主催 : フロンティア･マネジメント株式会社　　　協力 : 日経メディアマーケティング株式会社

Since 2016

経営戦略 M&A 経営管理

FRONTIERBUSINESS SCHOOL

フロンティア・ビジネススクール

2019 年度カリキュラム

5/146/28

春 期

講師陣は第一線で活躍するコンサルタント

超実践型の講義で経営人材を育成する

2

「社員教育は他社の人と触れ合う場で実践すべし」なぜ、今、社員教育が 重要なのか

世界を見ると、米中の各巨大企業が、各分野の技術及びビジネスモデルにおいて覇権争いを展開している中、日本 企業の相対的なポジションは年々下落傾向にあります。 また、日本は、2004 年をピークに人口の減少局面に入り、多くの日本企業は、経営課題として働き手の減少への対処を掲げるようになりました。このような中、日本企業は、①飛躍的な成長を遂げるための創造的な新規事業を起こすこと②成長のための有効な M ＆ A に取り組むこと③人材の採用を多様化（外国人、高齢者、女性等の積極的な

採用）すること④社員の生産性の向上（IT、RPA、AI 等による）を図ること等が経営戦略として重要となっています。

一方で、これらを実践するのは、当該戦略を考案し、意思決定に参画し、そして実行していく主体たる社員であり、いかにして創造的・積極的で、かつ、着実に成果を出せる社員及びリーダーを育てることができるか、ということが経営の最重要なテーマであることを我々は忘れてはいけません。企業が、従来の勝ちパターンに沿って成長を継続できる時代はすでに終焉しており、企業の中で創造的なアイデアを積極的に提案し、それを競合他社との競争に勝って実践していく、従来とは異なる高度でマルチな人材の育成が急務となっています。

なぜ、フロンティア・ビジネススクールが 社員教育に有効なのか

当社は、これまで多数の顧客企業に対し、経営課題を 解決するため、どのように戦略を構築し意思決定していくか、そして決定された計画をいかにして実行していくか、ということをサポートしてきました。そして、当該サポートを各企業の人材の育成に対しても実施しようという場が、 フロンティア・ビジネススクールに他なりません。

社員の教育は、通常の場合、新卒時の研修以降、社員の年次、職位又は役職に応じて、随時、社内カリキュラムに 沿って実施されていますが、そこでは、社外の人と触れ合う場面が少ないため、刺激や競争そしてネットワークづくりといった重要な要素がどうしても不足してしまいます。 また、研修の場で講義を行う講師も外部から起用するものの、当該講師の多くはビジネス教育の専門家であり、ビジネスの専門家ではない場合が多いものと言えます。

この点、フロンティア・ビジネススクールでは、①現役のコンサルタントが、実際に経験した実例を中心と

して講義及びディスカッション形式で双方向の授業を行うこと

②興味のある学びたいテーマのみを選択的に受講することができること

③講義テーマが、まさに各企業において重要となっている経営テーマを中心に設定されていること

④他社の人と触れ合う場があるので、適度な刺激と競争がある環境下で学ぶことができ、社員自身のネットワークづくりに有効であること

等の特徴があり、実践的な社員教育の場として大変有効ではないかと自負をしております。これから本ビジネススクールへ社員の派遣を検討している企業の方、そして、同スクールの受講を検討している社員の方は、選択的な受講も可能となっていますので、まずはお試しに、一つのテーマの講義だけでも受講の機会を作ってみてはいかがでしょうか。

大西 正一郎

フロンティア・マネジメント㈱代表取締役

3

フロンティア・ビジネススクールが提供する価値

異なるスピードとマグニチュードの市場をどう制御・同期化するかが、経営の仕事

社員教育におけるフロンティア・ビジネススクールのポジショニング

「超実践型」を裏付ける 3つの特徴

フロンティア・ビジネススクール

経営に求められる新たな条件異なるスピードとマグニチュードの市場をどう制御・同期化するかが、経営の仕事

総合的・実践的ビジネススクールの必要性

一変化当たりの

マグニチュード

変化のスピード

労働市場

技術市場

消費者市場

金融市場

法律・会計など制度市場

今後の経営のフォーカス

従来の経営のフォーカス

第一線で活躍する現役コンサルタントが

講師

経営学から法務・会計など、深く広い知見を活かし、総合的な判断力を

育成

“今”経営の現場で起きている事例から、問題解決のノウハウを

学ぶ

●経営人材の育成 受講目的課題の解決=実践型

社員全般

経営企画部門事業戦略部門コンサルティング部門金融機関

能力開発、スキルアップ=理論型

受講対象

FBS経営人材の育成

一般研修会社

大学院大学MBA

大手ビジネススクールG社

eラーニングビジネススクール

経営企画部門事業戦略部門コンサルティング部門金融機関など

●経営課題を解決する　実践型の教育

（経営課題に取り組む人材）

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●科目毎の講義時間は３時間 ( 一部の講座は５時間 )

● FBS のケースは基本、講師自らが経験した事例を参考にケースを作成

●各講師が実践・体験した事例であるため、受講生の疑問・悩み・課題に対し、より現実的な示唆を提供することが可能

●受講者主役の体感型講義を展開し、主体的に学べる 講義は参加型のセッションが中心で、事前にケースを読み込み、自分なりの考えを整理したうえで臨むことが前提となります。

科目の選び方（推奨）

AGC 株式会社伊藤忠商事株式会社株式会社エヌ・ティ・ティ・データ株式会社 NTT ドコモカゴメ株式会社KDDI 株式会社コニカミノルタ株式会社小林製薬株式会社GMO アドパートナーズ株式会社J. フロント リテイリング株式会社株式会社ジュピターテレコム株式会社新日本科学

住友商事株式会社西部ガス株式会社大和ハウス工業株式会社中部電力株式会社株式会社ティップネス株式会社デンソー株式会社東芝東洋紡株式会社東レ株式会社長瀬産業株式会社名古屋鉄道株式会社日本ガイシ株式会社

株式会社日本触媒日鉄住金物産株式会社日本たばこ産業株式会社株式会社村田製作所ハウス食品グループ本社株式会社パナソニック株式会社株式会社日立システムズ株式会社日立製作所株式会社福岡運輸ホールディングス三菱アルミニウム株式会社株式会社吉野家ホールディングス

ご利用企業様

※掲載許可をいただいた企業様の一部をご紹介しております

現役コンサルタントによるフロンティア・ビジネススクールならではの

教育モデルで、短時間で、効果的に学ぶ

解　説ケーススタディを通じて生じた

受講生の疑問に、講師が実践的な解を提供

講義 グループディスカッション

Ｍ＆Ａのタスクフォースの一員になった方

経営者に向け、提案やコンサルティングをする方

経営企画部に配属となった方

事業部門の戦略を企画する方

経営を実践的な事例から学びたい方

○経営管理とコーポレート・ ガバナンスの基本

○既存事業強化○戦略コンサルタント

の仕事術

○組織の戦略的設計とマネジメント

○コスト構造改革

○Ｍ＆Ａ入門○戦略遂行○既存事業強化

○経営戦略の概論と 実践　

○新規事業参入

○Ｍ＆Ａ入門○デュー・

ディリジェンスの実務

○ディール マネジメントの実務

○クロスボーダー Ｍ＆Ａの実務

○デュー・ ディリジェンスの実務

○経営戦略の概論と 実践　

○ディール マネジメントの実務

○コスト構造改革

○タイムトリップ① 大手小売流通業編

○タイムトリップ③ 中堅コングロマリット企業編

○タイムトリップ② 大手消費財メーカー編

5

※日程、講師、内容等は都合により変更させていただくことがございます。あらかじめご了承ください。※当講座では事前に資料を送付し、課題に取り組んでいただく講座がございます。なるべく早めのお申込みをおすすめいたします。

