（株）システム運用事業部日本ビジネスシステムズ（株）エンタープライズシステム本部日本ビジネスシステムズ（株）コア・テクノロジーセンター

（株）Minoriソリューションズ関西本部リコーインダストリー（株）事業統括本部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）インテグレーション・サービス

サブリーダー

サブリーダー


RM-008 : Considering to-be of IT Operations

INFORMATION DEVELOPMENT CO., LTD.Information Technology One Co., Ltd.Information Technology One Co., Ltd.Japan Business Systems, Inc.Japan Business Systems, Inc.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMinori Solutions Co., Ltd.Nissay Information Technology Co.,Ltd.Ricoh Industry Company, Ltd.

Team adviser


[Team Name] RM-008 : Considering to-be of IT Operations

[Thesis Subject]

Katsuyuki YamadaAkira Takahashi

Tetsuya NishikawaToyuka KanemuraHirofumi Sakuma

Aya ItoKenji MinakiDaisuke Doi

Masaaki Mashimo

Toshihide Ban

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

IT is a nerve center of the business and it is expected to be running continuously 24 hours a day, every day. On the other hand, the advent of new technologies diversify a role of IT department, and as a result of that IT Operations are increasing the complexity. In this paper, not only analyze the current problems and mull measures to those, but also uncover the root cause of raising problems. And we discuss that how IT contribute to the business with re-realizing the roles required of whole IT Department.

The ideal form of IT department in the future− Transforming into a cross-sectoral role brings greater success to a company, No longer cost center −


RM-010：無料ツールによるz/OSシステム運用の効率化の探求

RM-010：無料ツールによるz/OSシステム運用の効率化の探求論　　題：「z/OS 無料ツールの効果的な活用方法

−ツールによる運用課題解決に向けての第一歩−」

昨今のシステムの複雑化・大規模化に伴い，システム運用の現場ではさまざまな運用課題に対応することが求められている．その対策のひとつとして運用の自動化・ツール化は有用であるとされている．しかし実際のIBM System z の運用現場でツールを利用している例は少ない．本論文では，IBM System z の運用でツールが利用されない原因を考察し，導入負荷やコストを抑えつつ効果が期待できる手法として，z/OS無料ツールの効果的な活用方法を提案する．

山本奈津子沼田　　真井筒　敬彦岡本　　崇

金木　智彦

リーダー

概要


（株）アークシステムシステム基盤サービス部（株）インフォテクノ朝日システム管理部エヌ・ティ・ティデータシステム技術（株）日銀システム事業部プルデンシャル・システムズ・ジャパン（株） Mainframe Technical Services


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）メインフレーム・サーバー

サブリーダー


RM-010 : Investigation of methods to optimize system operation by using z/OS free tools

ARK Systems Co., Ltd.Info Techno Asahi Co., Ltd.NTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.PRUDENTIAL SYSTEMS JAPAN, LIMITED

Team adviser


[Team Name] RM-010 : Investigation of methods to optimize system operation by using z/OS free tools

[Thesis Subject]

Natsuko YamamotoMakoto NumataNorihiko Izutsu

Takashi Okamoto

Tomohiko Kaneki

Leader

Sub-Leader


Summary

There are many challenges and problems to be faced today in system operation due to increasing system complexity and growing scale of operations. In response to the problems, using tools and automation is considered to be an effective measure, however actually there are just a few examples of introducing the method for the system operation.The purpose of this paper is to investigate the factors inhibiting the widespread use of the tools in the system operation of IBM System z, and we also propose effective methods of using z/OS free tools to improve system operation with low cost and low workload for the implementation.

Effective methods for using z/OS free tool utilities− A first step towards improving system operation by using tool utilities −


RM-013：運用業務評価指標の検討ガイド

RM-013：運用業務評価指標の検討ガイド論　　題：「システム運用業務評価における経営視点と現場視点のギャップを補うための手法

−コストの可視化と適正な業務評価−」

近年，企業におけるシステム運用コストの削減は大きな課題となっている．しかし，サービス品質を維持しつつ，コスト削減するには，運用業務を正しく評価してコストバランスをとる必要がある．本論文では，「品質」を重視する運用業務従事者と「コスト」を重視する経営層のシステム運用業務評価におけるギャップを補い，相互理解を深めるための手法を提示する．

