パイプライン基準書「平成 10 年3 月版」×「平成...

土地改良事業計画設計基準及び運用・解説

設計「パイプライン」基準基準の運用基準及び運用の解説（付録技術書）平成 21 年 3 月の発刊に際して

パイプライン基準書「平成 10 年 3 月版」×「平成 21 年 3 月版」の新旧比較表

本比較表を参照する上での注意点１．今回の改訂では、ニュートン（Ｎ）単位への移行に伴い、重量 ton から KN 単位へ換算による数値丸め処理で

旧基準とは異なる値となっている場合があります。ただし、本比較表では、換算による相違箇所全てを掲載してはおりません。（例：4.4kgf/cm2→0.43Mpa/25tf→245KN）「Ｎ単位の換算により・・」と注記としている場合もあります。

２．比較項目は、基本的に「計算設計業務」に必要と思われる項目について主に比較掲載を行っています。全ての項目比較を行って掲載しているわけではありません。３．比較項目では、全文を掲載していません。表記的に「・・・地震時に・・・」という具合に特記すべき項目に

ついて記載していますので、詳細は必ず基準書の内容を再確認して下さい。４．本比較項目は、弊独自に行って、弊社ユーザ様へご提供するものです。記載内容に誤字・脱字がありましたらご了承下さい。また、その際はご連絡頂きましたら訂正、再提供させて頂きます。５．本比較表について、ご提供ユーザ様から第 3 者への無断でコピー配布等を固く禁止致します。

平成 21 年 12 月 16 日（株）ＳＩＰシステム技術サービス

土地改良事業計画設計基準・設計「パイプライン」（H21/3）新旧比較表（概要書）（株）ＳＩＰシステム技術サービス（H21/12）注）本新旧比較表は、設計業務にかかわる変更項目を主として掲載しています。

旧

頁＜旧基準＞

土地改良事業計画設計基準・設計「パイプライン」（H10/3）新

頁＜新基準＞

土地改良事業計画設計基準・設計「パイプライン」（H21/3）備考

基準の運用（構造改善局長通達）／基準及び運用の解説（通達外）基準の運用（農村振興局長通達）／基準及び運用の解説概要 7

2-1 パイプラインの定義（解説）

7

2-1 パイプラインの定義（解説）・「配水系パイプラインの使用水頭は 100ｍ未満が望ましい。やむを得ずこれを超える高圧パイプラインの設計については、以下の項目について・・留意する・・」として 6 項目を追記。

追記

11 3.設計の基準（解説）・環境へ調和について・【関連技術書等】について

13 3.設計の基準（解説）・「ここで、「環境との調和に配慮する」としている意味は、・・として「ミティゲーション 5 原則」について変更、追記。

・【関連技術書等】の項目の関連指針・通達等を追記記載「環境との調和への配慮に関する計画」の作成について「環境と調和に配慮した事業実施のための調査計画・設計の技術

指針」等

記載の変更・追記

13 4-1 関連法令の厳守（解説）・表-1「パイプラインの建設に関する主な法律」

15 4-1 関連法令の厳守（解説）・表-4-1-1「パイプラインの建設に関する主な法律」の一覧表について表記変更、また法規名を追加記載。

例：環境基本法、大気汚染防止法、水防法、国有財産法等

法規名の見直し追加

25 7-4 設計流量及び設計水圧（解説） ①農業用パイプラインでは・・・静水圧は 10kgf/cm2以下・・

27 7-4 設計流量及び設計水圧（解説）「①農業用パイプラインでは・・・使用静水頭は 100m 未満・・」

と表記変更

表示の変更

31 7-9 管体及び継手等（管種等）の選定（解説） ④硬質塩化ビニル管

33 7-9 管体及び継手等の選定（解説） ④「硬質ポリ塩化ビニル管」へ名称の変更

名称変更

36 9-1 定常的な水理現象の解析（2）水理計算 ①摩擦損失水頭

摩擦損失水頭の算定は、「ダルシー・ワイズバッハ公式」による・・・

ものとする。また、平均流速は「ヘーゼン・ウィリアムス公式」・・

38 9-1 定常的な水理現象の解析（2）水理計算 ①摩擦損失水頭

摩擦損失水頭および平均流速の算定は、「ヘーゼン・ウィリアム

ス公式の適用を原則とする。」と変更。

表現の変更

（株）ＳＩＰシステム 1

37 9-1 定常的な水理現象の解析（2）水理計算 ②各種損失水頭（解説）

摩擦損失水頭および平均流速は次式により算出する。ｈf＝f・Ｌ/Ｄ・Ｖ2/2ｇおよびｆ式、Ｖ式

39 9-1 定常的な水理現象の解析（2）水理計算（解説） ②各種摩擦損失水頭

「摩擦損失水頭および平均流速」の表示式を変更。摩擦損失係数「ｆ」を代入した式に変換された。

ｈf＝10.67-1.85・Ｄ-4.87・Ｑ1.85・Ｌ「また、ポンプ場内の配管等、比較的管路の短い場合には、ダル

シー・ワイズバッハ式を使用するのが一般的」と転記。

ｈ f 式は旧基準ｐ175 と同じ式

38 39

9-2 非定常的な水理現象の解析（1）水撃圧の計算

水撃圧の予測は、経験則による方法を原則・・ただし、経験則の範

囲内に収めるための手段が明確に示さなければならないので・・・

計算等による方法でも・・予測を行わなければならない。・「図-3 水撃圧の予測方法」

40 41

9-2 非定常的な水理現象の解析（1）水撃圧の計算

「水撃圧の予測は、計算による応報を原則とする。ただし、給水栓を有する水田配水系パイプラインで低圧（静水圧 0.35MPa 未満）の場合は、経験則による方法で・・推定しても良い。」と

変更。・図-9-2-1「水撃圧の予測方法」の図表の「数値解法」部を変更

具体的定義の変更

41 10-1 一般事項（解説）（1）埋設深

解説文は、④と⑥について記載

43 10-1 一般事項（解説）（1）埋設深

解説文に「⑦浮上の恐れがある場合・・・ジオテキスタイルを用いて地盤と構造物の一体化・・・」に関する記事を追加。

解説文の追記

43 10-2 基礎工法の算定（2）基礎及び埋戻し材料（解説）

「強化プラスチック複合管では埋戻し土に含まれた礫により管体が破損・・」と記載

45 10-2 基礎工法の算定（解説）（2）基礎及び埋戻し材料（解説）

「強化プラスチック複合管では埋戻し土に含まれた礫により管体が破損・・」の文面を削除。

解説文面の削除

47 10-3 荷重（2）活荷重の①＆②の表示単位（解説）

・荷重表示単位「kgf/cm2」、「kgf/m2」、「kgf/m3」、「kgf/cm」・後輪荷重の分布幅「cm」

（4）その他の上載荷重の ①上載荷重ｂ雪荷重「雪荷重の考慮･・の大まかな目安は、・・・降りたての雪 150 kgf/m3、

やや落ちついた雪 300 kgf/m3、圧縮された雪 500～700 kgf/m3、また、路面において自動車荷重と組合せる場合は 0.01kgf/m2程度

（約 15cm 厚さ）を見込めばよい。

49 10-3 荷重（2）の解説で、①＆②の表示単位（解説）＜単位一部のみ表示＞・荷重表示単位「KN/ｍ2」、「KN/ｍ3」、「KN/m」・後輪荷重分布幅「ｍ」等ＳＩ単位へ変更。（以降、全単位表示）

（4）その他の上載荷重の①上載荷重「雪荷重の関する」文面（具体的荷重）を削除。

「雪荷重を考慮する必要がある地方においては、適当な値を定めるものとする。」と記載。

全ての表示単位をＮ単位へ変更（以後、単位の変更についての記載は特例を除いて省く）雪荷重の変更


57 10.-4 管体の横断方向の設計（2）設計支持角度（解説） ①表-4「締固めた土基礎の設計支持角（°）」について

砂質土「Ｇ、GS」→不とう性管 180 以上「90°」砂質土「GF」→不とう性管 180 以上「90°」砂質土「GF」→とう性管 360 以上「90°」（3）不とう性管の管種選定（解説）

Pc＆PH ：外圧が・・のとき、・・外圧「kgf/cm」Ｈc＆Ｈp：内圧が・・のとき、・・内圧「kgf/cm2」

59 10.-4 管体の横断方向の設計（2）設計支持角度（解説） ①締固めた土基礎（自由支持）の設計支持角（表-10-4-3）

砂質土「Ｇ、GS」→不とう性管 180 以上「120°」へ変更砂質土「GF」→不とう性管 180 以上「120°」へ変更砂質土「GF」→とう性管 360 以上「120°」へ変更（3）不とう性管の管種選定（解説）

Pc＆PH ：外圧が・・のとき、・・外圧線荷重「kN/m」Ｈc＆Ｈp：内圧が・・のとき、・・内圧「MPa」へ単位変更。

設計基準角度の変更全ての表示単位をＮ単位へ変更（以後、単位の変更についての記載は特例を除いて省く）

59 （4）とう性管の管種設定 1）許容応力度から求める管厚計算式（解説）

管厚計算式の使用される単位ｔ：応力計算から求められる必要管厚（ｃｍ）等Ｍ：外圧によって延長 1cm・・最大曲げモーメント（kgf・cm/cm）

61 （4）とう性管の管種設定 1）許容応力度から求める管厚計算式（解説）

管厚計算式の使用される単位ｔ：応力計算から求められる必要管厚（mm）等Ｍ：外圧によって延長 1mm 当たりの管体に発生する最大曲げ

モーメント（N・mm/mm）

設計単位の変更

61

（4）とう性管の管種設定 2）たわみ率から求める管厚計算式（解説）

管厚計算式の使用される単位

⊿X：たわみ量（ｃｍ）等Ｒ：管厚中心半径（ｃｍ）等Ｉ：管軸・・管延長 1ｃｍ当り・・断面二次モーメント（cm4/cm）

63


管厚計算式の使用される単位「ｔ：管厚（ｍ）」が追記された。 ⊿X：たわみ量（ｍ）等Ｒ：管厚中心半径（ｍ）等Ｉ：管軸・・管延長 1ｍ当り・・断面二次モーメント（m4/m）

設計単位の変更

63 （4）とう性管の管種設定 2）たわみ率から求める管厚計算式（解説）

表-5「管体の比重」について（比重で表示）比重表示

65


表-10.4.5「管体の単位体積重量」へ名称変更し、単位体積重量（KN/ｍ3）で表示変更（N 単位の換算荷重へ）

換算による重量の変更


65


表-8「基準反力係数 e‘0の値（kgf/cm2）」について


表-10.4.8「基準反力係数 e‘0の値（KN/ｍ2）」について N 単位への換算値へ変更。また、表の注釈として

「注 5）鋼矢板の引抜きをせず存置する場合は素掘り施工と同等とする。」と追記

換算による変更注釈の追記


表-9「標準溝幅Ｂｓ値（管心レベルの幅 mm）」について


表-10.4.9「標準溝幅Ｂｓ値（管心レベルの幅）」について表示単位（mm→ｍ）へ変更。

また、表の注釈について「注 1）標準溝幅Ｂs は、αa＝1.0 の場合の・・・溝幅である。注 2）設計溝幅Ｂs は、管底部の・・掘削勾配で求まる。注 3）複合管における標準溝幅Ｂs は、・・・技術書「図-9.2.4

管と管の間隔ｂ3・・」より決定する。」と追記。

換算による変更注釈の追記

69 10-6 耐震設計（解説）斜面や軟弱地盤を通る重要なパイプラインでは、地震に対する検討を

行うことが望ましい。この場合、・・耐震設計理論は体系的に確立されていないので、地震による被害軽減を図るための対策工法を採用す

ることを基本とする。検討は、地盤の液状化に関する検討も含めて行うものとする。

71 10-6 耐震設計（解説）パイプラインの耐震設計を行うに当っては、重要度区分を定め耐震性能を設定し、・・照査を行うとともに、地形・地質上のリスクを評価すするものとする。地震においては、応答変位法や地盤の液状化判定等の確立された設計手法を用いて・・・地震応答対策の検討を行うことを基本とする。・・・尚、地盤変状に対する検討は、・・・液状化に関する検討も含めて行うものとする。」と記載。