2019年　春期日程カリキュラム開催日 時間 講座名 内容

区分 掲載ページ経営

戦略 M&A 経営管理

5/14（火）

１４: ００～１７: ００

企業経営タイムトリップ体験①大手小売流通業編

業績悪化の原因についての考え方 / 構造改革やダウンサイジングの考え方と具体的手法 / 対象は、店舗や事業所、グループ企業群など / 構造改革を短期間で行うための枠組み作り

● P9

5/16（木）

１3 : ００～１8 : ００ M&A 入門

企業戦略遂行手段としての M&A/M&A を実施する際の考え方の整理 / ストラクチャー / バリュエーション /デュー・ディリジェンス / 契約実務

● P10

5/21（火）

１3 : ００～１8 : ００

経営戦略の概論と実践

戦略とは何か / 戦略立案フレームワーク（3C/5F/4P/7S 等）/ 競争優位の確立 / ビジョン策定 / 市場分析 / 競合分析 / バリューチェーン上の課題識別 / コスト構造分析 /事業別損益分析など

● P6

5/23（木）

１４: ００～１７: ００

デュー・ディリジェンスの実務

そもそもデュー・ディリジェンスの目的は / デュー・ディリジェンスの要点 / 組み立て方 / デュー・ディリジェンスの結果を活かすためには

● P10

5/24（金）

１４: ００～１７: ００

経営管理とコーポレート・ガバナンスの基本

管理会計（セグメント別収益管理）の基礎 / 予算・実績管理の理想と現実 / 効果的な PDCA サイクルの運用・会議体設計 / コーポレート・ガバナンスとは

● P12

5/28（火）

１４: ００～１７: ００ 戦略遂行

戦略実行の阻害要因は何か / 阻害要因を克服するために有効なアプローチにはどうようなものがあるか / 戦略遂行を推進するための経験則を踏まえた重要な点とは何か

● P6

5/30（木）

１４: ００～１７: ００

企業経営タイムトリップ体験②大手消費財メーカー編

事業ポートフォリオの考え方 / 危機時における事業の取捨選択方法 / コア事業の考え方と再成長に向けた戦略の作成

● P9

5/31（金）

１４: ００～１７: ００

既存事業強化【成長戦略①】

市場分析 / 競合分析 / ケイパビリティ分析 / ビジネスモデル構築アプローチ / 事業計画策定 / 合意形成 ● P7

6/4（火）

１４: ００～１７: ００

組織の戦略的設計とマネジメント

組織の戦略的設計とは何か / 組織設計の基本 / 環境変化・ライフステージに応じた戦略と組織設計 / 組織の老朽化とニュー・エコノミー下の企業組織 / 変革の障害・克服策 / 他律企業・ワンマン企業・自律企業 /PMI（買収後統合）

● P12

6/6（木）

１４: ００～１７: ００

ディールマネジメントの実務

【買手編：企業買収の戦略的進め方】・【売手編：一部事業売却等の戦略的進め方】其々における初期的検討段階からクロージングまでのプロセス・課題 / 買収または売却の検討過程におけるポイント / 検討過程における外部専門家の役割

● P11

6/11（火）

１４: ００～１７: ００

戦略コンサルタントの仕事術

コンサルタントの基本動作とは／コンサルタントの仕事の進め方／仮説の構築と検証／課題の整理と解決のフレームワーク／インタビューテクニック／会議でのファシリテーション術

●ビジネススキル

P13

6/13（木）

１４: ００～１７: ００

新規事業参入【成長戦略②】

解決すべきイシューの抽出 / 市場・競合・自社分析 / 実行手段の検討（M&A/ 自社開発等）/ 実行計画策定 ● P7

6/18（火）

１４: ００～１７: ００

海外拠点・海外子会社管理

海外現地法人の設定（目的 / 形態（独資、JV））/ 海外現地法人の権限と本社の役割（シナジー必要性）/ グローバル企業のガバナンス方法

● P13

6/20（木）

１４: ００～１７: ００

クロスボーダーM&A の実務

海外企業買収（IN-OUT）の考え方 / 海外候補先の探索、選定 / 海外企業のバリュエーション、デュー・ディリジェンス / 権限移譲とガバナンス

● P11

6/25（火）

１４: ００～１７: ００

コスト構造改革【事業構造改革①】

事業ポートフォリオとコスト構造改革概論 / 収益性分析 /コスト構造改革施策 ● P8

6/27（木）

１４: ００～１７: ００

企業経営タイムトリップ体験③中堅コングロマリット企業編

時間の経過を再生局面と再成長局面の 2 つに区分し、それぞれ、現状の見極め段階・打ち手（処方箋）の整理段階・執行段階に分け整理する

● P9

6/28（金）

１４: ００～１７: ００

事業撤退【事業構造改革②】

事業ポートフォリオ再構築の系譜 / 事業撤退の難易度 / 事業別損益分析 / バリューチェーン上の課題識別 / 実際の事業撤退プロセス / ステークホルダーコミュニケーション

● P8

6

経営戦略

経営戦略の概論と実践5/21（火）

13：00 〜18：00受講料（税抜）50,000 円

変化の激しい現代において、経営戦略の立案時にその企業で行われていた過去の方法を踏襲するだけでは不十分である。本来はどのような考え方をしていくべきなのかを、基礎から学ぶ。優れた経営戦略を策定していくための方法論を身につけるため、ケーススタディによる実践も行う。

〈主要テーマ〉戦略とは何か / 戦略立案フレームワーク（3C/5F/4P/7S 等）/ 競争優位の確立 / ビジョン策定 / 市場分析 / 競合分析 / バリューチェーン上の課題識別 / コスト構造分析 / 事業別損益分析など〈学びのポイント〉経営意思決定と経営戦略策定に客観性・論理的頑健性を与えるには / 戦略立案のツールの理解 / 戦略レベルでの優位性とは

▶経営戦略/計画策定の指示を受けた際に、どのような分析とまとめが必要なのかを、イメージできるレベルとなる。▶答えのない状況の中で、何を実行していくべきなのかを、定量 /定性面の分析結果双方を用いて、導いていく能力が身に付いている。

▶経営戦略 /計画策定への訓練の必要性を意識し、継続的に学ぶモチベーションが高まっている。

講座受講後の姿効果

▶ 外部環境分析において、掴まなければいけない情報を理由を持って理解させる。

▶内部環境分析において、施策が浮かびあがってくるような目的志向の分析を学ぶ。

▶施策が上手く導き出せない場合、自分の引き出しの質・量の問題なのか、分析の不的確さが原因なのかを分ける。引き出しの質・量の問題ならば、日頃の生活・習慣から変えていくことを意識させる。

講義の進め方

講師　林 浩史、白石 良彰

【プロフィール】計画策定から実行支援までの一気通貫プロジェクトを多数経験。

【プロフィール】公認会計士からコンサルタントへ転身。戦略立案、事業計画化、実行支援など幅広なソリューションを担当する。

林 浩史フロンティア・マネジメント㈱ マネージング・ディレクター

白石 良彰フロンティア・マネジメント㈱ シニア・ディレクター

◆「概論と実践」のテーマ通りの内容で勉強になりました（サービス業）◆事業戦略策定のやり方について大変参考になった（石油・石炭製品製造業）◆外部環境分析・内部環境分析におけるアプローチや考え方が明確になった。具体的な手法を学ぶことができたので有意義でした（銀行業）◆顧客企業に対するアドバイスにおいて幅が広がりました。コンサル業務で活用していきたい（銀行業）

受講者の声

◆分かりやすい講座でした。戦略室の機能、評価方法等、参考に活用していきます（電気機器メーカー）◆戦略という大きなものでなくとも、今日学んだ考え方はいろいろな場面で応用できると思いました。実務に活用していきたいです（メーカー）◆自分では気づかない気づきがある点で有用であると思います（医薬品メーカー）◆事例を通してリアルな内容が知れておもしろかったです（サービス業）◆組織の縦と横のつながり強化として、部門創設という点が勉強になりました（建設・不動産業）

