企業と社員にとってのMOOCの可能性

2016.11.14

一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会常務理事・事務局長

福原 美三

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MOOCとは？

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MOOCとは？ Massive Open Online Courses（大規模公開オンライン講座）の略

2012年より米国からスタート 数週間で学べる学習コースを開設

大学講座の短縮版が多い（講師は大学教員） 世界中で約4000万人以上が受講

オンラインでの登録だけで、誰でも無料で好きな講座の受講が可能

学習者は事前に登録し、スケジュールされたオンライン教育(e-Learning)を学習、課題や宿題などにオンラインで回答し、コース修了認定基準を満たすと修了証が交付される

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学習者から見た特徴 オンライン無料講座 高品質な講座内容 修了証発行 多様な学習スタイル 学び合い

講義提供者から見た特徴 多数の学習者に提供できる 学習者の詳細な学習記録が確認できる

大量の学習者の学習評価が可能 反転授業との組み合わせなど新たな学習方法の活用が容易

講義内容の体系的構造整理ができる

MOOCとは

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講座DB 学習履歴

プラットフォーム

大学

大学

企業

企業

プラットフォーム

学習者

学習者

世界のMOOCの動向

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海外MOOCプラットフォーム① Coursera（コーセラ）

2012年スタンフォード大教授らが設立(VCからの調達額：85億円）

世界中から2100万人以上が登録 29カ国、147の教育機関の1878講座の受講可能(2016.11.7現在）

東京大学がこれまでに4講座提供 edX（エデックス）

2012年にMIT(マサチューセッツ工科大学）とハーバード大が約70億円を出資し共同設立

世界中から830万人以上が登録 107大学・機関がのべ1258講座提供

(2016.11.7現在） 京都大学、東京大学、大阪大学、東京工業大学、早稲田大学が参加

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Couseraの学習者国別トップ10

7

Courseraモバイル活用ランキング

8

海外MOOCプラットフォーム② 2013年には、イギリス、フランス、スペイン、ドイツ、EUや中国でも相次いでMOOCプラットフォームが立ち上がる

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イギリス：FutureLearn500万人以上登録日本からは慶應大が参加

フランス：FUN220万人以上登録 スペイン：miriada X280万人以上登録

世界のMOOC

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名称 学習者数 参加機関数 コース数

Coursera(米） 2000万人+ 145 2001

edX（米） 830万人+ 105 1081

FutureLearn（英） 500万人+ 94 402

FUN（仏） 220万人+ 102 226

miriadaX（西） 281万人+ 76 225

JMOOC（日） 27万人 49 148

その他：ドイツ、中国、韓国、オーストラリア、タイ、インドネシア、マレーシアなど

2012 2013 2014 2015 2016

Udacity

Coursera

edX

FutureLearn 11

主要PFの単位・学位付与サービスPF開設

Nanodegree $199/月

PF開設

PF開設

Specializations

XSeries

無料修了証発行

無料修了証発行

修士プログラム

修士プログラム

無料修了証発行

Nanodegree Plus$299/月

XSeries 試験実施

PF開設

Global Freshman Academy（単位付与）

ハードコピーのみ有料修了証発行（£34）

デジタル＆ハードコピー版有料修了証発行（£34）

オンライン個人認証付有料修了証発行 $29～215

試験会場での修了試験 $89

試験会場での修了試験 $95 オンライン個人認証S25 ～300

FutureLearn Programs（単位付与）

ジョージア工科大

イリノイ大

アリゾナ州立大

リーズ大、オープン大

MicroMasters（単位互換）

MITなど14大学

Coursera: Specialization

専門分野についての体系的な学習のための講座群 現在85体系に達している。 ビジネス、データ科学、コンピュータ科学などが多く提供されている。

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Coursera Specialozation事例１ ビジネス：Construction Management, Columbia University 構成：4コース 各コースは5週程度 事前の経験、知識は不要

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Coursera Specialozation事例２ コンピュータ科学：Algorithms, Stanford University 構成：4コース 各コースは4週程度 ある程度の経験知識は必要

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Coursera for Business

Courseraの企業向け人材育成サービス 導入企業例

•

•

•

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edX MicroMasters修士プログラムの一部科目（4～5科目前後）をまとめてプログラム化したもの。14のパートナー大学が特に人材不足の職種に必要な知識スキルを中心に提供。MicroMasters修了後、正規の修士プログラムを受験し入学した際には、修士課程の単位としてカウントされるため、時間を短縮して修士を得ることができる。プログラム提供大学以外の大学が他大学のMicroMastersを修士課程の単位として認めるケースもある。2016年10月よりスタート。提供大学 プログラム名 提供大学 プログラム名