地震時の検討について規定

68 70

10-7 配管設計（1）ジョイントスペース（4）管路の曲管布設「なお、可とう性継手を用いた曲線布設は原則として行わないものとする。」と記載。

72 73

10-7 配管設計「（1）ジョイントスペース」の項目を削除。（3）管路の曲管布設「なお、可とう性継手を用いた管路の曲線布設は、・近年、継手

性能の向上が図られ、・・・・十分に検討の上、曲げ配管工法

を適用してもよい。」と変更。

項目の削除解説文の変更と追記


土地改良事業計画設計基準設計パイプライン技術書（旧パイプライン H10/3）付録技術書（新パイプライン H21/3）

99 100 101

1.農業用パイプライン導入の経緯と役割 1.2 管種の開発・導入の経緯これを基本にして改良された数多くの継手（Ｔ形、Ｋ形、Ａ形、Ｕ

形、KF 形、ＵＦ形、ＵＦ形、Ｓ形など）が使用されている。（5）硬質塩化ビニル管（7）ポリエチレン管

101 103 103

1.農業用パイプライン導入の経緯と役割 1.2 管種の開発・導入の経緯「これを基本にして改良された数多くの継手（Ｔ形、Ｋ形、Ａ

形、Ｕ形、KF 形、ＵＦ形、Ｓ形、ＳⅡ形、NS 形、US 形、ＰⅠ形、ＰⅡ形、ＰN 形など）が使用されている。」と記載。

（5）硬質ポリ塩化ビニル管「尚、硬質ポリ塩化ビニル管は、日本工業規格（JIS）である・・

2007 年（平成 19 年）に「硬質塩化ビニル管」から「硬質ポリ塩化ビニル管」に名称が改められている・・・準じるものとする。ただし、JIS 以外の規格は、・・これまでどおりとする。」と追記。

（7）ポリエチレン管「また、水道排水用・・・日本水道協会規格（JWWA）は 1997 年（平成 9 年）、その後、排水用ポリエチレンパイプシステム

協会規格（PTC）が制定された。」と追記された。

継手の種類を追加呼び名を変更以後、変更箇所の記載を省く基準書名の記載

117

4.調査 4.3 地質・土質調査表-4.3.2「路線沿いの地質に対する標準土質試験」について

120

4.調査 4.3 地質・土質調査表-4.3.2「路線沿いの地質に対する標準土質試験」について

①表内の土質試験名の「JIS＆JGS 規格コード」について変更。 ②「直接型せん断試験」を削除 ③「一面せん断試験」および「ねじりせん断試験」を追記 ④注記の注「3）現場密度試験以外の試験・・・」と「 5）土の

三軸圧縮試験には、・・・」の項目について変更追記。

試験項目の削除と新規追加、注釈の変更


120 121

5.管体及び継手等の選定 5.2 検討手順

c.継手の水密性能および耐水圧強度の検討を必要としない管種 ①JIS 等に定められている値または算定方法によるもの

・ポリエチレン管（JIS K6761、K6762）

②管メーカー等で実施された水圧下曲偏心載荷試験・・・・コア式プレストレスコンクリート管（標準形継手）・コア式プレストレスコンクリート管（押輪形継手）・コア式プレストレスコンクリート管（DS 形継手）・強化プラスチック複合管（カラーおよびソケット形継手）・ダクタイル鋳鉄管（Ａ、Ｋ、Ｔ形継手）表-5.2.1「設計水圧により使用管種の目安（継手の水密性または耐水圧強度からの目安）」について

・ポリエチレン管（PE） 2 種 φ 75~150mm 4.4kgf/cm2 φ200~300mm 3.2kgf/cm2 「注 3）鋼管については・・・σ＝σa＝1,740 kgf/cm2、・・」

123 124

5.管体及び継手等の選定 5.2 検討手順

c.継手の水密性能及び耐水圧強度の検討を必要としない管種 ①JIS 等に定められている値または算定方法によるもの「・ポリエチレン管（JIS K6761、JWWA K144、PTC K03）

と記載。 ②管メーカー等で実施された水圧下曲偏心載荷試験・・・「・コア式プレストレスコンクリート管（標準形及び押輪形継

手）」として（DS 形継手）」を削除。「・強化プラスチック複合管（Ｂ,Ｃ,Ｄ,Ｔ形継手）」と変更。

「・ダクタイル鋳鉄管（Ｋ、Ｔ形継手）」としてＡ形を削除。「・水道排水用ポリエチレン管（電気融着継手、メカニカル継

手）」新規追加。表-5.2.1「設計水圧により使用管種の目安（継手の・）」について

「表内の「設計水圧」（kgf/cm2→MPa）Ｎ単位へ変更。それにより（換算処理）により設計水圧の一部変更。「・ポリエチレン管（PE）（一般用 2 種） φ 75~150mm 0.43Mpa φ200~300mm 0.31Mpa （水道排水用） φ 50~200mm 1.0Mpa」等

「備考欄の規格コードについて」一部変更。「注釈」の一部を変更

「注 3）鋼管については・・σ＝σa＝170N/mm2」に変更。「注 4）ダクタイル鋳鉄管については・・・」Ａ形を削除。「注 8）ポリエチレン管（一般用 2 種）の設計水圧は、Naday

の式により・・」の算出式を追加。「注 9）ポリエチレン管（水道排水用）の設計水圧は、・・」

の適用基準を追加。

適用コードの追加、変更換算による値の変更と適用コードの追加と変更換算による値の変更と適用コードの追加と変更


122 表-5.2.2「設計水圧により使用管種の目安（管体の耐水圧強度からの目

安）」について・硬質塩化ビニル管（PVC）VP 10.0kgf/cm2 φ 13~300mm VM 8.0kgf/cm2 φ 350~500mm VU 6.0 kgf/cm2 φ 40~800mm ・強化プラスチック複合管(FRPM) １種 13.5kgf/cm2

124 表-5.2.2「設計水圧により使用管種の目安（管体の耐水圧強度から

の目安）」について「表内の「設計水圧」（kgf/cm2→MPa）Ｎ単位へ変更。それにより（換算処理）により設計水圧の一部変更。「・硬質ポリ塩化ビニル管 VH 1.25Mpa φ75~150mm

（PVC） VP 1.0Mpa φ13~300mm VM 0.8Mpa φ350~500mm VU 0.6Mpa φ40~700mm」等「・強化プラスチック複合管(FRPM) １種 1.3Mpa」「・注 3）PTC：排水用ポリエチレン・・・協会規格」を追記。

換算による値の変更と適用コードの追加と変更換算による値の変更

122 123

5.3 既成管の概要・・農業用パイプラインによく使用される管の規格および特性は、表-5.3.1 に示すとおりである。表-5.3.1「既成管の一覧表」について

125 126

5.3 既成管の概要「農業用パイプラインに使用される 6 種類について、管の規格及び

特性を表-5.3.1 に示している。ただし、本表は各管材協会が発行している・・・採用する管の検討の際は、各種試験結果のの確認を行い、安全性の確認を行う必要がある。」と記載。表-5.3.1「既成管の一覧表」について下記内容の変更および追加

「・表内の規格コード No および適用口径範囲の一部変更」「・不とう性管/コンクリート管で鉄板カラー継手 PC 管」を削除。「・とう性管/ダクタイル管/NS 形ダクタイル鋳鉄管」を追加。「・とう性管/ダクタイル管/PN 形ダクタイル鋳鉄管」を追加。「・とう性管/鋼管/農業用ポリエチレン粉体ライニング管」を追加。

「・とう性管/硬質ポリ塩化ビニル管/ 水道用ゴム輪形硬質塩化ビニル管水道用ゴム輪形耐衝撃性硬質塩化ビニル管農業用水用肉厚硬質塩化ビニル管」を追加。

「・とう性管/ポリエチレン管/ 水道配水用ポリエチレン管（JWWA ｋ144）水道配水用ポリエチレン管（PTC ｋ03）」を追加。

「・とう性管/強化プラスチック複合管強化プラスチック複合管（FRPM k-2111）」を追加。

「・注 2）管種によっては口径 3000mm を超える・・安全性の確認を行う必要がある。」と追記。

表記の変更適用管種およびコードの変更


124 126 129130

6.パイプラインシステムの設計 6.1 一般事項パイプラインシステムの設計は、・・・・機能性を確保することを目的

とする。 6.1.3 パイプラインシステムの設計手順パイプラインの一般的な設計手順を図-6.1.1 に示す。

6.1.5 路線調査と路線選定（2）路線選定

127 130 132 133 135 136

6.パイプラインシステムの設計 6.1 一般事項パイプラインシステムの設計は、・・・・機能性を確保することを目的としている。「したがって、個々の施設の機能が有機的に関連して・・・・水理及び構造の両面から総合的に検討・・・。水理の面では、・・水理機能等を満足する・・組合せを検討・構造の面では、・・構造性能を満足する・・組合せを検討する。」と追記。 6.1.3 パイプラインシステムの設計手順パイプラインの一般的な設計手順を図-6.1.1 に示す。「また、図-6.1.2、表-6.1.1 及び表-6.1.2 は、定常的及び非定常

的な水理解析と付帯施設設計における・・・例示したものである。しかし、設計では必要なすべての検討事項を満足しているのではない・・・・総合的に検討する必要がある。」と追記

「・図-6.1.2 パイプラインの形式別の設計イメージ」を追加。「・表-6.1.1 定常的な水理現象の解析（第 7 章・・・）」を追加。「・表-6.1.2 非定常的な水理現象の解析（第 8 章・・）」を追加。

6.1.5 路線調査と路線選定（2）路線選定「また、当該パイプラインの設置が、ミティゲーション 5 原則

に基づき環境に対して著しいマイナスの影響を与え事のないように・・慎重に最適路線を選定する。」と追記。

「注）ミティゲーション（mitigation）とは、事業が環境に与え

る影響・・・」について解説。

解説文の追記解説文の追記図、表の追加解説文の追記


137138144

6.3 基本設計 6.3.2 設計水圧（4）幹線分水地点の必要水頭の決定 a.支線配管計画が具体化されている場合・・この際末端かんがい団地内の水理的最遠点から・・送水系パ

イプラインの接地地点までの摩擦損失水頭の 10％、もしくは 2.0ｍ（ただし、曲管やバルブの局所摩損失水頭を計算等・・・して見込めば・・その値を採用し・・）のいずれか大なる値を余裕水頭として加算する。

図-6.3.10「幹線分水地点における必要水位の考え方」について

図表上の「余裕水頭＝Ｉ1×Ｌ1×10％または 2.0ｍの何れか大なる値」と記載。

144145 150 151

6.3 基本設計 6.3.2 設計水圧（4）幹線分水地点の必要水頭の決定 a.支線配管計画が具体化されている場合・・・・「必要水頭は、末端余裕水頭を加算したものとする。」と変更

図-6.3.10「幹線分水地点における必要水位の考え方」について「末端余裕水頭＝全損失水頭×10％又は地区の状況に応じた

適切な値」と表記を変更

余裕水頭について記載変更図内の表記変更

146148

6.3.3 パイプラインシステム構成の選定（2）パイプライン形式の選定 a.オープンタイプ・・・なおこの方式は、流量変更、空気連行に起因して不安定な水

面振動（サージング）が発生することがあるので、・・・・。

153 154 155

6.3.3 パイプラインシステム構成の選定（2）パイプライン形式の選定 a.オープンタイプ・・・なお、この方式は、不安定な水面振動（サージング）が

発生することがあり、その原因は主に二つある。一つはゲート操作や空気連行・・・、もうひとつは・・・調圧水槽やや分水工が連続して・・・固有振動が一致・・振幅が大きくなる素面振動・・。このため、極力小さくする配慮が必要。」と記載。

解説の変更および追記

164166167

7.定常的な水理現象の解析 7.2.水理設計

7.2.2 許容設計流速・・この値以内であっても・・・十分注意しなければならない。

（1）自然圧式管路の許容平均流速ここでいう流速の平均値とは、縦断方向の荷重平均値を指す。

171 173174

7.定常的な水理現象の解析 7.2.水理設計

7.2.2 許容設計流速・・この値以内であっても・・・十分注意しなければならない。「特に小口径管のバルブ操作は数秒と短く、水撃圧が非常に大きくなるため平均流速は 1ｍ/s 以内が望ましい。」と追記。