受講者の声

経営戦略

戦略遂行5/28（火）

14：00 〜17：00受講料（税抜）30,000 円

【プロフィール】全社ビジョン策定、営業及び生産に対する常駐での変革といった計画策定から実行までのコンサルティング業務経験を数多く有する。

田中 浩一郎 フロンティア・マネジメント㈱　シニア・ディレクター

戦略立案部分に焦点が当りやすいが、実際は実行にこそ最大の難関が存在し、実行されなければ戦略は意味がない。フロンティアでの経験則から企業の実行力が戦略の足かせとなることが多く、企業として戦略遂行力を高めることが競争優位につながると考える。本講座では、一度定めた戦略を実行する上で、その阻害要因とその力学を理解し、阻害要因を克服する手段を理解する。

▶戦略遂行を完遂するための運用を構想できる。▶ケース企業を題材とした上で戦略遂行するための必要手段・仕組みの一例を理解し、その一例を自社にて検討することが出来る。

講座受講後の姿効果〈主要テーマ〉戦略実行の阻害要因は何か / 阻害要因を克服するために有効なアプローチにはどうようなものがあるか / 戦略遂行を推進するための経験則を踏まえた重要な点とは何か〈学びのポイント〉社内情報の非対称性、部分最適の弊害／戦略遂行に伴う変革行為の重要事項と進め方

▶ 本講座では戦略論には重点を置かず、具体的な戦略遂行時に発生する組織の課題を浮き彫りにする。

▶部署間の対立、従業員の出世争い、既存のやり方から離れることへの不安など、よく散見されるシーンへの対処策をクラスで検討する。

▶講座への参加者の知見も融合し、ケース企業への対応だけではなくプラスαを含む実践的な講義とする。

講義の進め方

講師　田中 浩一郎

7

経営戦略

既存事業強化【成長戦略①】5/31（金）

14：00 〜17：00受講料（税抜）30,000 円

市場が成熟化するにつれ、既存事業で現状の施策を継続するだけでは、大きな成長が望めない状況に直面している企業は多い。しかし、現実には組織の「慣性」がボトルネックとなり、思い切った戦略のシフトを実現する企業が少ない。したがって本講座では、様々な企業の売上拡大の実例をもとに、施策レベルにとどまらない戦略構築の重要性と難しさを学び、既存事業を成長ステージに引き上げるビジネスリーダーの育成を目指す。

〈主要テーマ〉市場分析 / 競合分析 / ケイパビリティ分析 / ビジネスモデル構築アプローチ / 事業計画策定 / 合意形成〈学びのポイント〉顧客の潜在ニーズを見極めるための視点 / 差別化のための「提供価値」の研ぎ澄まし / 事業計画のロジック強化の手法 / ステークホルダーとの合意形成のあり方

▶短期的・顕在的な顧客ニーズだけでなく、中長期的・潜在的な顧客ニーズを探索することができる。▶競合から真に差別化しうる、自社の「提供価値」を研ぎ澄ますことができる。▶上記を踏まえ、定量・定性の両面から蓋然性の高い事業計画を策定することができる。▶社内外のステークホルダーの利害を理解し、大局的見地から戦略の合意形成を図ることができる。

講座受講後の姿効果

▶短期的・顕在的な顧客ニーズのみの追求によってもたらされる「消耗戦」の弊害を実例と共に紹介する。

▶中長期的・潜在的な顧客ニーズを探索する方法論（「ゲームのルール」の変え方）を実例と共に紹介する。

▶差別化を突き詰めるための「提供価値」の掘り下げ方をフロンティア・マネジメントのプロジェクト事例を通じて学ぶ。

▶仮想ケーススタディを通じ、事業計画のロジックの組み立て方を体感する。▶ステークホルダーの利害の洗い出し、接点の見つけ方、実行に向けた

体制整備方法等を共有する。

講義の進め方

【プロフィール】約 10年間コンサルタントとして多数の企業変革をサポート。クライアントの執行役員等としてターンアラウンド支援経験も豊富。

藤澤 順也 フロンティア・マネジメント㈱　シニア・ディレクタ―

講師　藤澤 順也

◆既存事業の強化のセオリーが体系的に学べて、勉強になりました（サービス業）◆要点がかなり整理されている。ロジカルな思考を考えることができそう（サービス業）◆説明にリアリティがあり、撤退していくのにどのような心構え(抵抗勢力など)が必要で、組織作りについてもご説明頂き、大きな収穫となりました（石油・石炭製品製造業）◆提供価値や強みについて深く見つめ直すことの重要性に気付いた（メーカー）

受講者の声

◆漠然としていた新規事業立案のプロセスがある程度システマチック化できた（サービス業）◆講義の内容が順序立てて構成されており、聞いていて非常にしっくりきた。今日習ったフレームワークにのっとり、日々の業務に取り組みたい（銀行業）◆新規事業を考えるうえで、一貫性が重要なことを改めて気づいた（メーカー）

受講者の声

経営戦略

新規事業参入【成長戦略②】6/13（木）

14：00 〜17：00受講料（税抜）30,000 円

【プロフィール】10 年強に渡り一貫して経営コンサルティング業務に従事。戦略策定から実行支援までワンストップで多数の案件に関与。

前島 有吾 フロンティア・マネジメント㈱　シニア・ディレクタ―

既存事業における成長に限りがあり、新規事業に活路を求める企業も多い。しかし、新規事業立案・実行に必要なスキルとマインドを備えた人材は少なく、単発的なアイディアに終始し事業の継続的な成長を構想できなかったり、構想は良くても実行面でリーダーシップが発揮できず立ち消えになったりするケースが多い。本講座では、新規事業に必要な構想力とリーダーシップを鍛え、新規事業参入の核になる人材の育成を目指す。

▶単発的なアイディアを新規事業企画に昇華させるための方法論を理解している。▶解決すべきスケールの大きな課題を抽出して、広い視野で市場の潜在的なニーズを展望する構想力を備えている。▶上記を踏まえ、市場・競合・自社を分析し、合理的な事業計画を作ることができる。▶必ずしも自社のリソースだけで完結させるのではなく、M&Aを含めた幅広い視野で実行手段を検討できる。▶自らリスクを取り、当事者となって新規事業をやり切る事業家マインドを備えている。

講座受講後の姿効果

〈主要テーマ〉解決すべきイシューの抽出 / 市場・競合・自社分析 / 実行手段の検討

（M&A/ 自社開発等）/ 実行計画策定〈学びのポイント〉単発アイディアと新規事業企画の違い / 発想の着眼点（スケールの大きなイシュー抽出の重要性）/ 実行手段に関する視野の広げ方 / 定性アイディアの定量計画への落とし込み / 事業家マインドの重要性

▶新規事業の成功例を示し、着想の原点がスケールの大きな課題（イシュー）の解決にあることを理解する。

▶参入する市場の特性と自社との適合性によって生じる違いについて実例と共に紹介する。

▶講義を通じ、M&A や業務提携といった多様なビジネススキームの選択肢とそのメリット / デメリットを学ぶ。

▶ケーススタディを通じ、定性的なアイディアを定量的な事業計画に落とし込む方法論を学ぶ。

講義の進め方

講師　前島 有吾

▶新規事業の推進者が備えるべきリーダーシップやマインドの重要性を説き、受講者に内面の変化を促す。

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経営戦略

経営戦略

コスト構造改革【事業構造改革①】6/25（火）

14：00 〜17：00受講料（税抜）30,000 円

収益性が高かった事業が、競合環境の激化や業務の複雑化に伴う業務量増大等により、売上対比でコストが収益を圧迫し収益性が低下した状態になっている場合、そのコスト構造を抜本的に見直す必要があるが、やみくもに構造改革を行うことは単なる延命処置でしかない。本講座では、コスト構造改革の本質を理解するとともに、ケーススタディや構造改革施策の実務的な手法とポイントの把握を通して、ターンアラウンド・マネージャーとしてコスト構造改革を成功させるためのノウハウを体得する。