古市　　孝清野　徳久栗崎　　元前川　明弘船木　　淳

吉岡　晋也

リーダー

概要


日本ビジネスシステムズ（株）金融システム2部みずほ情報総研（株） OS業務部三菱総研DCS（株）システム運用管理部

（株）Minoriソリューションズ関西本部第1部（株）Minoriソリューションズ金融本部


日本アイ・ビー・エム（株） IS．MF Solnデリバリー

サブリーダー


RM-013 : Consideration guide of operations evaluation index

Japan Business Systems, Inc.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMinori Solutions Co., Ltd. Minori Solutions Co., Ltd. Mitsubishi Research Institute DCS Co., Ltd.Mizuho Information & Research Institute, Inc.

Team adviser

IBM Japan, Ltd.

[Team Name] RM-013 : Consideration guide of operations evaluation index

[Thesis Subject]

Takashi FuruichiRyoji Nonaka

Akihiro MaekawaJun Funaki

Hajime KurisakiTokuhisa Kiyono

Shinya Yoshioka

Leader

Sub-Leader


Summary

Recently, the reduction in running cost of the company is important problem. However, in order to curtail cost while retain quality of service, it is necessary to evaluate correctly operational services and keep balance of cost. In this paper, we propose the method to fill a gap between quality-oriented employee and cost-oriented management.

The method to fill a gap between employee viewpoint and management viewpoint in system operations evaluation − Cost visualization and fair operations evaluation −


RM-016：インフラ運用ナレッジの蓄積と活用

RM-016：インフラ運用ナレッジの蓄積と活用論　　題：「テクノロジーによるナレッジ管理の改革

−検索と意思決定支援のツールによるナレッジ管理の攻略法−」

ナレッジ管理は古くから，多くの組織やIT関係者により議論されてきた．その多くは属人化解消のためのスキル伝承と，情報共有のためのコミュニケーション改善に焦点が当たり，ナレッジ管理の課題は部分的にしか解決されなかった．本稿では，ナレッジ管理の典型的な課題が，テクノロジーによって包括的に解決されるという仮説のもと，現存するツールの機能検証によるナレッジ管理の改革の可能性について述べる．

小松　法功

豊田　　崇

福田　忠之

雨宮　悠介太田菜津子久保　　誠

中村　逸樹

綿引　悦子

岩村　郁雄

リーダー

概要


（株）アイ・ティー・ワン SEサービス第一事業部キヤノンITソリューションズ（株）キヤノンMJパートナー事業本部ドキュメントソリューション開発センタードキュメントソリューション開発第三部コベルコシステム（株）システム事業部 ICT本部 SOシステム技術部第3サーバーグループ第一生命情報システム（株）基盤システム第一部オープン技術第一グループノーツ基盤担当T＆D情報システム（株）テクニカルサポート一部 IT基盤管理一課ニッセイ情報テクノロジー（株）システム運用事業部インフラ運用推進ブロック（大阪）ヤマハモーターソリューション（株） ITサービス事業部 ITサービスセンターデータセンターグループリコーインダストリー（株）事業統括本部　事業サポートセンター情報システム開発室　シェアード推進G


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）インテグレーション・サービス

サブリーダー


RM-016 : Storing and applying knowledge of operations for IT infrastructure

Canon IT Solutions Inc.IT-One Co.,Ltd.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONNissay Information Technology Co., Ltd.Ricoh Industry Company, LtdThe Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.T&D INFORMATION SYSTEM Ltd.YAMAHA MOTOR SOLUTIONS CO., LTD.

Team adviser


[Team Name] RM-016 : Storing and applying knowledge of operations for IT infrastructure

[Thesis Subject]

Takashi ToyodaNoriyoshi Komatsu

Tadayuki FukudaMakoto Kubo

Etsuko WatahikiYusuke Amemiya

Natsuko OotaItsuki Nakamura

Ikuo Iwamura

Leader

Sub-Leader


Summary

The knowledge management has been discussed for a long time by many organizations and IT people concerned. As for most, they focused a skill transfer of the job belonging to the specific person, or the communication improvement for information sharing, and the issues of the knowledge management was solved only partially. In this report, we define a hypothesis that typical issues of the knowledge management will be solved comprehensively by technology, and describe the possibility of the innovation of the knowledge management by the function inspection of existing tools.