（1）自然圧式管路の許容平均流速

「ここでいう流速の平均値とは、縦断方向の荷重平均値 (流速のバラツキは平均値の 10％以下が望ましい）を指す。」と記載。

小口径管の平均流速について規定許容値を規定


168171

7.2.3 平均流速公式表-7.2.2「流速係数Ｃの値」について

175 7.2.3 平均流速公式表-7.2.2「流速係数Ｃの値」について項目の変更削除

「・コールタール塗装管（鋳鉄）」を削除。「・タールエポキシ塗装管→水道用エポキシ塗装管」へ変更。「・モルタルライニング管（鋼・鋳鉄）→（鋼）」のみへ変更「注 1）JIS G3443-4 による・・、タールエポキシ樹脂塗装と同等として扱い本表の値を適用してよい。」と追記。

項目の一部削除注記の内容一部変更

170171 172173

7.2.4 平均流速公式の特性とその適用基準（2）層流底層の存在と管の壁面の性質 δL＝11.6ν/ u※ -----（7.2.5）

u※：摩擦速度（cm/s）（3）平均流速公式の比較

表-7.2.4「管の絶対粗度ｋ（mm）」について

177 178 179 180

7.2.4 平均流速公式の特性とその適用基準（2）層流底層の存在と管の壁面の性質 δL＝11.6ν/ u※ -----（7.2.5）

u※：摩擦速度（m/s）、「u※＝√g・Ｄ・I/4」を追記

（3）平均流速公式の比較表-7.2.4「絶対粗度ｋ（mm）」について

「・ポリエチレン管 0.001 0.006 0.01 」を追加。

摩擦速度の算出式を追記管種の追加

174

175178

7.2.5 パイプラインの水理計算（1）水理計算の方法

③全損失水頭：摩擦損失水頭と各種損失水頭の合計値・・・説明するものである。

（3）各種損失水頭 ②屈折による損失水頭

多節屈折（エルボ）による損失水頭

181 182 185

7.2.5 パイプラインの水理計算（1）水理計算の方法の

③全損失水頭：摩擦損失水頭と各種損失水頭の合計値・・・説明するものである。

「ただし、口径 300mm 以下、かつ設計水圧 1.0MPa 以下の・・・定常水理計算については、曲菅、分岐管、・・の局所損

失水頭が摩擦水頭に比べて小さいので、次の簡略式を用いてもよい。

小口径管の全損失水頭Ｈ＝ｈｆ×10％ただし、・・水理条件が厳しい場合は、損失水頭を個別に算

出し・・確認する。」と追記（3）各種損失水頭

②屈折による損失水頭「多節屈折（エルボ）による損失水頭」を削除

小口径の損失水頭について記載項目を削除


198201 202

7.3 定常流況解析 7.3.2 解析手法（1）基礎式とその展開

・式：7.3.5 ｑij＝0.27853・Ｃ・Ｄ・〔〕・式：7.3.6 のｋij＝0.27853・Ｃ・Ｄ・Ｌ・｜｜

204 207 208

7.3 定常流況解析 7.3.2 解析方法（1）基礎式とその展開

「・式：7.3.5 ｑij＝0.279・Ｃ・Ｄ・〔〕・式：7.3.6 のｋij＝0.279・Ｃ・Ｄ・｜｜」の係数値を少数

点以下第 4 位で四捨五入された。（注：実際計算では、誤差が大きくなり適用不可と思われる）

係数値を桁丸め処理

211214217 219223

8.非定常的な水理現象の解析 8.2 非定常流況の基礎式

8.2.2 圧力波の伝播速度と圧力振動周期（1）圧力波の伝播速度 a＝水撃波の伝播速度の算出式（--------8.2.4）のＫについてＫ：水の体積弾性係数（2.07×108kgf/ｍ2）表-8.2.1「管材のヤング係数Ｅ（×1010kgf/ｍ2）」について「・強化プラスチック複合管（E＝0.15）」

8.3 水撃圧の計算

8.3.2 水撃圧の推定方法（2）推定方法の適用基準 a.経験則による方法水撃圧の予測には、経験則による方法・・・が多く、本技術書

では、経験則による方法を原則とする。しかし、・・計算法による方法でも予測を行う。

b.計算等による方法これらの推定手法の適用に当って、留意すべき事項・・・「留意すべき事項①～③」

218 221 224 226 230

8.非定常的な水理現象の解析 8.2 非定常流況の基礎式

8.2.2 圧力波の伝播速度と圧力振動周期（1「・強化プラスチック複合管（15～22）圧力波の伝播速度 a＝水撃波の伝播速度の算出式（-------8.2.4）Ｋ：水の体積弾性係数（2.03×106kgf/ｍ2）表-8.2.1「管材のヤング係数Ｅ（×106kN/ｍ2）」について「・水道配水用ポリエチレン管（Ｅ＝1.3）」を追加。

「・Ｎ単位への変換」により一部値を変更「・強化プラスチック複合管（E＝15～22）」で注釈あり。

「・注）FW 成形の 5～1 種管の値を示す。・・・」追記。 8.3 水撃圧の計算

8.3.2 水撃圧の推定方法（2）推定方法の適用基準

「a.経験則による方法を原則とする。」項目の前文を削除。「本技術書では、水撃圧の予測は計算による方法を原則とす

る。水撃圧を正しく予測するには、必ず計算による・・・・・

ただし、給水栓を有する・・・パイプラインで低圧（静水圧 0.35MPa 未満）の場合や・・オープンタイプの場合である場合は、経験則による方法で･･推定を行ってもよい。・・・ただし、ポンプ動力の停止による・・・水撃圧は、

簡易計算図表等により行うことができる。」と追記。

a.計算等による方法これらの推定手法の適用に当って、留意すべき事項・・・

「留意すべき事項について④～⑥」の項目を追記。

係数値を桁丸め処理項目の追加と換算によりＥ値の変更水撃圧について設計基準の変更解説項目の追記


224 225 228 230 232 233

8.3.3 経験則による水撃圧の推定「P224～P228」で解説

（1）経験則の基本的か考え方と留意点（2）水撃圧の推定方法

8.3.4 理論解析による水撃圧の推定「P228～P230」で解説

8.3.5 数値解法による水撃圧の推定「P230～P232」で解説 8.3.6 水撃圧対策「P232～P234」で解説表-8.3.2 「負圧の防止対策」について「P241～P243」で解説表-8.3.2 「負圧の防止対策」の「フライホイールを付ける」項目の「ねらい」で「回転慣性 GD2を増大させ回転速数と・・・」

232 234 236 237 241 242

8.3.3 理論解析による水撃圧の推定「P232～P234」で解説

8.3.4 数値解法による水撃圧の推定「P234～P236」で解説

8.3.5 経験則による水撃圧の推定「P236～P140」で解説（1）経験則の基本的か考え方と留意点「留意点①」の記載内容の一部変更。「留意点③にて図-8.3.8 水撃圧計算事例」を追加。（2）水撃圧の推定方法「水撃圧の推定は計算による方法を基本とするが、・・給水栓を有する・・・パイプラインで低圧（静水圧 0.35Mpa 未満）の場合や、・・・オープンタイプである場合は、経験則による方法で・・・推定を行って

よい。」と追記。 8.3.6 水撃圧対策「P241～P243」で解説表-8.3.2 「負圧の防止対策」の「フライホイールを付ける」項目の「ねらい」で「主ポンプ及び主原動機の回転体のはず

み車効果 GD2を増大させ回転速度と・・・」と表記変更。

解説表示順の変更（理論・数値解析を優先）解説の追記解説の変更

235238244245246 252254

8.4 弾性体理論による非定常流況解析 8.4.2 数理モデル（5）境界条件 c.ポンプ境界

②自動制御機構等の解析が目的である場合ＱP＝f（ｈp、Np）--------（8.4.12）ここに、ＱP＝：ポンプ揚水量（ｍ3/ｓ） Hp＝：全揚程（m） NP＝：回転数（rpm） 8.5 剛体理論による非定常流況解析 8.5.4 準定常水理解析

244 247 253 254 255 261 263

8.4 弾性体理論による非定常流況解析 8.4.2 数理モデル（5）境界条件 c.ポンプ境界

②自動制御機構等の解析が目的である場合「ＱP＝f（ｈp、Np）--------（8.4.12）ここに、ＱP＝：ポンプの吐出し量（ｍ3/ｓ） Hp＝：全揚程（m） NP＝：回転速度（min-1）」へ変更 8.5 剛体理論による非定常流況解析 8.5.4 準定常水理解析「準定常流解析を用いた計算事例」として検討した地区を掲載

計算式の変更と表示単位の変更事例地区の掲載


255 9.管路の構造設計 9.1 一般事項

9.1.1 検討順序および内容図-91.1.構造設計の手順の内

スラストブロックの設計と表記。

264 9.管路の構造設計 9.1 一般事項

9.1.1 検討順序および内容図-91.1.「構造設計の手順内」について

スラスト力の検討へ表記変更。

表記の変更

256

9.1.2 埋設深 ①埋設深は管路の保護上から 0.6ｍ以上とする。ただし、・・・公道

下および道路構造令に準拠する農道下では 1.2ｍ以上、道路構造

令に準拠しない農道下では 1.0ｍ以上とするのが一般的である。

265 266

9.1.2 埋設深「①埋設深は管路の保護上から 0.6ｍ以上とする。ただし、・・・

公道又は市町村道等に認定された道路構造令に準拠している

農道下では 1.2ｍ以上、土地改良事・・「農道」に準拠する農道

および私道下においては、・・・一般的に 1.0ｍ以上とする。」

と表記変更。また、「なお、公道又は・・道路構造令に準拠している農道下において、

管径が300mm以下の鋼管、ダクタイル鋳鉄管、・・・及び200mm以下の水道用ポリエチレン二層管については、0.6m 以上とし

て良い旨が通知されている。」と追記。「［参考］ジオテキスタイルによる地中構造物の浅埋設工法浮上防止に必要な土かぶりを保護する代わりに、ジオ

テキスタイルを用いて・・一体化させる・・。」「・図-9.1.4 埋戻し材料のジオテキスタイルによる一体化」

を追加

埋設深の規定について表記変更［参考］を追記

258 259 259

9.2 基礎工法の選定 9.2.2 管体の基礎工法（1）岩盤の場合

管体の布設地盤・・・あるので、図 9.2.1 に示すように、砂または良質土で置換し十分締固めた基床を設ける。

図-9.2.1「岩盤の場合」について図内の基床厚の規定について

268 269

9.2 基礎工法の選定 9.2.2 管体の基礎工法（1）岩盤の場合

管体の布設地盤・・・あるので、「図 9.2.1 に示すように、砂又は良質土で 300mm 以上置換し十分締固めた基床を設ける。なお、口径が 300mm 以下の小口径管では・・・、最小基床厚は 100mm 以上確保するものとする。」と変更・追記された。

「図-9.2.1 岩盤の場合」基床厚の記載項目について「・かつ口径 2000mm 以上：0.2Dc 以上（Dc：管の外形）」と追記。

基床厚の詳細を規定。注釈の追記


259260 262

（3）軟弱地盤の場合図-9.2.3「軟弱地盤の場合の基礎工例」（8）複合配管の場合

管と管の間隔は、・・・最小間隔は 30cm 以上で、・・締固め作業が可能なものとする。ただし、管と管との間隔はｂ1、ｂ2 の値が 30cm を超える場合は、ｂ1、ｂ2 のいずれか大きいほうの値とする。

図-9.2.7「複合配管」

269 270 272

（3）軟弱地盤の場合「図-9.2.3 軟弱地盤の場合の基礎工例」の図表の右に

「表-9.2.3 軟弱地盤の基床厚（目安）」を追加表示（8）複合配管の場合

「管と管の間隔は、・・・最小間隔ｂ3 は複合配管の大なる口径により表-9.2.4 に示す間隔を確保し、締固め作業が可能な

ものとする。なお、ｂ1、ｂ2 の値は、施工上必要な幅を確保するものとする。」と記載

「・図 9.2.7 複合配管」の表で管と管の間隔をｂ3 に変更また、表-9.2.4.を下側に追加表記「・表-9.2.4 管と管との間隔ｂ3」を追記

口径（mm）基床厚（mm） 200 以下 150 以上 250～450 200 以上 500～900 300 以上 1000～2000 未満 500 以上 2000 以上 0.3Dc 以上

口径（mm）管と管の間隔（mm）

100～450 350 以上 500～700 550 以上 800～1100 600 以上 1200～1650 700 以上 1800～3000 750 以上

表の追加管と管との間隔について変更図にｂ3 を追記表を追加


262

9.2.3 基礎および埋戻し材料 ②基礎および埋戻し材料に礫質土を用いる場合、・・・基礎材として使用できる最大粒径は、次の通りとする。コンクリート管類、鋼管、ダクタイル鋳鉄管・・ 500mm 以上の強化プラスチック複合管