MIT Supply Chain Management Michigan User Experience(UX) Research and Design

RIT Project Management Social Work: Practice, Policy and Research

Thunderbird International Business Management Leading Educational Innovation and Improvement

IIMB Business Management Columbia Artificial Intelligence

香港理工大学 International Hospitality Management

Wageningen

Biobased Sciences for Sustainability

Galileo e-Learning: crea actividades y contenidos para la enseñanza

UPValencia Liderazgo y trabajo en equipo en grupos de mejora continua

Professional Android Developer Louvain Management

IIMB Entrepreneurship International Law

U of Queensland

Leadership in Global Development Curtin Human Rights

Australian National U

Evidence-Based Management

edX MicroMasters

Walmart, GE, IBMなど10社が推奨 19コースが開設済み

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MicroMaster事例１ コロンビア大学、人工知能 コース数：４ 学習時間：12週/コース １コースあたり週8-10時間 コスト：300USD/コース 学位提供：コロンビア大学

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MicroMaster事例２ MIT、サプライチェーンマネージメント

コース数：５ 学習時間：8-13週/コース １コースあたり週8-10時間

コスト：150USD/コース 学位提供：Massachusetts

Institute of Technology, Curtin University, The University of Queensland

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Udacityモデル(米国第３のMOOC) 「企業での実務に特化した講座」を企業とのタイアップにより構築し、修了者は”nanodegree” として認定

タイアップ企業

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Udacity Nanodegree

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Udacity: Artificial Intelligence

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Udacity: Self-Driving Car Engineer

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Udacity Partners

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Udacity for Business

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Udacity for Business

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Udacity & Georgia Tech

3社共同でコンピュータサイエンスのマスターコースを開設

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Udacity 雇用促進策 学習者と雇用社を直接つなぐ

Udacity Talent Source

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JMOOCとは？

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JMOOC/組織と運営 JMOOCミッションステートメント

JMOOCは日本とアジアのための「学びによる個人の価値を社会全体の共有価値へ拡大するMOOC」の実現を産学の連携によって強力に牽引します

先行欧米MOOCとの違い 欧米のMOOCはVC、財団、特定大企業の資金提供が多い

アジアのMOOCの多くは国主導型 VCや特定大学から一括して大規模な資金提供を受けるのではなく、できるだけ多くの組織から広く会費の提供を受ける

「皆で汗をかき、共通の目標を達成する」 年会費をベースにして持続可能な体制を目指す

JMOOC(会員） 特別会員：大企業を想定

年会費：500万円 現会員数：6社

正会員：大学、企業 年会費：10万円/口、年５口以上 現会員数：89団体（内訳：49大学,32企業,8機関）

協賛会員：非営利団体、教育団体、学会など 年会費： 2万円/口、年５口以上 現会員数：9団体

個人会員： 年会費： 1万円/口

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講義内容の体系的構造整理 10分を基本単位とした構造設計

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掲示板での議論

第1週 第2週 第4週総合課題

10分程度のビデオ

学習確認の小テスト

10分程度のビデオ

学習確認の小テスト

課題

JMOOC学習画面

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⇩gaccoの例

Open Learningの例⇨

JMOOC近況報告 ～講座数～

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JMOOC公認プラットフォーム

OUJ-MOOC(放送大学）

gacco(NTTドコモgacco)

OpenLearning,Japan(NetLearning)

Fisdom(富士通)

開講中 0 3 1 0

募集中 0 6 2 3

終了 9 102 21 1

合計 9 111 24 4

総計(2016.10.31時点) 148

JMOOC登録者数 (2016.10.31時点）

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登録者数（ユニーク）：約27万人延べ学習者数 ：約64.5万人

登録者数, 270884

述べ学習者数,645110

0

100000

200000

300000

400000

500000

600000

700000

反転授業との組み合わせなど新たな学習方法の活用が容易

MOOCベースの反転講義（対面を含む）が多数実施されている。

これまでのJMOOCでの対面授業• 実施講座数：52講座（全体の35～40％）• 料金：有料が多い（3,000円−5,000円）

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東京大学 早稲田大学

我が国でMOOC企業内活用

「情報セキュリティ入門」講座を通信会社内社内研修として活用

携帯系キャリアにおいて管理者4,000名に対してMOOC講座「モチベーションマネージメント」を活用した研修を実施

通信系SI ベンダーにおいて「統計学」講座をデータサイエンティスト育成目的の一環で実施 MOOC+座学の反転型研修により実践力を強化

本格的な活用はこれから

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国の政策におけるMOOC(1)