Innovations of the knowledge management by the technology− Google and Watson will break the traditional issues of the knowledge management −


SP-002：メインフレーム基幹業務のモバイル化

SP-002：メインフレーム基幹業務のモバイル化論　　題：「メインフレーム技術者が求めるスマートデバイスの有効活用

−3270からスマートデバイスへ−」

スマートデバイスが急速に普及し，企業への導入も年々増加してきている．一方で，メインフレームでは依然として3270を主体とした開発・運用が行われている．本論文は，メインフレームにおけるスマートデバイスの活用について担当技術者へのアンケートを取り，シチュエーション別に検証した．その結果，携帯性を活かせる障害対応時・運用時は，有効である事が分かった．開発時は，持ち運びの必要性が少なく，文字入力が困難な事から不向きである事が分かったが，この点を克服する事で，開発時でもスマートデバイスを有効に活用できる事が確認できた．

松岡　慎弥鵜嶌　祐篤岩井　雄亮蝶名林正行尾針　真和

佐藤　大輔

リーダー

概要


（株）アイ・ティー・ワン SEサービス事業本部 SEサービス第1事業部第1システム部（株）エイチ・エル・シー東京システム一部JFEシステムズ（株）販生流システム開発部東京海上日動システムズ（株）メインフレーム基盤部三菱UFJトラストシステム（株）システム開発第1部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）ビジネス・ソリューション　ソフトウェア開発ソリューション

サブリーダー


SP-002 : Applying mobile to mainframe mission-critical system

Human Line CorporationInformation Technology One Co., Ltd.JFE Systems,Inc.Mitsubishi UFJ Trust Systems Co., Ltd.Tokio Marine & Nichido Systems Co., Ltd.

Team adviser

IBM Japan Systems Engineering Co., Ltd

[Team Name] SP-002 : Applying mobile to mainframe mission-critical system

[Thesis Subject]

Hiroatsu UjimaShinya Matsuoka

Yusuke IwaiMasakazu Ohari

Masayuki Chonabayashi

Daisuke Satoh

Leader

Sub-Leader


Summary

Smart device is rapidly spread, it has been increasing year by year also introduced to the company. On the other hand, still the development and operation consisting mainly of 3270 are being carried out in the main frame. In this paper, the use of smart devices in the main frame to take a questionnaire to the technician, was verified by the situation. As a result, when capitalize response to failures and operate portability was found to be effective. During development, the less the need for portability, it has been found that it is not suitable from the fact the character input is difficult, and to overcome this point, it was confirmed that it is possible to effectively utilize the smart device even during development.

Effective use of smart devices for mainframe engineers− Change 3270 interface to smart devices −


SP-03A：スマートデバイスで既存システムはどこまでスマートになれるか？の研究

SP-03A：スマートデバイスで既存システムはどこまでスマートになれるか？の研究論　　題：「企業におけるモバイルアプリのUX評価と改善

−IT部門のUX評価手法の適用可能性について−」

企業におけるモバイルアプリにおいてUXは重要である．しかし，専門知識を持たないIT部門がモバイルアプリのUXを評価することは容易ではなく，コストの面などから評価をすべて専門家に依頼することも現実的ではない．本研究では，様々なUX評価手法の中から非専門家でも実施可能と思われる手法を選定した．次にその手法をJGSの研究会活動で使用しているモバイルアプリを対象に実施し，非専門家によっても評価が可能であることを確認した．この検証を基に，IT部門がUX評価手法をモバイルアプリの選定や改善に役立てられるかどうかについて考察を行った．

鈴木　正浩西井　友樹相澤　宗彰大山　登大

青木　悟大

リーダー

概要


アドバンスト・アプリケーション（株）ソリューション企画・開発部（株）インテックビジネスソリューション開発部ニッセイ情報テクノロジー（株）資産運用ソリューション事業部ニッセイ情報テクノロジー（株）団保・共済ソリューション事業部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）モバイルソリューション

サブリーダー


SP-03A : How far can existing systems become smart using smart devices?

Advanced Application CorporationINTEC Inc.Nissay Information Technology Co.,Ltd.Nissay Information Technology Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] SP-03A : How far can existing systems become smart using smart devices?