硬質塩化ビニル管、ポリエチレン管、 500mm 未満の強化プラスチック複合管

272

9.2.3 基礎および埋戻し材料「・②基礎および埋戻し材料に礫質土を用いる場合、・・・基礎材として使用できる最大粒径は、次の通りとする。コンクリート管類、鋼管、ダクタイル・・ 500mm 以上の強化プラスチック複合 500mm 未満の強化プラスチック複合

「ｃ-20 で硬質塩化ビニル管、ポリエチレン管」を削除。「注 1）～注 3）」を追記。

「・③硬質ポリ塩化ビニル管、ポリエチレン管の基礎材は砂質土を基本とする。」と追記。

基礎材について一部変更項目を追加

263264271 273

9.3 荷重 9.3.1 土圧 (4)とう性管の土圧公式

⑤簡易建て込み矢板および片側矢板工法については、・・・矢板施工として土圧を算定する。

γsd：沈下比 γsd＝・・・・式（図-9.3.参 1 参照）

274 275 282 284 285

9.3 荷重 9.3.1 土圧 (4)とう性管の土圧公式

⑤簡易建て込み矢板および片側矢板工法については、・・・矢板施工として土圧を算定する。

γsd：沈下比 γsd＝・・・・式（表-9.3.参 1 参照）「・表-9.3.参 1 逆突出形の場合の沈下比の標準値γsd」を追記。

地盤の状態沈下比不とう性管岩

普通地盤軟弱地盤

－0.3

とう性管締固Ⅰの管体側面埋戻し土締固Ⅱの管体側面埋戻し土

0

γsd 標準値の表を追加

20mm(c-20)

40mm

20mm

40mm(c-40)


275 276

9.3.2 活荷重（2）自動車荷重による鉛直荷重

a.一般事項表-9.3.4「自動車荷重および車両占有幅」について

ｂ.自動車荷重による鉛直荷重

287

9.3.2 活荷重（2）自動車荷重による鉛直荷重

a.一般事項「・表-9.3.4 自動車荷重および車両占有幅」のについて

N 単位の移行へ伴う換算による値の変更。

荷重総重量

（KN）前輪荷重

（KN）後輪荷重

（KN）車両占有幅（ｍ）

T-25 245 22.5 100 2.75 T-20 196 20 78 2.75 T-14 137 13.5 55 2.75 T-10 98 10 39 2.75

ｂ.自動車荷重による鉛直荷重「歩道下縦断埋設管の位置が、車道幅員から 45°の影響線より

上部（管の 90°範囲を含まず）にある場合は、郡集荷重のみを適用する。また、埋設管の位置が、車幅幅員から 45°の影響線より下部（管の 90°範囲を含み）にある場合は、自動車荷重を適用する。」と追記。

「・図-9.3.12 路肩及び歩道下に銃弾埋設する場合の自動車荷重の影響」を追加。

Ｎ単位の換算により荷重の変更縦断埋設時の自動車荷重の取扱いについて規定図の追記


277 277278

9.3.4 その他の上載荷重（1）上載荷重

ｂ.雪荷重雪荷重を路面において自動車荷重と組合せる場合は 0.01 kgf/cm2雪を見込む。荷重のみの場合は、積雪深 1.0ｍ当たり 0.03 kgf/cm2を見込む。

ただし、群集荷重と比較して大きいほうを採用する。（2）施工時荷重

表-9.3.8「ブルドーザ諸元」について

289 289 290

9.3.4 その他の上載荷重（1）上載荷重

ｂ.雪荷重・・・・「雪荷重を考慮する必要のある地方においては、・・・適切な値を定めるものとする。積雪の単位体積重量、一般的には

3.5KN/m2に積雪深を乗じて求める採用例が多い。ただし群集荷重と比較して大きいほうを採用する。また、雪荷重を路面において自動車荷重と組合せる場合は 1.0 KN/m2を見込む。」と表記変更。

（2）施工時荷重

「・表-9.3.8 ブルドーザ諸元」について N 単位移行へ伴う換算による表内の値変更。

雪の単位体積重量の変更。Ｎ単位の換算により荷重の変更

281284

9.4 管体の横断方向の設計 9.4.2 設計支持角度

（1）土基礎の設計支持角度は、表-9.4.3 の値を標準とする。表-9.4.3「締固めた土基礎の設計支持角度（°）」について

296

9.4 管体の横断方向の設計 9.4.2 設計支持角度（1）土基礎の設計支持角度は、表-9.4.3 の値を標準とする。

「・表-9.4.3 締固めた土基礎の設計支持角度（°）」の一部変更下記項目が変更となった。注 4）も追記。

不とう性管とう性管土質分類分類記号

120°以上 180°以上 360°

礫質土・砕石

Ｇ、GS、ＧＦ 90 120 120

砂質土その他の S、SG 小

分類において S-F、S-FG、SG-F、SF

60

60

90

設計支持角度の一部変更


284 285 285286 287

9.4.3 不とう性管の管種選定（1）一般事項

・・・・式（9.4.1）のｎを上記の値とした時のひびわれ荷重と内外水圧を

図-9.4.1 に示す。図-9.4.1 を利用して、管の耐圧強度を計算するこ

とができる。図-9.4.1「遠心力鉄筋コンクリート管およびコア式プレストレスコンクリート管のひびわれ時の内外圧の関係（ｎ＝1.5）」

（2）管種選定の手順 ④仮定した管種の許容内圧Ｈｐの値を、式（9.4.3）により求め

る。〔PH/（Pc/S）〕ｎ+〔Hp/（Pc/S）〕＝1 式----------（9.4.3）

実際の計算に当っては、図-9.4.1 から仮定した管種について・・・Ｈｐ=β・Ｈc/S としてＨp の値を求めることができる。

（3）内外圧から求める管厚計算式 a.ダクタイル鋳鉄管および鋼管式----（9.4.5）の記号に対して

297 297 298 299

9.4.3 不とう性管の管種選定（1）一般事項

「式（9.4.1）のｎを上記の値とした時のひびわれ荷重・・・・・・内外水圧を図-9.4.1 に示す。」を削除。

「・図-9.4.1 遠心力鉄筋コンクリート・・・」を削除。（2）管種選定の手順

④仮定した管種の許容内圧Ｈｐの値を、式（9.4.3）により求める。

Ｈp＝の算出式変換表示している。（3）内外圧から求める管厚計算式 a.ダクタイル鋳鉄管および鋼管式---（-9.4.5）の記号に対して

α：引張応力/曲げ応力について「硬質ポリ塩化ビニル管 0.55

ポリエチレン管 0.75」を追加。

σa：許容引張応力度（Ｎ/mm2）「硬質ポリ塩化ビニル管：安全率 3 とし、

σa＝45÷3.＝15Ｎ/mm2」を追記。「ポリエチレン管：安全率 3 として

σa＝6.2.Ｎ/mm2（MPa）」を追記。

文面と図の削除表示式変更内容は同じ適用管種の追加


288 289 289

表-9.4.4「鋼管の許容引張応力度」について

ｂ.硬質塩化ビニル管およびポリエチレン管管厚は、式（9.4.7）により求める。「ｔ≧・・・・・・・・（9.4.7）」の式について

ｃ.強化プラスチック複合管強化プラスチック複合管は、・・・・。

〔PH/（Pc/S）〕ｎ+〔Hp/（Pc/S）〕＝1 式----------（9.4.8）

ｎ＝0.2 のときの内外圧の関係は、図 9.4.2 に示すとおりである。

図-9.4.2「強化プラステチック複合管の破壊時の内外圧の関係（ｎ＝2.0）」について

299 300 300 301

「・表-9.4.4 鋼管の許容引張応力度」についてＮ単位移行に伴う換算により値が変更となった。

ｂ.硬質ポリ塩化ビニル管およびポリエチレン管「管厚は、式（9.4.5）により求める。」として、

前項目 a の式（9.4.5）を参照としている。同じ式ｃ.強化プラスチック複合管強化プラスチック複合管は、・・・・。Ｈp＝の算出式変換表示している。

「・ｎ＝0.2 のときの内外圧の関係は、図 9.4.2 に示すとおりである。」を削除。

「・図 9.4.2 強化プラスチック複合管の破壊時の内外圧の関係（ｎ＝2.0）」を削除。

Ｎ単位換算による変更記載頁の変更表示式変更内容は同じ文と図の削除


290 292 289

（4）たわみ率から求める管厚計算式

表-9.4.8「管体の比重」表-9.4.10「強化プラスチック複合管のＥＩ値（kN・m2/m）」について

301 303 304

（4）たわみ率から求める管厚計算式「・表-9.4.8 管体の単位体積重量（KN/m2）」へ表現変更.

また、Ｎ単位への換算により重量が変更。「・表-9.4.10 強化プラスチック複合管のＥＩ値（KN・m2/m）」

「従来の 1 種～5 種の分類を（Ｂ形、Ｃ形、Ｔ形）として、新たに（Ｄ形）のＥＩ値を（1 種～5 種）」を追加。

Ｎ単位へ換算Ｄ形ＥＩの追加

293294

（5）基礎材の反力係数表-9.4.11「基準反力係数 e’0（Kgf/cm2）」について αa：溝幅による補正係数（現地盤は岩盤の場合は補正しない）「・αa＝{1+（0.1×（Bc－Ｂs））/100}≦1.2-------式（9.4.14）」について

304 305

（5）基礎材の反力係数「・表-9.4.11 基準反力係数 e’0（KN/m2）」Ｎ単位へ換算

「・注 5）鋼矢板の引き抜きをせず存置する場合は素掘り工法と同等とする。」と記載。 αa：溝幅による補正係数（現地盤は岩盤の場合は補正しない）

「・αa＝{1+0.1×（Bc－Ｂs）}≦1.2---------式（9.4.13）」のＮ換算式へ（cm→ｍ）変更。

Ｎ単位への換算と注釈を追記換算式へ変更


294

表 9.4.12「標準溝幅Ｂs 値（管心レベル幅）」

306 308

「・表 9.4.12 標準溝幅Ｂs 値（管心レベル幅）」について Bs 値の単位を（mm）→（ｍ）へ変更、また注 1）～3）を

追記。

「・[参考]並列配管の場合の補正係数の考え方」を追記「並列配管の場合の補正係数の考え方を、図-9.4.3-参に示す。」として「（a）標準溝幅Ｂs の求め方」および

「（b）設計の管心レベルの溝幅Ｂc の求め方」を追加（図-9.4.3 参を追加）

新規追加（図、解説）


295 295 296

また、ソイルセメントを基礎材に使用する場合は、e’＝70 Kgf/cm2

を用いてよい。この場合の配合は、２～１２％（qu＝2～5 Kgf/cm2と）とする。

また、施工支持角および設計支持角度は 180°とし、管頂までの基礎

材料は砂質土または礫質土とする。なお、口径 300mm 以下の管の場合、・・・・e’の大小が管種に与える

影響は比較的少ない。この意味合いから、e’の値は 30kgf/cm2を用いてよい。

309 309

「解説の追記」「地下水位の設定は、常時（・・・）を採用する。」

ただし、浮上の検討では想定される最高の地下水位とする。地下水位の影響の補正係数αw は、・・・・地下水位がある場合

は補正し、・・・ない場合は補正する必要はない。水田下に埋設する場合は、・・・・・現場で判断する。

地下水がある場合の・・・補正係数を低減しているのは、締固め Ⅰ程度では、・・・強度が低減することが・・・明らかになって

いるからである。」と追記。「また、ソイルセメントを基礎材に使用する場合は、大口径パイ

プラインの場合でも基準の反力係数 e’＝7,000KN/m2を用いてよいが、原則として実証検証や施工実績を参考に・・・たわみ量か

ら算出される反力係数を・・・設計に反映しなければならない。

この場合のソイルセメントの一軸圧縮応力度 qu は、200～500 KN/m2とする。特に、とう性管の場合においては、ソイルセメントの強度が大きくなると固定支承となり、・・・とう性管の特性