〈主要テーマ〉事業ポートフォリオとコスト構造改革概論 / 収益性分析 / コスト構造改革施策

〈学びのポイント〉コスト構造改革が必要となる背景（＝実施上の難所）の把握 / 事業ポートフォリオと当該事業の事業性に適したコスト構造改革実施の重要性の理解 / 構造改革推進の体制とプロセス / 構造改革実施のための収益性分析の実務 / 主要なコスト構造改革の実施方法とポイント

▶コスト構造改革の考え方と、企業戦略上における本質的かつ効果的なその適用の仕方を認識できている。

▶企業・事業の状況を正しく診断し、経営的視点から適切なコスト構造改革戦略・施策を立案できるようになっている。

▶様々な抵抗を予測し、円滑に改革を進めるための手法を身につけている。▶コスト構造を見直す際の適切な収益性分析が実施できるようになっている。▶コスト構造改革の具体的な実施手法とポイントを理解している。

講座受講後の姿効果

▶具体的な事例を通して、ターンアラウンド・マネージャーの立場での現状分析と構造改革立案を仮想経験する。

▶企業戦略におけるコスト構造改革の位置付けを明確にし、事業ポートフォリオを見据えた実施タイミングとその先の展開を議論・共有する。

▶構造改革が必要となる状況に至る根源的要因は何か、またそれを乗り越え成功させるために実務上必要なことは何かを議論・共有する。

▶構造改革を行う際にまず最初に行う収益性分析について、複数の分析手法とその特徴や限界、実務上の活用法・判断方法等を議論・共有する。

講義の進め方

【プロフィール】25 年超にわたり一貫してコンサルティング及び事業再生に一線で携わっており、多様な業種の企業の課題解決に豊富かつ具体的な知見を有する。

矢島 政也 フロンティア・マネジメント㈱　執行役員　コンサルティング第 1 部長

講師　矢島 政也

▶代表的なコスト構造改革施策（特に人件費削減、サービス・ブランド・商品の取捨選択と統廃合、購買費削減）について、その具体的な手法と実務上のポイント・留意点を共有する。

事業撤退【事業構造改革②】6/28（金）

14：00 〜17：00受講料（税抜）30,000 円

多くの日本企業（及び、その経営者）が、事業撤退の決断を下せないでいる。①合理的な実態掌握ができていない②頭では理解できていても、様々な痛みを前に逡巡してしまう③事業撤退を経験した人材が、現場にも経営陣にもいない、の三点が大きな原因である。結果として、状況がますます悪化、却って、大きな悲劇へ突き進んでしまうことすらある。本講座では、過去各社が取り組んだ撤退事例に加え、参加者に事業撤退のプロジェクトマネージャとして合理と情理の間での意思決定を疑似体験していただくことを特徴としている。ケーススタディを通じて、短時間で基礎的なフレームワークを一通り体得していただくことを目指す。

〈主要テーマ〉事業ポートフォリオ再構築の系譜 / 事業撤退の難易度 / 事業別損益分析 / バリューチェーン上の課題識別 / 実際の事業撤退プロセス / ステークホルダーコミュニケーション〈学びのポイント〉チームアップの要諦 / トップとのコミュニケーションや合意形成 / 合理的な実態掌握と判断基準 / 合理と情理 / 推進「計画」の要諦 / ステークホルダーとのコミュニケーション

▶事業撤退が各社の置かれた事業環境や競合とのポジションに依拠する、難易度の高い取組だと理解している。▶必要な手続き・プロセスについては大まかな把握であっても、論点を導出するためのコツが掴めている。▶撤退の実行は、ステークホルダー間の極めて生々しいコミュニケーションが必要となることを理解している。

講座受講後の姿効果

▶「事業ポートフォリオ再構築」発展の系譜を概観する。▶実際の事業撤退案件（製造業）のケーススタディを通じて参加者自ら

プロジェクトマネージャとなって一連のプロセス疑似体験する。▶受講者全員と講師で講義全体を振り返り、当日の学びを総括。

講義の進め方

【プロフィール】多数の事業ポートフォリオ再構築案件に関与。数千億円規模の事業撤退計画を策定した経験を有す。「成長のための撤退」を信条とする。

本橋 陽介 フロンティア・マネジメント㈱　マネージング・ディレクター

講師　本橋 陽介

◆構造改革の先に成長を見据えることが重要だということが分かった（半導体メーカー）◆構造改革を行う流れ (分析・実行 )、それぞれで具体的例を交えながら学べたので良かった（石油・石炭製品製造業）◆コスト削減に対する着眼点や優先順位等ポイントが分かりやすかった（金融業）

◆ 3時間でこの内容の講義を受けることが出来たのは有意義でした（銀行業）◆事業撤退のプロセス、勘所の整理がわかりやすく、応用の効く形での話で理解が深まりました（銀行業）◆バリューチェーン、ステークホルダー毎に検討すべき事項の洗い出しと撤退の為のプロジェクトマネージメントのやり方がよくわかった（メーカー）

受講者の声

受講者の声

9

◆実際のM&Aの際に、ポイントを見直し活用していきたいと思った（小売業）◆高収益店舗と低収益店舗の図、自店の分析に使いたい（小売業）

◆再生における生々しい話も聞くことができ、非常に興味深い内容でした。今後携わる事があった時には、しっかり活かしたいと思います（銀行業）◆難易度は高かったですがそれ以上に有意義でした（情報・通信業）

◆再生から成長のフェーズに向かっていく時の考え方、課題、対応等、大変参考になる講義でした（銀行業）◆企業再生の現場のお話は、大変勉強になり大変有意義でした（情報・通信業）

受講者の声 受講者の声

受講者の声

6/27（木）

14：00 〜17：00受講料（税抜）30,000 円

待ったなしの企業再生の現場へタイムトリップ。どこから、何から手を付けるのか、構造的かつ具体的にその処方箋を整理しながら、刻々と時が流れる中でその成果が出てくることを確認していく。その際、企業再生での処方箋は、通常経営の現場で確実に行う必要のあるベーシックな実践技術であることを再確認いただく。

〈主要テーマ〉時間の経過を再生局面と再成長局面の 2 つに区分し、それぞれの現状の見極め段階・打ち手（処方箋）の整理段階・執行段階に分け整理する〈学びのポイント〉過去の企業再生事例を題材に、今の時代であれば他の処方箋を打つことが考えられないか、創造性を持ちながら学びを深める

▶今後、大手企業を中心に、ローカル企業を巻き込み、事業拡大や再編の機会が増加していくことは確実であり、その際成功に導く「企業再生の土地勘」が身についている。▶具体的執行面で、その困難を打開する準備ができる。

講座受講後の姿効果

▶前半は、企業再生局面での窮境原因から具体的処方箋の整理と執行段階の事例を紹介。

▶ケーススタディを通じて執行段階での難しさについて学ぶ。▶後半は、再成長局面での具体的事例を紹介。▶今の時代であればどのような打ち手が考えられるか学びを深める。

講義の進め方

【プロフィール】30 代で1,000 億円企業の企業再生の現場で結果を残した経験を持つ。中堅・中小企業の経営執行支援、ターンアラウンド支援の豊富な経験と知識を有する。

西田 明徳 フロンティア・マネジメント㈱　常務執行役員　経営執行支援部長

講師　西田 明徳

経営戦略

経営戦略

大手小売流通業編 大手消費財メーカー編5/14（火）

14：00 〜17：00受講料（税抜）30,000 円

5/30（木）

14：00 〜17：00受講料（税抜）30,000 円

【プロフィール】産業再生機構在籍時には、ダイエーとカネボウの再生計画作成に携わり、その後 2社の取締役として再生計画実行の経験を持つ。

松岡 真宏 フロンティア・マネジメント㈱　代表取締役

経営戦略の大転換、抜本的な事業再生など、実際に経営の舵を大きく切った案件を題材にする。また、当該案件の当事者として、実際の危機に対峙すること仮定した講義を行う。講師は、実際に当該案件を当時執行したメンバーの一人。