[Thesis Subject]

Masahiro SuzukiTomoki Nishii

Muneaki AizawaTakahiro Ooyama

Godai Aoki

Leader

Sub-Leader


Summary

UX（user experience） is important for enterprise mobile application. But estimating UX of mobile application is difficult for the engineers who are not familiar with UX evaluation methods. We investigated various UX evaluation methods, and selected some methods we assumed non-specialist can use. We test them and considered whether selected methods are valuable for mobile application selection and improvement.

UX evaluation and improvement of mobile application in enterprise− Possibility of application using UX evaluation methods in IT department −


SP-03B：スマートデバイスで既存システムはどこまでスマートになれるか？の研究

SP-03B：スマートデバイスで既存システムはどこまでスマートになれるか？の研究論　　題：「スマートデバイス導入におけるセキュリティ対策の指針」

スマートデバイスを導入する上で，セキュリティ対策は必要である．本論文では，業務システムを利用する上で必要なセキュリティ機能をネットワークの領域にも踏み込んで，マトリクス化して評価を行った．その評価軸を検討・整理した結果をセキュリティ対策の指針として提示する．

堀内　健太佐野　大樹平野　康治向井　真哉

橋本　誘己

リーダー

概要


JFEシステムズ（株）販生流システム開発部　基盤グループ東京海上日動システムズ（株）オープン共通基盤部・ソリューションデザイナーみずほ情報総研（株）金融ビジネス第2部

（株）ユニテック第一事業部第二システム


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）

サブリーダー

サブリーダー


SP-03B : How far can existing systems become smart using smart devices?

JFE Systems, Inc.TOKIO MARINE NICHIDO SYSTEMS Co.,Ltd.Mizuho Information & Research Institute, IncUnitec Co., ltd.

Team adviser


[Team Name] SP-03B : How far can existing systems become smart using smart devices?

[Thesis Subject]

Kenta HoriuchiHiroki SanoKoji Hirano

Shinya Mukai

Yuhki Hashimoto

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

In introducing the smart devices, security measures are necessary. In this paper, the required security features on and depresses in the region of the network utilizing the business system and evaluated by matrixing. And it presents the results of the study and organize the evaluation axis as a guideline of security measures.

Core system requirements of smart device− Security requirements in order to use the smart device in the enterprise −


SP-004：データサイエンティストでなくでもできるBig Dataの可視化技術の研究

SP-004：データサイエンティストでなくでもできるBig Dataの可視化技術の研究論　　題：「データサイエンティストでなくてもできるビッグデータの活用技術の研究」

ビッグデータ活用は進んでいないと言われている．その要因として，データ分析スキルを持つ人材（特にデータサイエンティスト）の不足やビッグデータを取り扱う難しさが挙げられている．本論文では，ソフトウェア技術の進歩により，データサイエンティストと同等のデータ分析スキルは代替されるという仮説を立て，データサイエンティストでない人でもビッグデータを分析・活用ができるようになることを検証した．

遠藤　尚宏三好真佐代千田麻友美国定　泰宏本田　孝人鈴木浩一郎齊藤　喜之久末　淳也東出　　純金綱　満久宮　　知秀浅見　憲一坂田奈保子

堀野　健司

岩橋　智宏

リーダー

概要


（株）アークシステムシステム基盤サービス部（株）アイ・アイ・エム技術本部テクニカルサポートセンター（株）インテックコスモセンターキヤノンITソリューションズ（株）ソリューションサービス開発第一部JFEシステムズ（株）販生流システム開発部JFEシステムズ（株） ERP・BI事業部開発部 BIグループ

（株）ジュピターテレコムシステム企画部（株）スズケンシステム開発部第一生命情報システム（株）基盤システム第一部第一生命情報システム（株）基盤システム第一部ニッセイ情報テクノロジー（株）保険ソリューション事業部みずほ情報総研（株）国際系システム事業部第1部三菱総研DCS（株）事業推進企画部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）オープン・ミドルウェア日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）アナリティクス・ソリューション

サブリーダー

サブリーダー


SP-004 : A study of technologies for visualization of Big Data by citizen data scientists

ARK Systems Co., Ltd.Canon IT Solutions Inc.IIM CorporationINTEC Inc.JFE Systems,Inc.JFE Systems,Inc.Jupiter Telecommunications Co., Ltd.Mitsubishi Research Institute DCS Co.,Ltd.Mizuho Information & Research Institute, Inc.Nissay Information Technology Co.,Ltd.SUZUKEN CO., LTD.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] SP-004 : A study of technologies for visualization of Big Data by citizen data scientists