を失う・・・注意が必要である。」表記を変更。「ソイルセメントの諸数値は普通地盤にあつても使用可能である

が、反力係数やセメント配合等は、反力係数の現地試験を行い決

定・・・望ましい。また、・・・以下に示す流動化処理土の設計

及び施工に於ける留意点に十分配慮することが必要である。」と

して項目①と②を掲載している。

「施工支持角および設計支持角度は一般的に 180°が用いられているが、パイプラインの規模や特性に応じて適切に設定する必要

がある。なお、施工支持角度が 180°の場合の管頂までの基礎材料は、砂質土又は礫質土とする。一般に、口径 300mm 以下の管の場合、・・影響は比較的少ない。

この意味合いから 3,000kN/m2を用いてよい。」一部変更

新規追加（解説）と表現の変更新規追加（解説）と表現の変更


解説無し

317 9.4.5 小口径管の管種選定「末端配管では口径 300mm 以下の小口径管が多く利用されてい

る。一般的にこれらの管路は、低圧管路で・・、荷重条件も小さい場合が多い・・。このことから、口径 300mm 以下の硬質

ポリ塩化ビニル管（VP・VU）は、設計の簡略化のため、・・・

以下の適用条件を満足する場合・・構造計算を行わなくてもよ

いものとする。なお、ダクタイル鋳鉄管、鋼管、強化プラスチック複合管を低

圧区間に用いることは経済性からまれ・・・したがって、これらの硬質ポリ塩化ビニル管以外の管種を用い

場合は、別途計算を行うものとする。」と追記【適用条件】

（計算条件）について記載（計算結果）について

(1) 硬質ポリ塩化ビニル管（VP）は、1.0Mpa 以下、T-25、土かぶり 0.6m～3.4ｍの範囲は計算を省略できる。

(2) 硬質ポリ塩化ビニル管（VU）は、 a．0.6Mpa 以下、T-10、砂質土相当、２θ＝90°、

土かぶり 0.6m～2.9ｍ b．0.6Mpa 以下、群集 3 kN/m2、砂質土相当、２θ＝

90°、土かぶり 0.6m～2.５ｍ」と追記。

新規追加（解説）


303304

9.5 管体の縦断方向に設計 (2)管の抵抗曲げモーメント

表-9.5 参 1「管材料の引張強度σbの値」について

317 319

9.5 管体の縦断方向に設計 (2)管の抵抗曲げモーメント

「・表-9.5 参 1 管材料の引張強度σbの値」表内の管種項目の変更と N 単位への換算による値の変更

表内項目の変更と N 単位へ換算

307 (3)強化プラスチック複合管の場合の縦断方向の検討表-9.5 参 2「強化プラスチック複合管の曲げ強度σbの値(Kg/cm2 )」について

322 (3)強化プラスチック複合管の場合の縦断方向の検討「・表-9.5 参 2 強化プラスチック複合管の曲げ強度σbの値

[B、C、T 形]N/mm2」・表内の区分の「呼び径」について分類を変更。また、管区分が４m 管（1,2 種/3～5 種）と 6ｍ管（1,2 種/3～5 種）に区分

された。さらに、Ｄ形が削除された？

表内項目の変更と N 単位へ換算


307 308 308309 309 310

9.6 耐震設計 9.6.1 地震に対する検討・・・・したがって、農業用パイプラインの耐震設計については地震に

よる被害を低減するため・・・設計・施工を実施することを基

本とする。・・・・・・なお、上水との共有管路や・・・重要度の高い幹線、あるいは、・・・パイプライン・ファームポンド等

については、必要に応じて従来の震度法に基づく耐震設計に加

え・・・、規模の大きい地震動を想定した耐震設計を行うこと

も検討する。」

(1) 計画設計上の基本方針 (2) 耐震化対策の調査 (3) パイプライン系の構造的なウィークポイント (4) パイプラインの耐震化対策

a. 地震動に対応する場合

b. 地盤変状に対応する場合

322 323 323 324 325

9.6 耐震設計 9.6.1 一般事項・・・・

「・したがって、農業用パイプラインの耐震設計については・・・

応答変位や地盤の液状化判定などの設計手法を用いて検討

する対策と、・・・過去の被害事例などから有効と考えられ

る対策の両面から設計・施工を実施することを基本とする。」

と記載。「なお、上水との・・・・・・・・も検討する。」を削除

(1) 計画設計上の一般事項「(2)耐震化対策の調査」の項目を削除

(2) パイプライン系の構造的なウィークポイント「・農業用パイプラインも過去に・・・、兵庫県南部地震（

・・）、新潟県中越地震（）などの」を追記。

(3) パイプラインの耐震対策「・さらに、地震動及び地盤変状に対する対策は、・・・・

施設の重要度に応じた地震動レベルにて検討を行う。・・」と記載。

a. 地震動に対応する場合「・また、耐震設計を行った後、地震動の違いにより・・・

パイプラインの屈曲部・・地震応答対策を検討する。」と追記。

b. 地盤変状に対応する場合「・液状化によって生じる護岸近傍や・・・管路の安全性を評

価できる。また、・・・地震応答対応を検討する。」と追記。

表現の変更解説の削除項目の削除追記追記記載の変更


310

(5) 免震（耐震）性向上のための方策

325 326

「・免震（耐震）性向上のための方策」の項目を削除。 (4) 耐震設計の基本「・耐震設計では、応答変位法を用いた地震動に対する検討と、地

盤変状（地盤の永久変位）に対する検討を行った後、地震応答

対策を検討する。」の本項目を追加。

「・図-9.6.1 耐震設計のフローチャート」を追記。

項目削除項目追記

解説無し

327 327

--------以下「耐震設計」項目について追加された-------------------- a.応答変位を用いた検討 (a)・・・管路の耐震設計は応答変位法による。

(b)応答変位法による・・・耐震設計は、一体構造管路・継手構造

管路の分類、重要度、・・・を考慮して、設計した地震動レベ

ルに対して・・安全性を照査する。 (c)パイプラインの耐震設計は縦断方向について行う。・・・。 (d)・・地盤ひずみは、・・その振幅は表層地盤の地震動増幅を算

定することに基づく。 (e）・・管体や継手の応力や変形は地盤の水平変位振幅や地盤ひずみ等から算出、・・・安全性を照査する。

(f))埋設管路継手部における管軸方向伸縮量及び屈曲角度の耐震

設計も応答変位法によることを原則とする。 (g)図-9.6.2(a)及び図-9.6.2(b)に、パイプラインの安全性照査の手

順を添付 b.地盤変状に対する検討 (a)地盤変状に対する検討は、・・・地震動レベルに応じて「9.6.6.

液状化の判定」に基づいて行う。 (b)地盤変状に対する検討は、レベル 2 地震動について実施する。

(c)継手構造管路の照査方法は、継手部の伸縮で吸収できるか確認

する方法とする。 (d)一体構造管路は、・・・管体の変形能力にもたせることとし安

全性を照査する。（最大ひずみと許容管体ひずみとの照査）

新規追記（主要事項を左に掲載）


解説無し

327 328 328 329 330 331 332 332 333

c.地震応答対策 (a)地震応答対策は、耐震設計を行った後、重要度区分に関わら

ず検討を行う。 (b)地震応答対策は、「9.6.8 地震応答対策の内容」に示す対策工

法などから・・・運用を検討する。 (c)現地盤及び埋戻し土が液状化するか・・・、「9.6.6.液状化の判定」により判定する。

d.耐震設計上の基盤面及び表層地盤

耐震設計上の基盤面とは、式（9.6.1）・・・において定義する基

盤面である。・・・。

「・図-9.6.2(a）埋設管路の安全性の手順)」「・図-9.6.2(b) 埋設管路の安全性の手順」

9.6.2 重要度区分と保持すべき耐震性能 (1)重要度区分の考え方耐震設計を行うに当っては、パイプラインの路線を「極めて重

要度の高い施設（重要度Ａ）」「重要度の高い施設（重要度 B）」「災害の影響が少ない施設（重要度Ｃ）」の 3 種類に区分けする。・・・・「・図-9.6.3 重要度判定のイメージ」「・表-9.6.1 重要度区分の考え方」

(2)耐震設計に用いる地震動耐震設計に用いる地震動は、「水道施設耐震方法指針・解説

（1997 年）版」に準拠する。・a.地震動レベル

耐震設計では、・・・レベル 1 地震動、レベル 2 地震動を考慮する。・・・・。

・b.レベル 1 地震動の基盤面における設計水平震度の標準値応答変位に用いるレベル 1 地震動の・・・設計水平震度の標

準値ｋ‘h10は、0.15 とする。

図の追加図、表の追加準拠指針設計水平震度


解説無し

333 334 334 334 335

・c.地震動タイプレベル 2 地震動にはタイプⅠ・・とタイプⅡ・・がある。応答変位法に用いる速度応答スペクトルはタイプⅡ（内陸直下

型）のみを検討する。・d.震動区分に対する速度応答・・・レベル 1 地震動は、・・最大応答値として 80cm/s と・・・レベル 2 地震動については、2 種類ｓのスペクトルＳ’v（最大 70cm/s、100cm/s）を上限値及び下限値として与えており、

その範囲で施設の重要度に応じた値を設定・・・。・e レベル 2 地震動においてタイプⅡのみを行う理由「水道施設耐震・・・」では、・・・内陸直下型地震動に包含

されるとして・・・・・タイプⅡのみを適用する・・。「・図-9.6.4 設計用速度応答スペクトル（レベル 1 地震動）」「・図-9.6.5 設計用速度応答スペクトル（レベル 2 地震動）」

(3)重要度区分と耐震性能重要度Ａ種については、レベル 1 地震動、レベル 2 地震動の両

方について検討する・・。重要度Ｂ種については、レベル 1 地震動について・・耐震性能を目標とするが、・・・多様性のある

施設・装置・器具の組み合わせ・・・耐震設計を省略できる・・。

重要度Ｃ種は耐震設計を実施しないものとする。「・表-9.6.2 パイプラインの重要度区分と耐震性能」「・表-9.6.3 耐震性能の定義」

(4)地震応答対策区間の設定「地震応答対策が必要な区間・・・」を定義。

「・図-9.6.6 地震応答対策が必要となる区間」「・図-9.6.7 地震応答対策が必要となる区間の近傍に管理施

設を設ける場合」

図の追加表の追加図の追加


解説無し

336 336 336 337 338

9.6.3 調査耐震設計を行うために、建設地点の地域特性、地形、地盤、土

質等の調査を行う。 a.～c.の項目で解説。

9.6.4 耐震設計上の埋設管の分類「埋設管路は、一体構造管路と継手構造管路の二つに大別される。」として分類図（図-9.6.8 耐震設計上の埋設管の分布）

を追記。

「・図-9.6.8 耐震設計上の埋設管の分布」 (1)一体構造管路一体構造管路とは、接合部が固定された管路であり、・・・ポリ

エチレン管等の合成樹脂では、管路は地盤の変形にほぼ完全に追従する。

(2)継手構造管路「継手構造管路とは、接合部に伸縮・屈曲の可とう性を有する・・・

管路であり、・・・離脱防止機能を有するものを、特に「鎖構造

管路」と称する。接合部が弱点箇所・・・・」として解説。

9.6.5 応答変位法を用いた検討 (1)一般事項地震動の評価は応答変位法を用いて、速度応答スペクトルにより

評価し、水平変位振幅を算出する。・・・ (2)地盤種別及び地域別補正係数

a.地盤種別（Ⅰ種地盤、Ⅱ種地盤、Ⅲ種地盤）地盤の特性値（s）ＴGを求める。・・・

「・表-9.6.4 耐震設計上の地盤種別」「・表-9.6.5 地盤のせん断弾性波速度（せん断ひずみとの関

係）」

新規追加と分類を定義図の追加新規追加応答変位法について追記


解説無し

338 329 340 341 342 343 343 344 344

b.地域別補正係数耐震設計法の用いる地域別補正係数ＣZを提示。

「・表-9.6.6 地域別補正係数ＣZ」

「・図-9.6.9 地域別補正係数の地域区分」

「・表-9.6.7 地域区分」

(3)管路における応答変位・・・管路は「梁」としてモデル化され、地盤の変形は弾性

床の変形として与えられる。

「・図-9.6.10 地中管路解析モデル」を提示。 a.地震動 b.管体ひずみ「地盤の水平変位振幅波長から地盤ひずみを求め、地盤ひ

ずみに伝達係数乗じて管体ひずみを求める。」として、-----------式（9.6.2）を記載。

c.地盤と管路のすべり d.継手の伸縮量及び屈曲角度

(4)一体構造管路（鋼管） a 一般事項溶接鋼管管路の耐震設計・・、レベル 1・・及びレベル 2

に対する耐震性の照査・・、地盤液状化・・を照査する。と記載。

b.常時荷重による軸方向のひずみ (a)内圧による軸方向ひずみ（式 9.6.3）

(b)自動車荷重による軸方向ひずみ(式 9.6.4) (c)温度変化による軸方向ひずみ（式 9.6.6） (d)不同沈下による軸方向ひずみ（式 9.6.7～9.6.11）「・図-9.6.11 不同沈下想定図」