▶大型案件を短期間でどのように分析して、大きな方針を作るのかが理解できる。▶ダウンサイジングの手法を科学的に理解することができる。▶構造改革やダウンサイジングの実行手法について学ぶことができる。

講座受講後の姿効果▶コングロマリット型の経営における要諦をつかむことができる。▶ポートフォリオ内で不振が続く事業を整理する考え方や手法を学ぶことができる。▶大型案件を短期間でどのように分析して、大方針を作るのかが理解できる。

講座受講後の姿効果

〈主要テーマ〉業績悪化の原因についての考え方 / 構造改革やダウンサイジングの考え方と具体的手法 /対象は、店舗や事業所、グループ企業群など / 構造改革を短期間で行うための枠組み作り

〈主要テーマ〉事業ポートフォリオの考え方 / 危機時における事業の取捨選択方法 /コア事業の考え方と再成長に向けた戦略の作成

〈学びのポイント〉一般論に影響されず、どのように企業の業績悪化原因を理解すべきか / 単に不採算事業を閉鎖するのではなく、どのような視点で峻別するべきか / 閉鎖や売却の対象となる店舗・事業・グループ会社をどのように決定すべきか /New Money の必要性の理解

〈学びのポイント〉不振事業をポートフォリオ内に抱え続けると何が起こるのか / 気が進まないステークホルダーをどのようにインセンティヴァイズするか / コア事業の導き方 / キャッシュフローや企業価値という観点からの合理的な各ビジネスの方向性決定

▶企業再生の心構えについて最初にレクチャー。対象企業の業績悪化要因についてディスカッションと発表。実際に策定された再建計画の説明と、実行プロセスにおけるポイントを解説。スポンサー選定・再建手法についてディスカッションと発表。

講義の進め方▶企業再生の心構えについて最初にレクチャー。不振事業がポートフォリオ全体に与える影響につい

てディスカッションと発表。実際に行われた再生計画の策定について説明。ステークホルダーに意思決定を促す仕掛けづくりについて解説。コア事業の考え方についてディスカッションと発表。

講義の進め方

講師　松岡 真宏 講師　松岡 真宏

中堅コングロマリット企業編

企業経営 タイムトリップ体験シリーズ絶対失敗の許されない企業再生の現場

あの時、あなたならどうしたか？

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M&A

デュー・ディリジェンスの実務5/23（木）

14：00 〜17：00受講料（税抜）30,000 円

企業買収は大きな投資判断であるが、通常の資産購入と異なり、買手は購入する企業・事業について十分に情報を把握していないことが多い。必要となる調査項目は多岐にわたり、多くの専門家と連携するプロセスが不可欠となる。本講座では、デュー・ディリジェンスで抑えるべきポイントを把握し、その結果を踏まえて、買収判断の是非と、買収価格や売買契約書にどのように反映するべきか、避けるべきリスクは何かを学ぶ。

▶候補先の選定後、デュー・ディリジェンスで何を明らかにし、どのような対処が必要かを十分に把握している。▶形式的ではなく、実質的なデュー・ディリジェンスがどのようなものかを理解している。▶意義あるデュー・ディリジェンスを行う専門家の特性を把握し、その選定が適切に行える。

講座受講後の姿効果〈主要テーマ〉そもそもデュー・ディリジェンスの目的は / デュー・ディリジェンスの要点 / 組み立て方 / デュー・ディリジェンスの結果を活かすためには

〈学びのポイント〉経営企画として抑えるべきデュー・ディリジェンスの要点 / 実施する際の専門家との連携方法

▶ 設例により、ビジネス / 財務 / 法務デュー・ディリジェンスの実行プロセスと、調査ポイントの軽重のつけ方、買収判断の是非、価格や最終契約書への反映、買収後の統合作業への反映を体験させる。

▶ デュー・ディリジェンスによる調査プロセスの制約と、その制約を踏まえた実行プロセスの工夫を考える。

▶ 買収を行うべきでないと判断するケースにも触れ、重要な提言を行う心構えを持たせる。

講義の進め方

【プロフィール】大手金融機関及び会計系 FASを経て、ビジネスデュー・ディリジェンス、事業戦略立案、事業再生のコンサルティング等に長年従事。

【プロフィール】大手監査法人を経て、ビジネス・財務デュー・ディリジェンス、中期経営計画策定、事業再生のコンサルティング等に多数従事。

竹下 薫フロンティア・マネジメント㈱ マネージング・ディレクター

中村 吉貴フロンティア・マネジメント㈱ マネージング・ディレクター

講師　竹下 薫 、中村 吉貴

M&A

Ｍ＆Ａ入門5/16（木）

13：00 〜18：00受講料（税抜）50,000 円

M&A は、国内、海外に関わらず、市場シェアの獲得、技術の取得、特許取得、コスト効率化、生産能力の拡充、新規事業育成など、企業戦略における様々な局面において有効な手段として認知されつつある。また売却する側も事業承継や経営基盤の安定などのメリットがある一方で、その手続きや交渉には複雑な点も多い。本講座では、M&A を検討・実行するにあたっての流れやその概要を把握することを目指す。

〈主要テーマ〉企業戦略遂行手段としての M&A、M&A を実施する際の考え方の整理/ ストラクチャー / バリュエーション / デュー・ディリジェンス / 契約実務〈学びのポイント〉M&A 概観 / ターゲット会社選定における重要なポイント / バリュエーションの基礎的考え方 / 意思決定においての重要なポイント

▶M&Aの検討・実行における流れや概要を把握できている。▶買手・売手がどのような相手と企業統合するべきかを検討する際に重要となる視点を持てるようになっている。▶財務諸表や収益予想から買収先企業の簡易的バリュエーションができるようになっている。

◆DCF法は書籍など読んでも困難でしたが、簡単なイメージができた（銀行業）◆様々な手法がある事を学び、自分が苦手とする財務諸表についても説明が聞けて良かった（卸売業）◆日頃の業務でM&Aに触れていながら「分かったつもり」になっている事柄を整理できた（建設・不動産業）◆教科書にない実務視点での話がためになった（メーカー）◆理論だけでなく、実務上のTIPSや事例等の紹介が非常に勉強になった（総合商社）

◆DDを行う上で着眼点、市場調査の方法、DDを踏まえた企業価値や事業評価への評価の考え方を理解できた（銀行業）◆同じ売上を様々な切り口で分析、検証することでデータの正確性や意味を理解すべきであることに気付いた（メーカー）◆DDをする上で、みるポイントと具体的な方法について学ぶことができた（石油・石炭・製品製造業）

講座受講後の姿効果

▶ M&A にかかわる基礎的な事項をインタラクティブに講義する。▶バリュエーションのやり方を学ぶとともに、例示する企業の財務諸表や

アナリストレポートをもとに簡易的バリュエーションに取り組む。▶講義での説明の範囲内で、事例を基に、どのような意思決定が良いか

をディスカッションする。

講義の進め方

【プロフィール】事業会社、投資銀行等で、クロスボーダー含む豊富なM&Aアドバイザリー経験有り。

安積 正和 フロンティア・マネジメント㈱　マネージング・ディレクター

講師　安積 正和

受講者の声

受講者の声

※普段から日本経済新聞を読まれている方

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M&A

ディールマネジメントの実務6/6（木）

14：00 〜17：00受講料（税抜）30,000 円

M&A の検討・交渉過程においては買手と売手がそれぞれ異なる目的意識を持って臨むため、ささいなことからディールが破綻しかねない。そのため、各検討過程においてプロセス全体を俯瞰した観点から、どういった点に気を付けておくべきかを把握できているかどうかが成否を分ける。本講座では、スムーズにディールを進めるためのコツやトラブルが発生したときの対処方法などを、具体事例を踏まえて学んでいく。