[Thesis Subject]

Takahiro Endo Yasuhiro Kunisada

Masayo MiyoshiMayumi SendaKoichiro SuzukiTakato Honda

Yoshiyuki SaitoNaoko SakataKenichi Asami

Tomohide MiyaJunya Hisasue

Jun HigasideMitsuhisa Kanetsuna

Kenji HorinoTomohiro Iwahashi

Leader

Sub-Leader

Sub-Leader


Summary

It is said big data utilization is not proceeding. The factors behind this trend are few human resources especially data scientists who can analyze big data and the difficulty to handle it. We hypothesized that the same analysis skill as data scientist was substituted by advanced software technologies, and evaluated citizen data scientists who are "NOT" data scientists can analyze and visualize big data.

A study of technologies for analysis and visualization of Big Data by citizen data scientists


SP-015：z/OSとSystem zサーバー新機能研究

SP-015：z/OSとSystem zサーバー新機能研究論　　題：「zEDCによるストレージコスト削減効果の検証」

近年，情報システムの大規模化・複雑化に伴い，そのデータ量は爆発的な増加傾向にある．それに対してストレージの予算を大幅に増加させることは企業にとって大きな負担となる．本論文ではz Systemsの新しいハードウェア圧縮機能であるIBM zEnterprise Data Compression

（zEDC）に着目し，zEDCの導入を想定としたコスト削減効果の検証を行った．検証の結果，zEDCの導入によるストレージ追加・導入コストの削減効果が確認できた．ただし，現時点ではzEDCにて圧縮可能なデータには制限があるので，zEDCの稼働条件によっては確実なコスト削減効果を得られるとは限らない．そこで，zEDCの効果をより多くのシステムで得るために機能改善の提言をする．本論文はデータ量の増加に伴うストレージコストに対して課題を持つ企業にとって参考となるものである．

蜂谷　貴徳鏡沼　悠太濱田　一雄小田垣雅也池和田忠則券田　孝晴

中島　和弘

リーダー

概要


（株）エイチ・エル・シー東京システム一部（株）NHKメディアテクノロジー IT運用部〔システム運用〕エヌ・ティ・ティデータシステム技術（株）日銀システム事業部コベルコシステム（株）第一ソリューション部第一生命情報システム（株）システム統括部T&D情報システム（株）テクニカルサポート部


日本アイ・ビー・エムシステムズ・エンジニアリング（株）

サブリーダー


SP-015 : z/OS and System z server new feature research

HLC Co., Ltd.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONNHK Media Technology, Inc.NTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.T&D INFORMATION SYSTEM Ltd.The Dai-ichi Life Information Systems Co.,Ltd.

Team adviser


[Team Name] SP-015 : z/OS and System z server new feature research

[Thesis Subject] Verification of zEDC storage cost reduction effectiveness

Takanori HachiyaMasaya Odagaki

Yuta KagaminumaKazuo Hamada

Takaharu KendaTadanori Ikewada

Kazuhiro Nakajima

Leader

Sub-Leader


Summary

Recently, due to the information system growth large-scale and complication, the data volume increase explosively. In contrast, increasing the budget of storage is a significant burden for the company. In this paper, we focus on "zEDC" which is a new hardware compression feature for z Systems, and we assume how much storage cost will be saved by zEDC. A result, we confirm that zEDC will help to reduce the storage cost. However, because of the capability limitations of zEDC, it is hard to apply the storage cost reduction advantages to all of the z/OS systems. So, we propose zEDC function improvement to obtain more benefit of zEDC. This paper will be a reference for companies to challenge a storage cost reduction for increasing volume of the data.