文科省：教育振興基本計画(H25.6閣議決定） ＜５年間における具体的方策＞

基本施策８学生の主体的な学びの確立に向けた大学教育の質的転換

・・・・ＩＣＴの活用に関しては，例えば，近年急速に広まりつつある大規模公開オンライン講座（ＭＯＯＣ（※１）による講義の配信やオープンコースウェア（ＯＣＷ（※））２）による教育内容の発信など，大学の知を世界に開放するとともに大学教育の質の向上にもつながる取組への各大学の積極的な参加を促す。・・・

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国の政策におけるMOOC(2-1) 教育再生実行会議 平成27年3月4日、第六次提言「『学び続ける』社会、全員参加型社会、地方創生を実現する教育のありかたについて」

社会に出た後も、誰もが「学び続け」、夢と志のために挑戦できる社会へ 障害何度でも、学び中心の期間を持つ人生サイクルを 大学等を若者中心の学びの場から全世代のための学びの場へ 社会全体で学びを支援

• 社会人の多様なニーズに対応する教育プログラムの充実• 学びやすい環境の整備

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大学等の社会人学び直し国際比較

40

0

5

10

15

20

25

30

35

アイスランド

ニュージーランド

スウェーデン

オーストラリア

フィンランド

アメリカ

オーストリア

ノルウェー

デンマーク

スイス

ハンガリー

イギリス

スペイン

ポルトガル

スロバキア

韓国

チェコ

トルコ

ドイツ

ポーランド

ギリシャ

アイルランド

オランダ

メキシコ

フランス

ベルギー

日本

出典：「OECD stat Extracts(2012)」日本の数値は「学校基本調査」と文部科学省調べによる社会人入学者数（４年制大学）」（文科省）

OECD平均：18.1％

大学入学者における25歳以上の割合

国の政策におけるMOOC(2-2) 教育再生実行会議 平成27年5月14日、安倍総理は、第30回教育再生実行会議で、第七次提言「これからの時代に求められる資質・能力と、それを培う教育、教師の在り方について」を受け取りました。

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理工系人材育成に関する産学官円卓会議の概要１．趣旨理工系人材育成戦略を踏まえ、同戦略の充実・具体化を図るため、産学官の対話の場として「理工系人材育成に関する産学官円卓会議」を設置する。同会議において、産業界で求められている人材の育成や育成された人材の産業界における活躍の促進方策等について、産学官それぞれに求められる役割や具体的な対応を検討する。平成２７年５月に第１回を開催し、これまで５回開催。平成２８年春を目処に、産学官の行動計画を策定予定。

２．検討事項（１）産業界の将来的な人材ニーズを踏まえた大学等における教育の充実方策（基礎学力の強化、専門教育

の充実及び産業界との連携等）（２）企業における博士号取得者の活躍の促進方策（３）初等中等教育等における産業を体感する取組の充実方策（産業界からの講師派遣など）など理工系人材育成戦略を踏まえた産学官の行動計画について

３．委員＜産業界＞内山田 竹志 トヨタ自動車株式会社会長（日本経済団体連合会）野路 國夫 株式会社小松製作所取締役会長、オープンイノベーション協議会会長（経済同友会）横倉 隆 株式会社トプコン特別アドバイザー（東京商工会議所（日本商工会議所推薦））須藤 亮 株式会社東芝常任顧問（産業競争力懇談会）秋山 咲恵 株式会社サキコーポレーション代表取締役社長＜大学等＞大西 隆 豊橋技術科学大学学長（国立大学協会）上野 淳 首都大学東京学長（公立大学協会）藤嶋 昭 東京理科大学学長（日本私立大学団体連合会）小畑 秀文 独立行政法人国立高等専門学校機構理事長神谷 弘一 愛知県立豊田工業高等学校校長（全国高等学校長協会）＜省庁＞常盤 豊 文部科学省高等教育局長井上 宏司 経済産業省産業技術環境局長