〈主要テーマ〉【買手編】企業買収の戦略的進め方・【売手編】一部事業売却等の戦略的進め方、其々における初期的検討段階からクロージングまでのプロセス・課題 / 買収または売却の検討過程におけるポイント / 検討過程における外部専門家の役割〈学びのポイント〉M&A を行うに当たり、ディールの各プロセスにおけるポイントや、執行に際して生じた各種の問題に対して、アドバイザーの活用も含めてどのように対応していくべきか

◆全体観と具体例がバランス良く、実務で応用ができそうと思った（物流業）◆具体的な説明でM&Aのプロセス過程において何をすべきかが理解でき、実践的な講座だった（サービス業）◆実際のディールで参考にしたいと思う（銀行業）◆網羅的にポイントを知ることのできる内容で大変勉強になった（メーカー）◆入札形式のロールプレイは書籍等では得られない重要な情報でした（情報・通信業）

▶買手・売手がM&Aにおいてそれぞれどのようなプロセスをたどっていくのかが理解できている。▶初期検討段階からクロージングまで、どんな課題が想定されるか、成功に向けたポイントが理解できている。▶案件の各検討過程において、外部専門家を上手に活用する方法を把握できている。

講座受講後の姿効果

▶①買収案件と②売却案件の立場、また相対取引とオークション取引のそれぞれのプロセスについて説明し、M&A がどのような全体プロセスを踏むかを把握する。

▶各ロールプレイでは実際の案件で生じる問題をチームで検討し、その時々で解説を挟むことで深い学びを得る。

▶外部専門家の役割分担を明確化して、効率的にディールを進めるためのポイントを把握する。

講義の進め方

【プロフィール】国内の大企業によるカーブアウト案件（セルサイド）での豊富なM&Aアドバイザリー実績有り。

長森 洋志 フロンティア・マネジメント㈱　マネージング・ディレクター

講師　長森 洋志

受講者の声

M&A

クロスボーダーＭ＆Ａの実務6/20（木）

14：00 〜17：00受講料（税抜）30,000 円

海外進出や世界市場におけるシェア拡大などを目的としてクロスボーダー、すなわち海外企業買収を検討する機会が増えている。ただし、クロスボーダー M&A においては言語や文化、法律などが異なるため、日本企業同士の M&A とは検討、交渉、PMI における難易度が全く異なってくる。本講座では、日本企業同士の M&A とはどのような違いがあり、どのような点に注意して進めなくてはならないのかを学んでいく。

〈主要テーマ〉海外企業買収（IN-OUT）の考え方 / 海外候補先の探索、選定 / 海外企業のバリュエーション、デュー・ディリジェンス / 権限移譲とガバナンス〈学びのポイント〉クロスボーダー M&A に特有の論点、留意事項 / 海外候補先選定時の視点、方法 / ディールマネジメントの特徴

◆ FAとしての経験に基づく解説が特に有益でした（石油・石炭製品製造業）◆グループワークでの意向表明書資料等はそのままM＆A検討の際に使える内容で非常によかった（素材メーカー）◆クロスボーダーM&Aの知識を体系的に整理出来た（総合商社）◆各プロセスにおける交渉ポイントが分かり、今後活用できそう（電気機器メーカー）

▶クロスボーダーM&Aに特有の論点、課題が把握できている。▶海外企業買収における候補先選定、バリュエーション、デュー・ディリジェンスにおいて押さえておくべきポイントが理解できている。▶海外企業の買収後、どのように権限移譲やガバナンスを行うべきかが理解できている。

講座受講後の姿効果

▶クロスボーダー M&A において、言語、法令、意識等の違いによってどのような問題が想定されるかを認識させる。

▶受講者に企業の M&A 担当者としてロールプレイをしてもらい、海外企業買収において提示する価格や条件をどのように考えるか、どのように提示するか等を具体的に検討してもらう。

▶国内企業が海外企業を買収した後にどのようにマネジメントを行うべきかについて学ぶ。

講義の進め方

【プロフィール】M&A及び事業再生アドバイザリー業務、経営戦略コンサルティング業務に長年従事。

粕谷 伸司 フロンティア・マネジメント㈱　シニア・ディレクター

講師　粕谷 伸司

受講者の声

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経営管理

組織の戦略的設計とマネジメント6/4（火）

14：00 〜17：00受講料（税抜）30,000 円

変化する外部環境に対応し戦略を実行するには、社内外の人・物・金・情報といった経営資源を有機的に動かすために、組織設計を戦略的に行う必要がある。また、組織全体に合理的な行動プロセスが根付かなければ、組織は有効に機能しない。本講座では、社内リソースを最大限発揮させる組織の戦略的設計とマネジメントを学び、組織力を最大限発揮するための方策を探る。

▶経営戦略に適した組織設計を考える指針を得て、実際に自分の会社をより優れたマーケット志向・業績志向の会社に変える視座を持っている。▶会社の全体最適と部門の部分最適、従業員のインセンティブを斟酌した組織の枠組みを立案できる。▶組織変容の局面に際して、内部従業員の認識・行動変容を促す組織のあり方を理解している。

講座受講後の姿効果〈主要テーマ〉組織の戦略的設計とは何か / 組織設計の基本 / 環境変化・ライフステージに応じた戦略と組織設計 / 組織の老朽化とニュー・エコノミー下の企業組織 /変革の障害・克服策 / 他律企業・ワンマン企業・自律企業 /PMI（買収後統合）〈学びのポイント〉企業ステージと組織設計との関係性 / ビジネス課題と組織要因 / 自主性を高める工夫と変革・組織のマネジメント

▶経済合理と人間情理との狭間にあり、検討すべき論点・変数が多い経営・事業組織の問題について、基底となるシンプルな論理とは何かを、ディスカッションを通じて把握する。

▶外部環境変化に伴う企業の戦略転換と組織設計の関連性に関して、理解を深める。

▶会社の変化のタイミングで行う組織行動の転換について、クラス全体のディスカッションを通じ、様々なコンセプトを学び、今後の自社にとってベターな制度を考案できるようにする。

▶ニュー・エコノミー化など昨今の環境変化のトピックを交え、今日的な組織の方向性について認識する。

講義の進め方

講師　平野 雅史

【プロフィール】金融機関経営企画、事業会社CFO、大手ネット企業の経営戦略部、事業責任者を歴任。社内ベンチャー、子会社経営再建、ＰＭＩ、オールドからニュー・エコノミー変革等で実績有り。

平野 雅史 フロンティア・マネジメント㈱　シニア・ディレクター

◆実体験実例に基づいたケーススタディで大変わかりやすく参考になりました（メーカー）◆「アウトサイドイン」という言葉が印象的でした（輸入販売業）◆組織設計について理論的に学ぶことができた（不動産業）◆組織の老朽化は当社でも多数見うけられるので再検証したい（旅行業）◆組織設計という視点から経営企画の役割が明確になった（情報・通信業）◆業績面での規律を絞る一方、人心に訴えることが重要と実感しました（コンサルティング業）◆戦略・プロセス・資源・組織の4つの観点から体系的に考えることの大切さを理解できた（情報・通信業）

受講者の声

経営管理

経営管理とコーポレート・ガバナンスの基本5/24（金）

14：00 〜17：00受講料（税抜）30,000 円

結果把握としての管理ではなく、課題解決・事業目標達成の管理を実施するためには、管理会計や KPI の設計に留まらず、その管理手法についても綿密な設計が求められる。事業実態を適時に捉え管理することで、コーポレート・ガバナンスの強化も併せて実現される。本講座では、経営管理の根幹を事例を通じて実践的に学ぶ。

〈主要テーマ〉管理会計（セグメント別収益管理）の基礎 / 予算・実績管理の理想と現実 / 効果的な PDCA サイクルの運用・会議体設計 / コーポレート・ガバナンスとは〈学びのポイント〉管理会計で本来見るべきものは何か / 管理会計がなぜ機能しないのか /典型的な PDCA サイクルの問題と対処策 / ガバナンス不全の組織の特徴