PX-100A：Watson研究　Team-A

PX-100A：Watson研究　Team-A論　　　題：「Watsonへの提案」

IoT，ビッグデータ活用などが台頭してきた昨今，データ分析の意思決定支援ツールとして，人工知能の活用が注目を浴びており，具体的な事例も増えてきている．人工知能として紹介されることが多い

「Watson」だが，IBMは「Watson」をコグニティブ・コンピューティング・システムとして位置付けている．このような誤解を解くために我々は，

「Watson」がどういった機能を持っており，どのような強み・弱みがあるのかの調査及び定義付けを行った．また，それらの点を踏まえ，新しい「Watson」の活用方法を提言する．

〈注〉提出論文はありません。「JGS IT-Conference」での成果発表は行なわれます。

宮澤　一行田中沙吉理中島　研一宮本　康朗初治　央高長岡　優季

野久尾智明

リーダー

概要


（株）アイ・ティー・ワン SEサービス第1事業部（株）クレスコビジネスソリューション事業部（株）ジェーエムエーシステムズ産業ソリューション事業部T&D情報システム（株）テクニカルサポート一部みずほ情報総研（株）共通インフラ事業部第2部みずほ情報総研（株）金融システム業務部


（株）アイ・ティー・ワン事業推進本部

サブリーダー


PX-100A : Watson Project Team-A

Cresco, Ltd.Information Technology One Co., Ltd.JMA Systems CorporationMizuho Information & Research Institute, Inc.Mizuho Information & Research Institute, Inc.T&D INFORMATION SYSTEM Ltd

Team adviser

Information Technology One Co., Ltd.

[Team Name] PX-100A : Watson Project Team-A

[Thesis Subject] Recommendation of effective method of IBM Watson

Sayori TanakaKazuyuki MiyazawaKenichi Nakashima

Hirotaka UijiYuki Nagaoka

Yasuaki Miyamoto

Chiaki Nokuo

Leader

Sub-Leader


Summary

Since IoT and big data utilization has been emerged recently, a use of artificial intelligence attracts attention as a decision support tool for data analysis, and these case examples are increasing; and IBM Watson is often introduced as an representative example of an artificial intelligence. However, IBM defines Watson as a cognitive computing system. Therefore, we investigate and define Watson's function, strength, and weakness to clear up the misunderstandings. In addition, based on these points, we propose a new usage of Watson.


PX-100B：Watson研究　Team-B

PX-100B：Watson研究　Team-B論　　　題：「これでわかるWatson入門

−ユーザー目線によるWatsonの実像理解と日本企業における利活用の提言−」

IBM社が開発したシステムWatsonは，2011年に公開されて以来、大きな注目を集めてきた．急激に進化しつつある一方，イメージ先行のあまりにも過剰な期待が寄せられている面もあり，新技術の普及にとって，必ずしも望ましい状況とは言えない．本研究ではまず，Watsonとは何かを整理し，一般的に理解し得るWatson全体の俯瞰像を提示する．次に，Watsonをどのような業種，業務へ適用すれば効果的か，さらには費用の観点から，どのようなお客様に適合するかを論ずる．以上を踏まえ，今後，日本におけるWatson普及のための施策案を提言する．


志田　　篤佐藤　浩義早川　　輝油谷　実紀大田尾一作冨尾　尚斉片山　　晃

松本　　学

リーダー

概要


（株）エクサ金融・公共システム第1開発部さくら情報システム（株）銀行システム統括部

（株）ジェーエムエーシステムズモバイルソリューション事業部TIS（株）戦略技術センター

（株）DTS イノベーション推進部みずほ情報総研（株）経営・ITコンサルティング部みずほ情報総研（株）銀行システムグループ


キヤノンITSメディカル（株）第一事業部

サブリーダー


PX-100B : Study for IBM Watson -Team B

DTS CORPORATIONEXA CORPORATIONJMA Systems CorporationMizuho Information & Research Institute, Inc.Mizuho Information & Research Institute, Inc.Sakura Information Systems Co., Ltd.TIS Inc.

Team adviser

Canon ITS Medical inc.

[Team Name] PX-100B : Study for IBM Watson -Team B

[Thesis Subject]

Isaku OtaoAtsushi Shida

Akira HayakawaTakahito TomioAkira KatayamaHiroyoshi Satoh

Miki Yutani

Manabu Matsumoto

Leader

Sub-Leader


Summary

Watson system, developed by IBM, appeared in 2011 and has attracted a great deal of attention from many businesses. While it is rapidly evolving, it faces excessive expectations with its unrealistic image preceding. This is not necessarily a desirable situation for the dissemination of the new technology.In this study we attempt to describe what Watson is, and present an overall image of Watson that can be commonly understood. Then, we discuss what kind of industry and business would be suitable and cost effective for implementation of Watson system.Based on above we propose measure to make Watson system popular in Japan in the future.