c.地震時の波長波長の算出（式 9.6.12～9.6.14） d.地盤の剛性係数地盤の剛性係数の算出（式 9.6.15～9.6.18）

新規追加と応答変位の解析方法について解説


解説無し

345 346 347 348 349 350

e.管軸上の地盤の水平変位振幅応答変位法における構造物に対する断面力、応力、ひずみなどは地震時における地盤の水平変位振幅から算出する。

(a)レベル 1 地震動--------算出（式 9.6.19a） (b)レベル 2 地震動--------算出（式 9.6.19b）

f.地盤ひずみ地盤ひずみ（管軸方向）は、地盤の水平変位振幅幅及び波

長から、式(9.6.2）より算出する。 g.管体ひずみ管体ひずみは、・・レベル 1・・とレベル 2・・・の

それぞれの式より求める。 (a)レベル 1 地震動--------算出（式 9.6.21～9.6.28） (b)レベル 2 地震動--------算出（式 9.6.29ab～9.6.32）

h.ひずみに対する照査ひずみに対する照査を規定。 (a)レベル 1 地震動・・降伏点ひずみ（0.11%）以下・・溶接

鋼管は安全。 (b)レベル 2 地震動・・許容ひずみ（46t/D（%））以下・・溶

接鋼管は安全。 (c)ひずみ対する照査「・表-9.6.8 一体構造管路（鋼管）の照査結果の例」

(5)継手構造管路（ダクタイル鋳鉄管、FPRM 管） a 一般事項地震動によるものと常時の荷重・・を加えて安全性を照

査する。地震動としては、レベル 1・・およびレベル 2・・

それぞれについて計算・・・応力及び継手伸縮量が許容値以

下となるよう・・検討する。さらに、継手部の屈曲角度についても検討を加える。

b.管体発生応力 (a)常時荷重による管体発生応力

ア.ダクタイル鋳鉄管の場合 ①内圧によるの算出（式 9.6.33）

②自動車荷重による（式 9.6.34～9.6.36）ア.強化プラスチックの場合 ①内圧によるの算出（式 9.6.37）

②自動車荷重による（式 9.6.38）



解説無し

351 352 353 353 354 355

(b)地震時における地盤の水平変位振幅ア.表層地盤の特性値

「一体構造管路（鋼管）」と同様イ.地震時の波長

「一体構造管路（鋼管）」と同様（式 9.6.12）ウ.地盤の剛性係数

「一体構造管路（鋼管）」と同様（式 9.6.15＆16）エ.管軸上の地盤の水平変位振幅

「一体構造管路（鋼管）」と同様（式 9.6.19a＆19b）(c)管体応力の計算（レベル 1、レベル 2 時の算出式）ア.伝達係数

伝達係数α1、α2 は（式 9.6.19a、19b）より求める。イ.下記ウの算出に用いる軸応力、曲げ応力

算出式（式 9.6.39～9.6.41）ウ.伸縮可とう継手から管軸報告の距離 x の点における

算出式（式 9.6.42～9.6.45）エ.継手構造管路の場合の応力の補正係数

算出式（式 9.6.46＆9.6.47）「・表 9.6.9 係数 f1～ｆ5」

c.継手の伸縮量及び屈曲角度 (a)常時荷重による継手の伸縮量

内圧による算出（式 9.6.48）～自動車による（式 9.6.49）、温度変化による算出（式 9.6.50）不同沈下による継手伸縮量の算出（式 9.6.51～52）

(b)地震時における継手の軸方向伸縮量継手部の軸方向伸縮量の計算フローチャート(図-9.6.15) 「・図-9.6.15 管軸方向継手伸縮量の計算フロー」を掲載

(c)継手の屈曲角度（算出式）屈曲角度の算出（式 9.6.54）

d.管体応力及び継手部の照査・・地振動のそれぞれについて、常時と地震時の管体応力、

継手部の伸縮量及び屈曲角度をまとめた結果を表-9.6.10 に例として示す。・・許容範囲以下であるかについて照査する。

「・表-9.6.10 継手構造管路(PRPM 管)の照査結果の例」を掲載

新規追加応答変位の解析方法について解説


311 311

9.6.2 地盤の液状化に関する検討 (1)一般事項基礎地盤を構成する土が、・・・・ (2)液状化の検討

357 358 359 360

(6)照査法パイプラインの地震動に対する安全性は、・・管路の強度と変形

能力を考慮して照査する。「・表-9.6.11 構造物と照査項目」で照査基準を提示している。

9.6.6 液状化の判定 (1)一般事項「地盤を構成する土が、・・・・・・・・・・

したがって、地盤が地下水位で飽和した砂質及び軟弱な中間土

で構成される場合は、その地層の液状化の可能性の有無につい

て判定を行う。また、液状化の恐れが無い地盤において埋戻し土の液状化が発生し・・・。このことから・・・・、埋戻し部

の地下水位が常時ある場合は・・・・埋め戻し部の対策を検討

する必要がある。」と記載している。 (2)現地盤の液状化の判定 a.現地盤の液状化の判定方法砂質地盤のような地盤条件のパイプラインは、液状化の判定

を行う。（簡易判定法のフローチャート図を掲載）「・図-9.6.16 液状化判定フロー図」で解説 b.現地盤の液状化の判定を行う必要のある砂質土層構造物の砂質土層が、以下の 3 つの条件すべてに該当する場合には、地震時に液状化が生じる可能性がる。・地下水位が・・10cm 以内・・・・細粒分含有率 FC が 35％以下、・・・・平均粒径Ｄ50が 10mm 以下・・・ c.ＦＬ値法

ＦＬ値の算出（式 9.6.55）を記載。「・図 9.6.17ＦＬ値法の基本的なフロー図」を掲載。

d.ＦＬ値法による液状化の判定液状化判定の検討は、レベル 1・レベル 2・に対して行う。

液状化の判定には、・・・ＦＬが得られるような土層ごとに平均的なＦＬ値にて実施する。として算出（式 9.6.56～9.6.69）を掲載。

新規追加応答変位の解析方法について解説


311 312

(3)埋戻し材の設計・施工に関する留意点 9.6.3 具体的な対策埋戻し砂の液状化の可能性・・・・

362 363

e.液状化による土質定数の低減液状化が生じると判定された砂質土層は、・・・抵抗率ＦＬの値に応じて・・土質定数を低減させるものとする。

「・表-9.6.12 土質定数の低減係数ＤE」を掲載。 f.現地盤の液状化対策現地盤の液状化の可能性があると判定された場合、「9.6.8

地震応答対策の内容」に示す・・検討をするとともに、「9.6.7 地盤変状に対する検討」に示す液状化による側方流動など

の検討を行う必要がる。 (3)埋戻し土の液状化判定 a.埋戻し土の液状化の判定以下の条件全てに該当する場合に埋め戻土の液状化による

被害の可能性がある。 ①地下水位が高い場合（ＧＬ-3m 以浅） ②埋設深度が深い場合（管土被りが GL-2.0m 以深・・） ③周辺地盤が軟弱な場合（緩い砂地盤 N 値≦15、軟弱粘

土地盤Ｎ値≦7） b.埋戻し土の液状化対策

・・・液状化の可能性があると判定・・・「9.6.8 地震応答対策の内容」に示す対応策を検討する必要がある。

9.6.7 地盤変状に対する検討 (1)一般事項・・埋設管路の被害は、・・・変状の発生した地盤で数多く発

生している。地盤を弾性状態として考える応答変位法を用いた耐震設計のみでは・・・不十分であり、別途安全性の照査が

必要である。・・・・このため、地盤変状に対する・・照査はレベル 2 のみとする。



解説無し

363 364 365 366 367 368 369 370 371

(2)地盤変位と地盤ひずみ a.液状化による地盤変位と地盤ひずみ・・・埋設管路の耐震設計に当たっては側方流動による地盤変

位と地盤ひずみを考慮しなければならない。「・図-9.6.18 護岸近傍域における地盤の引張ひずみの頻度分布」「・図-9.6.19 護岸近傍域における地盤の変位分布」「・図-9.6.20 内陸部における地盤の引張ひずみの頻度分布」「・図-9.6.21 内陸部における地盤の引張変位分布」「・図-9.6.22 地盤の圧縮ひずみ頻度分布」「・図-9.6.23 圧縮ひずみによる変位分布」「・図-9.6.24 推定式による計算値と実際値の関係」「・図-9.2.25 傾斜地における地盤変位分布」 b.傾斜した人口改変地盤による地盤ひずみ

宅造地など・・・地表面が傾斜している場合、地震動レベル 2 のような大きな地震動により、斜面下方に・・・変位を生じる・・・ので、地盤ひずみと地盤変位の影響を考慮する。「・図-9.6.26 人工改変地などの傾斜地盤におけるひずみの頻度分布と地盤変位分布」 (3)照査法液状化による側方流動等・に対して、伸縮可とう性のある継

手の伸縮、もしくは管体の変形能力によって・・・地盤の動き

に追従し得るかの・・安全性の照査を行う。 a.継手構造管路・・・・管路の軸方向に関して、全伸縮量が地盤の変形εG’L より大きく、地盤の変形を継手部の伸縮で吸収できるかを調べ

る。として計算（式 9.6.72、9.6.73）および図を掲載。「・図-9.6.27 継手構造管路の概念図」「・図-9.6.28 継手構造管路の管軸直角方向への挙動」

b.一体構造管路溶接鋼管のように、管路として耐震性能を管体の変形能力に持

たせるものは、・・・以下に示す計算式によって地盤変状

に対する耐震安全性を照査する。



解説無し

371 372 733 734 374 375 376 377 378

(a)護岸近傍域における地盤の側方変位（算出式）管に発生する最大ひずみの計算（式 9.6.75、9.6.76）

(b)傾斜地盤における地盤側方変位（算出式）管に発生する最大ひずみの計算（式 9.6.77、9.6.78）

9.6.8 地震応答対策の内容地震対応策は、応答変位法などの・・・対策を検討した後、パ

イプラインの屈曲部、土質の変化点、・・・など、計算により定

量的な対策が得られないのもについて行う。地震動対策は、(1)地震動に対する地震応答対策と、(2)地盤変状

に対する地震応答対策に区分する。。

(1)地震動に対する地震応答対策地震動に対する・・・、応答変位法では対策工法の検討ができ

ない挙動に対する対策をいう。「・表-9.6.13 地震動に対する地震応答対策例」を掲載。

(2)地盤変状に対する地震応答対策地盤変状に対する・・・、計算等により地盤変状に対する安全

性を検討ができない際の対策をいう。「・表-9.6.14 地盤変状に対する地震応答対策例」

「・図-9.6.29 締固め度Ｄ値（%）と液状化応力比θの関係」を掲載。

9.6.9 災害事例から見た設計上の留意点と対策災害事例について 9 ケースを記載解説している。

(1)地質、地形の急変部 (2)液状化を生じる砂質地盤等 (3)液状化を生じるサンドベッド (4)付帯構造物（異形管スラ・・）との接合部付近の管路 (5)埋立て地 (6)軟弱な表層地盤が厚い区間 (7)道路・盛土などの上載荷重がかかる部分の横断部（軟弱） (8)盛土区間（法肩.法尻を含む） (9)傾斜配管部



313 314

9.7 配管設計 9.7.2 ジョイントスペース管体の特質から・・・ 9.7.3 異形管異形管は、・・原則として JISG3451 に定められた・・・ (1)曲管 a.曲管の接角数 θ≦30°---------2 ピース（1 折ベンド） (2)調整管 PC 管や RC 管のように、・・・

378 379 380

9.7 配管設計 9.7.2 ジョイントスペース管体の特質から・・・「なお、ここでいうジョイントスペースとは、外力により・・ぶ

つかり管は破損するため、これを防止する・・・必要な間隔を

いい、ヒューム管及び PC 管で必要になる。」と追記。 9.7.3 異形管異形管は、・・原則として JISG3443-2 に定められた・・・ただし、口径 700mm 以上で屈曲 30°以下の場合、曲管（異