▶経営を促進するための管理会計・KPI 管理とはどういうものかを理解し、自分で具体的に設計できる。▶管理会計・KPIを自社自部門において活用できる程度に、実践的な理解がある。▶株主・債権者・創業者・経営者・従業員などの特性を把握し、どのようなガバナンス設計にすれば、会社に規律が生まれるのかを理解し、ステークホルダーの全体を見据えた視野を持っている。

講座受講後の姿効果

▶あるべき管理会計とは何かを講義にて議論をした上で、しっかり経営管理できている状態とできていない状態について理解を深める。

▶経営計画の実行の中で、計画からの差異が大きくなった状況を想定し、どのような対処策が求められるかについて、分析および実践の双方の訓練を積む。

▶架空の会社に関するケーススタディから、その会社にとって何を押えたガバナンス構造にすべきかを議論し、コーポレート・ガバナンスに対する理解を深める。

講義の進め方

【プロフィール】大手外食企業や海外に製造拠点を持つ製造業、サービス業においてPEファンドやコンサルタントの立場からターンアラウンドの経験有り。

木村 陽太 元フロンティア・ターンアラウンド㈱　シニア・ディレクター

講師　木村 陽太

◆経営企画の役割や管理体制についての見直しについて気づきが得られた。実践的な内容が興味深く、数字を勉強するのが楽しくなった（メーカー）◆具体的に予算を組み実行して、経営を改善していく考え方やフローについて学べたので今後にいかしていきたい（石油・石炭製品製造業）◆投資業務における経営支援実務については活用できそう（金融業）

受講者の声

※「戦略的組織設計と人材マネジメント」から講座名が変更しております。

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ビジネス

ス

キ

ル

戦略コンサルタントの仕事術6/11（火）

14：00 〜17：00受講料（税抜）30,000 円

戦略コンサルタントのスキルは、昨今では一般のビジネスパーソンにも必要な重要スキルとして認識されるようになり、ロジカル・シンキング、仮説構築、プレゼンテーション、ファシリテーション等、各種書籍も続々刊行されている。しかし、コンサルティング・ファームが実際にどのスキルに重きを置き、若いコンサルタントがどのようにそれを習得しているかを学ぶ機会はあまりない。本講座では、現役コンサルタントの育成経験に基づき、ビジネスパーソンが習得すべき重要なスキルにフォーカスをあて、演習等を通してそのエッセンスを学ぶ。

〈主要テーマ〉コンサルタントの基本動作とは／コンサルタントの仕事の進め方／仮説の構築と検証／課題の整理と解決のフレームワーク／インタビューテクニック／会議でのファシリテーション術〈学びのポイント〉仮説思考のアプローチ／鳥の眼と蟻の眼／会議の PDCA ／ 10 倍のスピードで仕事をする 等

▶コンサルタントの「技」を実務で実践する心構えができ、翌日から即実行できるアクションが明確になっている▶日々の実践を通じて、ビジネスパーソンとして成長するための仕事術と、目指す方向が把握できている

講座受講後の姿効果

▶ ビジネスパーソンがプロのコンサルタントに学ぶべきスキルセットの全体像を把握する

▶「仮説の構築と検証」につき、講義とケーススタディを通してコツを掴む▶インタビューとファシリテーションの成功要件を学ぶ▶会議マネジメントの基本と PDCA の回し方による生産性向上の方法論

を学ぶ▶「10 倍のスピード」で成果を出すためのタイム・マネジメントについて、

講義とディスカッションを通じて理解する

講義の進め方

講師　矢島 政也

【プロフィール】外資系大手コンサルティング会社等で25年超にわたり一貫してコンサルティングに従事。多様なプロジェクトを通じ、コンサルタントを多数育成。

矢島 政也 フロンティア・マネジメント㈱　執行役員　コンサルティング第 1 部長

◆たくさんTipsがある内容（会議運営、設計など）でした（石油・石炭製品製造業）◆仮説思考とバリューチェーン、この２つは課題の発見・定義に重要かつ必須とあらためて認識した（情報・通信業）◆仮説の構築は、現在の担当業務においても重要になってくると感じた（金融業）◆仮説力について、なんとなく考えているだけだったが、その必要性について深く気づかされました（サービス業）

受講者の声

経営管理

海外拠点・海外子会社管理6/18（火）

14：00 〜17：00受講料（税抜）30,000 円

近年、海外企業買収や海外現地法人の設立などを行う企業が増え、海外拠点・子会社管理の重要性が高まっている。しかしながら、経営管理やガバナンス、法制度といった海外拠点・子会社特有の問題も多く、より戦略性の高いグローバル政策が求められている。本講座では、海外拠点・子会社の管理において重要となる留意点を掘り起こし、あらかじめ事前に整備すべき事項に関する理解を深めることを目的とする。

〈主要テーマ〉海外現地法人の設定（目的 / 形態（独資、JV））/ 海外現地法人の権限と本社の役割（シナジー必要性）/ グローバル企業のガバナンス方法〈学びのポイント〉海外拠点・海外子会社の事業体・ガバナンス例

▶海外の特有性を考慮した上で、海外企業のM&Aなどのリスクの高い戦略を積極的に提言できるようになっている。

▶海外拠点・子会社で求められる、経営管理方法、組織設計、法制度への対応等の幅広い知見を得ている。

▶一般的な知見に留まらず、実際の会社で制度設計をシミュレーションできる応用力を備えている。

講座受講後の姿効果

▶海外企業のガバナンスに問題を抱えた企業のケーススタディ資料の事前配布により、自己学習を行う。

▶事前学習をもとにグループワークを行い、どのような対処が適切かを自身で考えられるようにする。

▶特に海外の業績把握ができていない、あるいは適切に会計処理されていないケースにおいては、具体的にどのように対処を進めることが妥当なのか、過去の事例をもとに理解を深める。

講義の進め方

【プロフィール】事業会社にて海外事業責任者を歴任、海外ビジネスに豊富な経験と知識を有する。

中村 達 フロンティア・マネジメント㈱　マネージング・ディレクター

講師　中村 達

◆海外進出における意思決定の為のポイントを知ることができた。リスク抽出の為になる点を知れてよかった（エンターティメント業）◆海外でのマーケティング機能の重要性が学べた（素材メーカー）◆ JV運営の難しさ、パートナーとのコミュニケーションの重要性を学んだ（輸入機器メーカー）◆かなり細かなディスカッションができてよかった。またマーケット等の環境がイメージと異なっており、変化の速さを感じることができた（石油・石炭製品製造業）

受講者の声

▶参加者が抱える課題を題材に、討議を実施すると共に講師が現役コンサルタントとして対処法を伝達

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●受講のお申込受付は先着順です。定員に達した時点で締め切らせていただきます。●講座の応募状況により、受講定員を変更させていただく場合がございます。●受講生が一定人数に満たない場合、講座を中止することがございます。

受講申込上のご注意

●講座開始日 7 日前以降のキャンセルに伴う返金はいたしかねますので、予めご了承ください。　（チケット割をご利用の場合は、初回講座開講日７日前以降となります。）　申込受領後は、いかなる場合も、受講料の振込のないことをもってキャンセルとはみなされません。　キャンセルの際は必ず事務局までご連絡いただきますよう、お願いいたします。

開講前のキャンセルの取り扱い

【受講料】3 時間講座 30,000 円（税抜）／5 時間講座 50,000 円（税抜）

ご不明な点がございましたらお問い合せください。

一括して申込むとチケット数に応じて割引率アップ５講座分10％ OFF※今期のカリキュラムにのみご利用いただけます。※ 3・5 時間の各講座を組み合わせてご利用いただけます。※チケットの途中解約や利用できなかったチケットについての返金、次期講座への繰越しは致しかねます。※講座を追加受講される場合は、ご購入いただいたチケットと同等の割引率にて購入いただけます。