A definitive introduction to IBM Watson − Understanding of the actual image of Watson from the User’s point of view and a Proposal for effective usage in Japanese Companies −


PX-100C：Watson研究　Team-C

PX-100C：Watson研究　Team-C論　　　題：「Watsonの個人利用とインフラ化に向けた提言」

本研究では，IBM Watsonの現況を調査するとともに，IBM Watsonが目指すコグニティブ・コンピューティングの理解を深めた．現況の調査から見えてきたIBM Watsonの活用方法とその整理をおこない，来るべき2020年東京オリンピック・パラリンピックを題材に，今後コグニティブ・コンピューティングが担うであろう役割と，そのチャレンジが我々の実社会をより豊かにする事についての可能性を探る．


池田鈴太郎西川　浩平井上　祐寛山田　豊文西野　伸一保坂　和彦佐藤　慎吾

新宮　　貢松井　　賢

リーダー

概要


NTTデータシステム技術（株）保険システム事業部オンチャネル・ジャパン（株）マーケティング・ストラテジー

（株）クレスコ技術研究所コベルコシステム（株）技術統括部日本電通（株）社内情報システム部経営企画部みずほ情報総研（株）金融ビジネス第1部みずほ情報総研（株）技術企画部


（株）アイ・ティー・ワン事業推進本部みずほ情報総研（株）技術企画部

サブリーダー


PX-100C : Watson Project -Team C

Cresco, Ltd.KOBELCO SYSTEMS CORPORATIONMizuho Information & Research Institute, Inc.Mizuho Information & Research Institute, Inc.Nippon Dentsu CO., LTD.NTT DATA SYSTEM TECHNOLOGIES INC.OnChannel Japan Co. Ltd.

Team adviser

IT-One Co., Ltd.Mizuho Information & Research Institute, Inc.

[Team Name] PX-100C : Watson Project -Team C

[Thesis Subject] Suggestions for personal use and infrastructure of the IBM Watson

Takuhiro InoueToyofumi YamadaKazuhiko Hosaka

Shingo SatoShinichi Nishino

Rintaro IkedaKouhei Nishikawa

Mitsugu ShinguKen Matsui

Leader

Sub-Leader


Summary

In this study, we research the current state of the IBM Watson andunderstand cognitive computing that is a goal of the IBM Watson. We haveorganize how to take advantage of the IBM Watson from the survey results.In the 2020 Tokyo Olympics and Paralympic, we propose a possibility of therole that the cognitive computing would assume, and a realization of richlife by the IBM Watson.

JGS研究プロジェクトは、テーマごとに5部会に分かれて運営されています（チーム名の頭についているアルファベットは、この部会名を表わしています）

■ クラウド・コンピューティング部会（CL部会）クラウド・コンピューティング関連技術に関する機能・活用・運用等の調査／研究を行ないます。

■ 情報システム企画部会（IP部会）情報システム企画の質の向上を目指し、経営戦略と先進ITとの連携にかかわる研究／評価を行ないます。

■ プロジェクトマネジメント部会（PM部会）情報システムにおけるプロジェクトマネジメントなどに関する研究／情報交換を行ないます。

■ リソースマネジメント部会（RM部会）情報システムおよび人材を中心とした経営リソースの企画・開発・運用管理などに関する研究・情報交換を行ないます。

■ システム製品部会（SP部会）IBM社およびIBM関連ハードウェア／ソフトウェア製品群に関する機能・活用・運用等の調査／研究を行ないます。

◎ 特別プロジェクト部会（PX部会）上記5部会の他に、年の単位では間に合わないテーマ等については、タイムリーに「特別プロジェクト」

（PX）を募集し、研究活動を行ないます。


２０１５年９月



2015年9月発行







「JGS研究2015」

2015年9月







［活動期間：2014年10月～2015年9月］


２０１５年９月



2015年9月発行







「JGS研究2015」

2015年9月







［活動期間：2014年10月～2015年9月］

背幅 5.13mm

背表紙見本


２０１５年９月



2015年9月発行







「JGS研究2015」

2015年9月







［活動期間：2014年10月～2015年9月］

」プロジ プロジェクト・チーム論文概要集 ·...

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