形管）の代わりに、テーパ付き直管（WPS A-101、A-102）を組み合わせて用いてもよい。と追記されている。

(1)曲管 a.曲管の接角数 θ≦30°-------口径 700mm 以上はテーパ付き直管組合せ

又は 2 ピース（1 折ベンド） --------口径 650mm 以下は 2 ピース（1 折ベンド） (2)調整管 PC 管や RC 管のように、・・・。

なお、定尺管を用いての切管とする場合には、管種・管径によっては、最小長に規定がある場合があるので注意する。

解説文に追記 JIS 記号の変更と追記（以後一部JIS 記号の変更あり）適用範囲の変更解説の追記

316 9.7.5 管路の曲線敷設屈曲や分岐箇所は、・・・

382 9.7.5 管路の曲線敷設屈曲や分岐箇所は、・・・〔参考〕可とう性継手による曲げ配管工法「可とう性継手を用いた管路の曲線敷設は、近年、継手性能の向

上が図られ、・・・・安全性が確認されている。継手部の安全性が確認された場合、・・本工法を適用してもよ

い。」と曲げ配管工法について解説、「・図-9.7.8 管路の屈曲敷設」を掲載。

参考解説の追記図の追加

383 9.7.8 管況計算及び合成角計算「配管計画を行うに当たっては、管況計算書及び合成角計算書を作成し・・・詳細水頭損失計算書に利用される。」と記載。

「・図-9.7.11 パイプライン摸式図」「・表-9.7.1 管況計算書」「・表-9.7.2 合成角計算書」を掲載

新規追加項目図、表の追加


スラスト力の検討(スラスト対策工設計システム Ver1.1) スラスト力の検討（スラスト対策工設計システム Ver2.0） 317 319

9.8 スラスト力の検討 9.8.3 スラスト力の検討 (1)屈曲部のスラスト a.管が水平方向に屈曲する場合

①滑動に対する検討ここに、Ｈ：設計水圧・・・（tf/m2）水平方向抵抗力（管背面の受働土圧）Rh は、式（9.8.3）により

求める。Ｒh＝・・・・・・・・・・（9.8.3）

387 388 389

9.8 スラスト力の検討 9.8.3 スラスト力の検討 (1)屈曲部のスラスト

a.管が水平方向に屈曲する場合 ①滑動に対する検討ここに、Ｈ：設計水圧・・・（kN/m2）〔参考：1MPa＝1000 kf/m2〕

「水平方向抵抗力（管背面の受働土圧）Rh は、図-9.8.4 を参考に

地下水位の有無や管と地下水位の高さ関係に応じて算出する。」

「図-9.8.4 受働土圧算定模式図」を追加。また、下記 3 種の式を掲載。ここにｗ’：土の水中単位体積重量（KN/m3）を追記

N 単位の換算値を表示地下水位の考慮とその算出式を定義


320

b.管が鉛直に屈曲する場合 ①滑動に関する検討 ②浮上りに対する検討（式 9.8.5）式・・・（一般の場合）式・・・（地下水位が管頂上にあり管の浮上を考慮する場合） ③沈下に対する検討下向きスラストを受ける・・・ここに、Ｕ：管の浮力（tf）Ｕ＝・・・・

390 390 391

②受働土圧を算出する際の留意点「谷側へ管路を布設したため、水平曲管部に発生した・・受働土

圧を見込めず危険な状態になる・・・。受働土圧が見込める地形・・・・、期待できる受働土圧に相当する土かぶりは、図-9.8.6による。」と記載。「・図-9.8.6 水平方向抵抗力（受働土圧）の考え方」を掲載。

b.管が鉛直に屈曲する場合 ①滑動に関する検討「地下水位が管底より高い場合はその影響を考慮する。」

と追記。 ②浮上りに対する検討（式 9.8.5）式・・・（地下水位の影響を受けない場合）式・・・（地下水位の影響を受ける場合） ③沈下に対する検討下向きスラストを受ける・・・「沈下に対する検討においては、管が地下水位の影響を受ける

場合も、管底面に加わる荷重強度の算出は・・・設計上の安

全を考慮してその影響を無視する。」と記載。ここに、Ｕ：管の浮力（KN）（地下水位が管頂より上方にある場合）

受働土圧について追記地下水位に関する追記表記変更解説追記


321 水平方向抵抗力（管背面の受働土圧）Ｒh は、式（9.8.9）により

求める。Ｒh＝Ｆ・1/2ｗ・Bb（Ｈ22－Ｈ12）tan2（45°+Φ/2）・・（9.8.9）

392 「地下水位なし又は地下水位あり（地下水位≦管頂）の場合の水平方向抵抗力（管背面の受働土圧）Rh は、式（9.8.9）より求める。」と記載

Ｒh＝Ｆ・1/2・kp・w・Dc（Ｈ22－Ｈ12）・・（9.8.9）ここに、「Kp：受働土圧係数、kp＝tan2（45°+φ/2）」を追記。

「地下水位ありで、地下水位が管底とり高い場合・・・Rh は、式（9.8.3）による。なお、管背面の幅Ｂbは、管外径Ｄcとする。」

と記載

解説の追記表示式の変更

395 (4)複合管のスラスト力の検討「複合管のスラスト力の検討は、各々管路に作用する設計水圧を

用いて検討する・・・。、ただし、・・・・管路に同時に水撃圧が発生することを防止できる場合・・・は、設計水圧と静水圧の組み合わせによって検討してもよい。」と記載

検討項目の追記

325

9.8.4 スラスト力の対策スラスト力が管に作用する・・・

(1)スラストブロック a.滑動に対する検討スラストブロック底面の摩擦抵抗力 Rh1 は、式（9.8.24）求める。

Rh1＝μ.Ws------------------式（9.8.24） Ws＝Ｗ1+Ｗ2+W3------------式（9.8.25）

ここにＷ1：スラストブロック上の埋戻し土による鉛直土圧（tf）

395 396

9.8.4 スラスト力の対策スラスト力が管に作用する・・・

「地下水位の影響を受けるスラストブロックを設計する場合・・・

浮力や土の有効重量を考慮する必要がある。また、高圧パイプラ

インのスラストブロックにおいては、スラスト力によりせん断破

壊や曲げ破壊を生じないように・・・、一体的に機能させる必要がある。」と追記

(1)スラストブロック

a.滑動に対する検討スラストブロック底面の摩擦抵抗力 Rh1 は、式（9.8.24） Rh1＝μ.Ws------------------------式（9.8.24） Ws＝Ｗ1+Ｗ2+W3－Ｕ----------式（9.8.25）

ここにＷ1：「・・・地下水位が・・ブロック天端より高い場合、地下

水位以下・・は水中単位体積重量を用いる。」と記載「Ｕ：スラストブロック及び巻立て管の曲管に対する浮力（KN）、

地下水位の影響を受けない場合は 0 とする。」と追記

地下水位を考慮する場合の解説地下水位Ｕを追記


326

b.浮上に対する検討上向きスラストを受ける場合のみ考慮する。

b.浮上に対する検討「浮上に対する検討は、一般的には上向きスラスト力を受ける

場合のみ考慮する。ただし、・・・・地下水位の影響があると判断される場合は、上向きスラストを受けない場合におい

ても検討を行うものとする。」と記載

地下水位がある場合の上向きの検討

326 327 327 328 329 331

〔9.8.4 の(1)の参考〕スラストブロックの計算に用いる基礎地盤の設定定数は、・・・・表-9.8.参 1 を参考にする。表 9.8.参 1「基礎地盤の種類と設定定数」

(2)反力壁大きなスラスト力に抵抗するため・・・・

(3)溶接、接着、溶接等による接合 a.有効長さの計算ここに、ｋ：横方向地盤反力係数（kgf/cm3） (4)離脱防止継手（金具）

a.ダクタイル鋳鉄管（KF、UF 形継手）の一体化長の計算水平局管部に KF 形、UF 形継手を使用する場合の一体化長の計

算手順・・・①～⑨に示す。

397 398 398 399 400 402

〔9.8.4 の(1)の参考〕スラストブロックの計算に用いる基礎地盤の設定定数は、・・・・

表-9.8.参 1 を参考にする。「・表 9.8.参 1 基礎地盤の種類と設定定数」内の数値がＮ単位への換算により変更。「・粘性土地盤・・堅いもの摩擦係数μ0.45→0.5」へ変更

(2)反力壁大きなスラスト力に抵抗するため・・・・「〔9.8.4 の(2)の参考〕反力壁と同様にスラストブロックの欠点を補う工法として、ジ

オシンセティックスを用いた・・スラスト対策・・・・が進めら

れており図-9.8.参 1 に示す。」を追記「・図-9.8.参 1 ジオシンセティックスを用いたスラスト力に抵抗す

るモデル」を追記。

(3)溶接、接着、溶接等による接合 a.有効長さの計算ここに、ｋ：横方向地盤反力係数（KN/m3）

「（安全をみて、ｋ＝2000～5000 を用いる。）」と追記。

(4)離脱防止継手（金具） a.ダクタイル鋳鉄管（KF、UF 形継手）の一体化長の計算「(a)水平曲管部」を追記。水平局管部に KF 形、UF 形、「S 形、SⅡ形、NS 形継」を

使用用する場合の一体化長の計算手順・・・①～⑨に示す。」

と管種の追加。

Ｎ単位への移行で定数が変更新工法について追記参考図を追記注釈を追記管種の追加


332 333

⑨Sf≧So、かつδ≦δo を満足する l を算出し、・・・・ここに、 δo：許容移動量（2cm 以下）

表-9.8.2「KF 形、UF 形継手の限界曲げモーメント」について

404 405 406

⑨Sf≧So、かつδ≦δo を満足する l を算出し、・・・・ここに、「δo：許容移動量 KF 形、UF 形及び呼び径 500mm 以上

の NS 形継手は 0.02m 許容移動量 SⅡ形及び呼び径 450mm 以下のNS形

継手は 0.01m」と記載変更。

「・(b)その他の曲管部」を追記「鉛直 S ベンド部（鉛直曲管部・・）、水平Ｔ字管部伏越部、

片落管部、管端部及び仕切弁の一体化長については「NS 形・SⅡ形、S 形ダクタイル管路の設計」（日本ダク

タイル鋳鉄協会）の資料による。」と追記

「・b.曲管が近接する場合の曲がり角の考え方」を追記。「・・・曲管の間隔が直管 1 本の長さより短く、しかも同方向

に屈曲する場合、それぞれの曲管の角度の合計を屈曲角θとし、一体化長を求める。」と追記。

「・(a)水平曲管部（曲管 2～3 個が隣接し、全曲管が同方向に屈曲する場合）」のモデル図-9.8.15（a）を追記。

「・(b)水平曲管部（曲管 2～3 個；全曲管が同方向に屈曲する場合）」のモデル図-9.8.15（b）を追記。

「・(c)一体化長が隣接する曲管で重なり合う（ラップする）場合」のモデル図-9.8.15（c）で 3 モデル図を追加

「ラップする区間は、すべて一体化しスラスト力を相殺させ、ラ

ップの生じない端部の曲管より、摩擦力だけによる一体化長さ

Ｌ1、Ｌ2 を確保する。スラスト力及び反力は、ダクタイル鋳鉄管・・一体化長さの計

算と同様で・・、伸縮、可とう性を有するため・・安全性と移

動量の照査は不要・・。また、・・・一体化延長が 50ｍを超え

るような場合でも剛構造と考える必要なない。」と追記。

「・表-9.8.2 NS 形、KF 形、UF 形継手の限界曲げモーメント」

を全面改訂（管の種類毎に限界曲げモーメント規定）

管種による許容値に変更Ｔ字管等について適用基準を追記曲管が近接する場合の一体化長の計算考え方を追記モデル図を追加限界曲げＭ表に管種及び呼び径を追加、Ｎ単位への換算値を表示


332

b.離脱防止金具による一体化長さ（使用個数）の計算水平曲管部の計算として式①～⑤が表記されている。

406 408 409

c.離脱防止金具による一体化長さ（使用個数）の計算「・(a)水平曲管部」の項目を追記「水平曲管部に離脱防止金具を使用する場合の・・・計算

手順及び算式を①～⑤に示す。」と変更。

「・(b)垂直曲管部」の項目を追記「水平曲管部に使用する場合と同様である。計算式による抜け出し力「Ｈ・ac」に対し、一体化長さ分

の摩擦抵抗力のみが作用すると考える。」と記載。

「・図-9.9.18 垂直曲管に使用する場合」を表示「・①周面摩擦力Ｆδ

Fb＝fδ・Ｌ---------------式（9.8.50） fδ：単位長さ当りの摩擦抵抗力（KN/ｍ） fδ＝μ・w・Ｈc・π・Dc

②力の釣り合いＨ・ac≦ fδ/Ｓ0---------式（9.8.51）Ｓ0：安全率（1.5 以上）

項目の追加分類垂直管の場合の計算追加図の追加計算式の追加


409

③一体化長さ

Ｌ≧（Ｓ0・Ｈ・Ｄc）/〔4μ・w（h1+Dc/2）〕--式（9.8.52）」の式を追記。「・(c)Ｔ字管に使用する場合」の項目追記「分岐管路にのみ離脱防止金具を使用する。一体化長さＬの計算は、式（9.8.52）による。」と記載。「一体化長の計算については「水道施設設計死指針」（日本水