受講料について

割引について

※各割引は、受講料に対して発生いたします。

10 講座分12％ OFF

15 講座分15％ OFFチケット割

TICKET

●お申込み確認メール受付完了後、フロンティア・ビジネススクール（FBS）事務局より確認のメールをお送りいたします。

（お申込み後、一営業日が過ぎても事務局からメールの返信がない場合は、お手数ですが事務局までご連絡ください。）

●お支払い別途送付する請求書に記載のお支払期日までに、指定口座に受講料をお振込みください。

（恐れ入りますが振込手数料はご負担ください。）

●受講票の発送お申込み受付完了後、「受講票」をお送りいたします。受講票は当日お忘れなくお持ちください。※受講料のご入金状況によっては、受講票をお持ちいただいても、受講できない場合がございますので、予めご了承ください。

●お申込みhttps://www.nikkeimm.co.jp/fbs/上記、日経メディアマーケティング株式会社のウェブサイトからお申込みください。

受講申込手順

https://www.frontier-mgmt.com/FBS/講座詳細内容のご確認はこちらから

※中止決定は講座開始日の 7 〜 10 日前に行います。講座中止の際には受講料を全額返金いたします。　また、講師の緊急の都合等により、中止、延期、時間短縮をさせていただく場合がございますので、予めご了承ください。　最新の情報はウェブサイトをご確認ください。

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経営コンサルティング・M&A・経営執行支援・事業再生に強みを持つ

フロンティア・マネジメント

フロンティア・マネジメント株式会社

フロンティア・マネジメント株式会社は、経営コンサルティング、M&A アドバイザリー、経営執行支援、事業再生を包括的に手掛ける他に類を見ない独立系ファームです。

社内には多様なバックグラウンドを持つ専門家が揃っており、各企業の経営課題に対して、最適なチームを結成し、総合的な視点で課題解決へと導きます。小売・サービス・製造業など広範囲に及ぶ企業に対し、年間 300 件を超えるサポートを提供しています。大阪と長野に支店を開設するなど、東京圏だけでなく全国各地において各地方の発展に貢献していると自負しています。

M&A 案件の関与数は独立系ファームではトップクラスの実績を残しています。最近では、クロスボーダー案件も数多く手掛けており、お客様へのサービス向上の一環として上海とシンガポールに拠点を置いています。同時に、北米、インド、欧州における多数の現地 M&A ファームとも連携しています。

また、経営人材の派遣による経営執行支援も実施しています。事業再生時の経営改革支援など、ハンズオンによるサポートもフロンティア・マネジメントの持つ強みの一つです。

■早稲田大学法学部卒業。弁護士（東京弁護士会・44 期）。■弁護士登録後、奥野総合法律事務所（現、奧野総合法律事務所・外国法共

同事業）に勤務し、1997 年にパートナー弁護士に就任。日本リースやライフ、大成火災海上保険の会社更生に管財人代理等で関与。

■ 2003 年に産業再生機構に入社し、マネージングディレクターに就任。三井鉱山の案件に監査役、カネボウおよびダイエーの案件に取締役として、事業再生に関与。

■ 2007 年にフロンティア・マネジメント㈱設立。アルピコホールディングス取締役（2008 年）、JAL 再生タスクフォースのメンバー（2009 年）、ウィルコム事業管財人（2010 年）、内閣官房 東京電力経営・財務調査タスクフォース事務局の事務局次長（2011 年）等を務める。

■東京大学経済学部卒業。■野村総合研究所、バークレイズ証券会社を経て、UBS 証券会社に入社し、

1999 年に株式調査部長兼マネージングディレクターに就任。10 年以上にわたり流通業界を中心に証券アナリストとして活動。1999 年に国内外の複数のアナリストランキングにおいて、小売部門でトップランキングを獲得。

■ 2003 年に産業再生機構に入社し、マネージングディレクターに就任。地方百貨店である津松菱やうすい百貨店の事業再生に関与し、カネボウおよびダイエーの案件では、取締役として事業再生に関与。

■ 2007 年にフロンティア・マネジメント㈱設立。アルピコホールディングス取締役（2008 年）、オリンパス株式の大量取得行為に関する対応策（買収防衛策）の特別委員会の委員（2011 年）等を務める。

フロンティア・マネジメント株式会社　代表取締役

大西 正一郎 Shoichiro Onishi

松岡 真宏 Masahiro Matsuoka

フロンティア・マネジメント株式会社　代表取締役

幅広い業種に総合的な経営支援サービスを提供

M&A アドバイザリー実績は独立系トップクラス

グローバル展開企業へのサポート実績も豊富

経営コンサルティング◆ ビジネス分析・戦略策定 　 ✓ 事業デュー・ディリジェンス（BDD） 　 ✓ 中期経営計画、経営・財務・事業戦略

◆ 計画策定・計画実行支援 　 ✓ アクションプランの策定支援 　 ✓ 事業・財務再構築の実行支援

経営執行支援 ◆ CXO 派遣を含む経営執行支援 　 ✓ トップマネジメントチーム派遣支援 　 ✓ エクイティホルダーとの協業支援◆ ターンアラウンドマネジャー派遣 　 ✓ 事業再生時の経営改革支援 　 ✓ 柔軟なハンズオン支援メニューの提示

M&Aアドバイザリー

◆ ディールアドバイザリー◆ ポスト M&A コンサルティング 　 ✓ M&A 後の統合（PMI) に関する計画・戦略策定 　 ✓ 統合プロジェクトマネジメント

◆ 事業承継に関するコンサルティング 　 ✓ 事業承継に関するワンストップサービス

事業再生◆ 再生手続支援 　 ✓ 緊急時における PMO の運営支援 　 ✓ 事業・財務構造改革の支援 　 ✓ ステークホルダーの利害調整支援

代表取締役プロフィール

【個人情報の取り扱いについて】資料請求やアンケート記入時及び講座申込時等にお預かりした個人情報につきましては、受講案内やガイダンス等の開催案内に使用いたします。お預かりした個人情報を、お客様の同意なく業務委託契約締結先以外の第三者に開示・提供する事はございません（但し、法令等により開示を求められた場合を除く）。お客様の個人情報は、フロンティア・ビジネススクール及び日経メディアマーケティング株式会社にて管理させていただきます。

フロンティア・ビジネススクールhttps://www.frontier-mgmt.com/FBS/

フロンティア・ビジネススクールに関するお問い合せ先はこちらFBS_info@frontier-mgmt.comフロンティア･マネジメント株式会社　

ビジネススクール事業推進室FBS事務局（担当 : 藤下、下川、高野）

〒102-0073　東京都千代田区九段北 3-2-11　住友不動産九段北ビル（受付 5F）TEL 03-3514-1387

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小諸そば

タリーズコーヒー

三井住友銀行

A4出口 1

出口

〒

九段下駅Kudan-shita Stn.

市ヶ谷駅Ichigaya Stn.

JR 市ヶ谷駅

フロンティア・マネジメント（株）住友不動産九段北ビル4階

Hitokuchi-zaka

一口坂

靖国通り●法政大学一口坂校舎

一口坂

●NTT 東日本

●NTT 九段ビル別棟

●法政大学　新一口坂校舎

小諸そば●

九段明善堂ビル●

●住友不動産　九段北ビル 4 階

フロンティア・マネジメント株式会社

CLOSE-UP有楽町線・南北線・新宿線「市ヶ谷駅」A4出口 徒歩4分JR 線「市ヶ谷駅」徒歩 7 分半蔵門線・東西線・新宿線「九段下駅」1番出口 徒歩11分

フロンティア・マネジメント株式会社〒 102-0073　東京都千代田区九段北 3 丁目 2 番 11 号　住友不動産九段北ビル 4 階 研修会場

会場のご案内

※会場は変更させていただく場合がございます。あらかじめご了承ください。