1/19JMOOC経団連共同シンポジウムでの経済産業省資料より引用

円卓会議資料抜粋（MOOC活用の効用）

大学における効用︎

企業における効用■入社前・入社後での社員の学び直しに導入可能■社内研修のアクティブラーニング化

知識の習得 知識の応用

＋

MOOCを活用したオンライン学習

対面授業での講義ディカッション等

■専門の基礎科目の習得レベルを高められる。■専門外の科目を学ばせることで幅広い知識習得が可能。

学生A君

専門科目の履修

専門外科目の履修

知識の習得

知識の習得

知識の習得

社員A氏

社員B氏

社員C氏

知識を実習研修で活用

知識を実務（OJT)で活用

幅広い科目の履修で、就職先の拡大も可能

授業を演習等に比重を置き、習得レベルを高められる

修了証

修了証

基礎知識の

平準化

知識レベルが異なる社員の受講

・基礎知識の応用

・研修内容の実践化

基礎知識の習得

社員の学び直しに導入

社内研修のアクティブラーニング化

︎■JMOOC(Ｊａｐａｎ Massive Open Online Courses:日本オープンオンライン教育推進協議会) 誰でもオンラインの登録だけで、大学レベルの授業をネット上で無料で受講可能。 修了条件を満たすと修了証が取得できる教育サービス。

円卓会議資料抜粋（基礎科目展開案）

＜情報系科目＞ ＜電気系科目＞ ＜機械系科目＞ ＜化学系科目＞

2016年度10～20科目、2年以内に50科目をJMOOCにて開講予定。講座提供元は、海外大学（MIT他）、国立高専機構・国公立私立大等を予定

＜建築系科目＞ ＜材料系科目＞

＜管理系科目＞

■理工系（技術者）基礎科目の講座展開について 経団連様加盟企業若手技術者へのアンケートより、企業のニーズの高い基礎科目を５０程度を候補とする。（経団連加盟企業9社409人から回答）

✓「基礎科目シリーズ 技術系 第１クール」として講座化を予定。

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■理工系（技術者）基礎科目 講座展開整理

◆2017年開講予定。（10科目前後を予定）◆誰でも無料で受講可能。◆必要な単元単位での受講も可能。◆チェックテストでの合否判定有り。◆2017年度内で30科目前後の展開を予定。

◆JMOOC会員には従業員の受講履歴・結果のFB提供。◆会員には、企業単位での開講も可能。（有償）

1/19JMOOC経団連共同シンポジウムでのJMOOC資料より引用

2016年度第一弾（トライアル）展開講座（案）

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学問系統 科目名 講座担当候補案

機械系

機械力学 長岡技科大

流体力学 長岡技科大

工業力学 長岡技科大

機構学 長岡技科大

電気系

電磁気学 長岡技科大

電子回路 長岡技科大

電気回路 国立高専機構

制御工学 国立高専機構

◆企業ニーズの高い機械・電気系と学び直し調査で多かった統計を中心に展開

学問系統 科目名 講座担当候補案

その他

確率・統計 長岡技科大

微積分 長岡技科大

品質管理 国立高専機構

金属材料学 国立高専機構

今後の課題 学習者の多様なニーズに答える様々な分野の講座を開講する必要がある。 数100種の講座：クリティカルマス

体系的な講座整備を急ぐ必要がある。 講座開発の効率化と省力化が急務

JMOOCの当面の目標

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100大学加盟

100～講座開講 100万人の登録

企業と社員にとってのMOOCの可能性MOOCとは？MOOCとは？MOOCとは世界のMOOCの動向海外MOOCプラットフォーム①Couseraの学習者国別トップ10Courseraモバイル活用ランキング海外MOOCプラットフォーム②世界のMOOC主要PFの単位・学位付与サービスCoursera: SpecializationCoursera Specialozation事例１Coursera Specialozation事例２Coursera for Businessスライド番号 16edX MicroMastersMicroMaster事例１MicroMaster事例２Udacityモデル(米国第３のMOOC)Udacity NanodegreeUdacity: Artificial IntelligenceUdacity: Self-Driving Car EngineerUdacity PartnersUdacity for BusinessUdacity for BusinessUdacity & Georgia TechUdacity 雇用促進策JMOOCとは？JMOOC/組織と運営JMOOC(会員）講義内容の体系的構造整理JMOOC学習画面JMOOC近況報告　　〜講座数〜JMOOC登録者数　(2016.10.31時点）　　　　反転授業との組み合わせなど�新たな学習方法の活用が容易�我が国でMOOC企業内活用国の政策におけるMOOC(1)国の政策におけるMOOC(2-1)大学等の社会人学び直し国際比較国の政策におけるMOOC(2-2)理工系人材育成に関する産学官円卓会議の概要スライド番号 43スライド番号 44スライド番号 452016年度第一弾（トライアル）展開講座（案）今後の課題