道協会）による。」と記載。また「なお、農業用ダクタイル鋳鉄管（ＤＡ・DB 種）において、

離脱防止金具（）による一体化長さの計算を計算する場

合、管厚が薄いことから締め付けトルクの制約を受ける。このため、許容水圧が 50％程度低減されるので注意が必要

でる。」と記載。

Ｔ字管の場合について追記参考指針の記載ダクタイル管の許容水圧について


336343344 345 345 345

9.11 防食 9.11.6 防食対策 (3)金属管の内面防食内面防食には、・・・・・使用される。それぞれの規格は、表-9.11.4 のとおりである。表-9.11.4「金属管内面塗覆装の規格」について

(4)金属管の外面塗覆装の選定一般に、ダクタイル鋳鉄管は、合成樹脂塗装を施す。鋼管は、ア

スファルト等の塗装をビニロンクロス・・・・使用する。・・・規格とその性能は、表-9.11.5 のとおりである。

表-9.11.5「外面塗覆装の規格」について

410 419 419 420

9.11 防食 9.11.6 防食対策 (3)金属管の内面防食内面防食には、・・・・・使用される。「・・・特に上水道や上水供給事業との共有管路については、・・・

浸出性能が要求されるため、水道用エポキシ樹脂塗料を使用す

る必要がる。」と記載。それぞれの規格は、表-9.11.4 のとおりである。

「・表-9.11.4 金属管内面塗覆装の規格」の規格表内の一部削除および変更を行っている。

(4)金属管の外面塗覆装の選定 a.一般管体部「一般に、ダクタイル鋳鉄管は、合成樹脂塗装を施す。鋼管は、プラスチック被覆（ポリエチレン・ポリウレタン）を施す。なお、砕石基礎・・・、外面塗装・・・・に留意する。鋼管の塗装仕様は、農業用プラスチック被覆鋼管（・・）・・

の 2.0mm 以上とする。」と追記。鋼管の塗覆装方法の規格とその性能は、表-9.11.5 のとおりであ

る。「・表-9.11.5 外面塗覆装の規格」について適用規格の見直しを行

っている。「・b.水管橋部」の項目を追記。「水管橋の外面塗装は、・・・水管橋外面防食基準

（WPS009-2004）により・・・示されている。フッ素樹脂塗装（・・）は、・「農業農村整備事業品質確保・向上対策・・・普及マニュアル・・」で紹介されている。ただし、水管橋の施工実績が少ないため、・・経年変化を確

認する必要がある。」と追記

内面防食について追記規格表の一部変更外面塗装について追記規格表内の項目の変更水管橋部について追記


366 370376 ※ 377 381 381 389

10.2 調圧施設 10.2.1 一般事項調圧施設は、用水の円滑な・・・・ 10.3 ポンプ施設 10.3.4 配水槽（2）配水槽の規模配水層の規模は、・・・・ ------------------------ 10.4 分水施設

10.4.2 分水工ｂ.オーバーフロースタンド型文水工

表-10.4.2「シール高Ｓ」について 10.4.3 給水栓

440 444 450 451 ※※

451 455 456 457 464 465

10.2 調圧施設 10.2.1 一般事項

調圧施設は、用水の円滑な・・・・「一般に調圧施設の高さは、必要な水位を確保できる構造とす

るほか、サージングにる水面変動等が生じても越水すること

のないよう・・・・必要がある。また、調圧施設（）の施設容量は、「10.4.2 分水工」を、減圧スタンド型（）は、「10.2.4 調圧施設の位置と構造」

・・・決定する必要がある。」と追記。 10.3 ポンプ施設 10.3.4 配水槽（2）配水槽の規模配水層の規模は、・・・・「なお、配水層の容量は、・・・ポンプの自動運転を行う場合は、ポンプの ON-OFF の許容度、空気混入、漏水防止を考慮し決定する。」として「・Ｖ＝Ｖa+ｈ --------------式（10.3.1）Ｖ：配水層の全容量（ｍ3）Ｖa：有効容量（ｍ3）ｈ：ポンプ運転に必要な容量および・・・・（ｍ3）」の式を追記。以後の調圧施設の変更項目については、変更ページ項目のみ記載。 10.4 分水施設

10.4.2 分水工ｂ.オーバーフロースタンド型文水工「・図-10.4.3 オープンタイプパイプラインの呑口部のシール

高さ」を追加。「・表-10.4.2 シール高Ｓ」内に「100ｍ未満」を追加。「・表-10.4.3 シール高 So」を追加。「・表-10.4.4 クローズド又は、セミクローズドタイプパイプラ

インにおける呑口部のシール高さ(S)」を追加。 10.4.3 給水栓「・図 10.4.20 自動給水栓の例」を追加。

解説文の追記解説文および式の追加追加変更事項


393 396 406 406 412 415

10.6 通気施設 10.6.3 通気施設の形式と構造表-10.6.1「空気弁の規格・種類」について 10.7.4 排泥施設（2）排泥施設の配置及び構造 10.8.2 制水弁（2）弁室

468 471 471 473 476 483 484 490 491 494 514

10.6 通気施設 10.6.3 通気施設の形式と構造「・図-106.5 圧縮型通気スタンドの設置例」の「・図(ｂ)空気口

付帯の設置例」を追記「・表-10.6.1 空気弁の規格・種類」内の規格名およびＮ単位に

よる換算値を表示。

「・〔参考〕空気弁口径計算例」を追記。

「・〔参考〕道路下に埋設する空気弁室の例」を追記。 10.7.4 排泥施設「・（2）排泥施設の設計手順」で「・図-10.7.4 排泥施設の設計

手順」のフローチャートを追記。（3）排泥施設の配置及び構造「・項目⑤よ⑥」を追記。 10.8.2 制水弁項目⑥に「・図 10.8..参 1 副制水弁付き制水弁室の例」を追加。項目⑦に「・〔参考〕維持管理作業のための作業幅及び高さの例」

および「・図 10.8.参 2 保護工における作業幅及び高さ」

を追記。（3）弁室

「・図-10.8.2 制水弁室の例 (a)管径φ400mm 以下の場合 (b)管径φ450mm 以上の場合(c)プレキャストパイプライン

保護工」を追加。

「・12.補修・補強」を追加。「・12.1 基本事項」～「・12.3.3 対策工法の施工後の検証」迄を追加

追加変更事項追加変更事項


450 451 453 454 455 457 459 460

13.既製管の管体及び継手 13.1 管体の種類 13.1.1 直管の種類表-13.1.3「コア式プレストレスコンクリート管の試験内圧（Mpa）」について

表-13.1.6「コア式プレストレスコンクリート管の管厚」について表-13.1.8「ダクタイル鋳鉄管の呼び径（JISＧ5526）」について

表-13.1.10「直管の保証水圧（JISＧ5526」について表-13.1.12「鋼管の規格」について

表-13.1.14「硬質ポリ塩化ビニル管の種類」について

表-13.1.15「硬質塩化ビニル管の管厚（JISK6741）」について

表-13.1.17「農業用水用管厚塩化ビニル管の管厚（AS24）」について表-13.1.18「ポリエチレン管の規格」について

537 538 540 541 542 544 546 547

14.既製管の管体及び継手 14.1 管体の種類 14.1.1 直管の種類「・JIS 規格コード」が表内の随所で変更となっている。以後 JIS コード自体が変更となっているものは記載しない。「・表-14.1.3コア式プレストレスコンクリート管の試験内圧（Mpa）」表内の「規格：PCPA6」が削除された。「・表-14.1.6 コア式プレストレスコンクリート管の管厚」表内の「規格：DS 形」が削除された。「・表-14.1.8 ダクタイル鋳鉄管の呼び径（JISＧ5526・・・・）」

表内の「規格：SⅡ形、PI 形、」が削除され、「規格：NS 形、

PN 形」が追記された。

「・表-14.1.10 直管の保証水圧（JISＧ5526、・・JDPAＧ1042）」表内の「規格：DS」が追記された。「・表-14.1.12 鋼管の規格」表内の「規格：WSP A-101」および注）

3）～5）が追記された。また、Ｎ単位換算による数値の変更を行っている。

「・表-14.1.14 硬質ポリ塩化ビニル管の種類」表内の「規格：AS24」

が削除され「規格：JIS6741（HIVP、VM）および AS60（VH）

が追記された。「・表-14.1.15 硬質ポリ塩化ビニル管の管厚（JISK6741）」表内に「呼び径：VM 管厚（最小寸法）」を追記。

「・表-14.1.17 農業用水用管厚ポリ塩化ビニル管の管厚（AS60）」

「規格：AS24→AS60」により全面改訂。「・表-14.1.18 ポリエチレン管の規格」

「規格：JISK6762」を削除し「規格：JWWAk144、PTCk03」を追記。

規格コードの削除規格コードの追加・削除


460 461 461 467 469 470 474

表-13.1.20「水道用ポリエチレン管の管厚（JISK6762）」について表-13.1.21「強化プラスチック複合管の種類（JISA5350、FRPMK111）」について表-13.1.23「強化プラスチック複合管の試験外圧荷重（ JISA5350、FRPMK111）」について

13.2 継手の種類（1）継手の種類

表-13.2.1「継手の種類」について

（4）管種別継手の構造と対策表-13.2.3「コア式プレストレストコンクリート管継手の種類と構造」について表-13.2.4「ダクタイル鋳鉄管継手の種類と構造」について

表-14.2.5「鋼管継手の種類と構造」につて

547 548 549 555 557 562

「・表-14.1.20 水道用ポリエチレン管の管厚（JWWAk144、

PTCK03）」表内の規格コード変更により全面改訂。「・表 -14.1.21 強化プラスチック複合管の種類（JISA5350、

FRPMK1111、FEPMK2111）」表内に「規格：FRMPk2111」を追加。また「用途」の項目も追加。

「・表-14.1.22 内挿用強化プラスチック複合管の種類（

FRPMK1111Ｌ、FEPMK2111L）」を追加。

「・表-14.1.23 強化プラスチック複合管の試験外圧荷重（ JISA5350、FRPMK1111、FEPMK2111）」表内に規格「 FEPMK2111」を追加。

「・表-14.1.24 内挿用強化プラスチック複合管の種類の試験外圧荷重（FRPMK1111L、FEPMK2111L）」追加。

14.2 継手の種類（1）継手の種類

「・表-14.2.1 継手の種類」表内の固定継手の部分に「メカニカル継手」の項目を追加。

（4）管種別継手の構造と対策「・表-14.2.3 コア式プレストレストコンクリート管継手の種類と構造」表内の「構造：DS 形」「・表-14.2.4 ダクタイル鋳鉄管継手の種類と構造」表内の「構造：Ａ形、SⅡ形、PI 形」削除し「構造：Ｔ形のサイズ範囲」を変更し

「構造：NS 形、PN 形」を追記。

「・表-14.2.5 鋼管継手の種類と構造」表内に「構造：(2)拡径式継手」を追加。

規格コードの追加・削除


475 477

表-14.2.6「硬質ポリ塩化ビニル管継手の種類と構造」について表-14.2.8（1/2＆（2/2）「硬質ポリ塩化ビニル管継手の種類と構造」について

564 566

「・表-14.2.6 硬質ポリ塩化ビニル管継手の種類と構造」表内の「(1)接着溶接（TS 接合）」の「特徴・用途」で「AS24」を削除し「AS25、AS60」を追記。また「(2)ゴム輪接合（RR 接合）」の「特徴・用途」で「AS24」を削除し「AS25、AS60、AS31・33、AS32・34、AS35」

を追記。「・表-14.2.8（1/2＆（2/2）硬質ポリ塩化ビニル管継手の種類

と構造」表内の「構造：Ｂ形、Ｔ形、Ｃ形」のイメージ図

を変更し、「構造：FW 成形、CC 成形」を追加。

規格コードの追加・削除


パイプライン基準書「平成 10 年3 月版」×「平成...

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