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ユービーエス･グローバル･アセット･マネジメント株式会社東京都千代田区大手町１-５-１

大手町ファーストスクエアイーストタワー

<お問い合わせ先>

投信営業部

03-5293-3700

<受付時間>

営業日の午前9時～午後5時、土、日、祝日除く

http://www.ubs.com/japanfunds

© UBS 2015. キーシンボル及びUBSの各標章は、UBSの登録又は未登録商標です。UBSは全ての権利を留保します。

＊当ファンドの仕組みは次の通りです。

商品分類追加型投信／内外／株式

信託期間平成21年10月23日から平成31年10月23日まで

運用方針

この投資信託は、世界の次世代テクノロジーに関連す

る企業の株式を主要投資対象として信託財産の中長期

的な成長を目指して運用を行います。

投資対象主として世界各国（新興国を含みます。）の次世代テ

クノロジー関連企業の株式に投資を行います。

組入制限

①株式への投資割合には制限を設けません。

②投資信託証券への投資割合は、信託財産の純資産総

額５％以内とします。

③外貨建資産への投資割合には制限を設けません。

分配方針

原則として、毎決算時に配当等収益および売買益等の

中から、市況動向等を勘案して収益分配金額を決定し

ます。ただし、分配を行わないこともあります。

次世代テクノロジー・ファンド

第11期運用報告書（全体版）

決算日 2015年4月23日

受益者のみなさまへ

平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し

上げます。

さて、「次世代テクノロジー・ファ

ンド」は、去る4月23日に第11期の決算を

行いましたので、期中の運用状況をご報告

申し上げます。

今後とも一層のご愛顧を賜りますよう、

お願い申し上げます。

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UBS次世代テクノロジー・ファンド

＊最近５期の運用実績＊

決算期基準価額 ( 分配落 )

株式組入比率

株式先物比率

純資産総額

税込み分配金

期中騰落率

円円％％％百万円

７期（2013年 4月23日） 10,973 800 25.3 99.0 － 5,234

８期（2013年10月23日） 11,660 1,000 15.4 99.2 － 4,726

９期（2014年 4月23日） 11,942 1,000 11.0 96.8 － 4,282

10期（2014年10月23日） 11,610 1,000 5.6 98.6 － 4,215

11期（2015年 4月23日） 13,356 1,000 23.7 98.5 － 4,630

（注１）基準価額および分配金は１万口当たり。基準価額の騰落率は分配金込み。

（注２）株式先物比率は買建比率－売建比率。

（注３）当ファンドは、ベンチマーク対比の運用ではなく、アクティブ度の高い運用を行う方針であることから、運用の目標となるベンチ

マークや投資対象資産の市場動向を説明する代表的な指数（参考指数）はありません。

＊当期中の基準価額等の推移＊

年月日

基準価額株式組入比率

株式先物比率騰落率

(期首) 円％％％

2014年10月23日 11,610 － 98.6 －

10月末 12,314 6.1 98.4 －

11月末 13,992 20.5 99.0 －

12月末 14,228 22.5 99.1 －

2015年 1月末 13,265 14.3 99.8 －

2月末 14,253 22.8 96.5 －

3月末 14,024 20.8 95.8 －

(期末)

2015年 4月23日 14,356 23.7 98.5 －（注１）基準価額は１万口当たり。

（注２）期末の基準価額の騰落率は分配金込み、騰落率は期首比です。

（注３）株式先物比率は買建比率－売建比率。

（注４）当ファンドは、ベンチマーク対比の運用ではなく、アクティブ度の高い運用を行う方針であることから、運用の目標となるベンチ

マークや投資対象資産の市場動向を説明する代表的な指数（参考指数）はありません。

－－


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＊当期の運用状況＊

■基準価額は既払分配金1,000円（税引前）込みで、期首比で2,746円値上がりしました。なお、基準価額の

騰落率（分配金再投資ベース）は＋23.7％となりました。

投資環境について ■先進国株式市場

当期の先進国株式市場は、期初から、米国での予想を上回る経済指標の発表や、予想外の日銀の追加金融緩

和策、中国の利下げなど、緩和姿勢を強める主要中銀に加えて欧州の追加金融緩和期待などが相場のサポー

ト材料となり、上昇しました。その後、2014年12月中旬に、原油価格やロシアルーブルの急落、ギリシャ

での政局不安が浮上したことなどから下落したものの、年末にかけては、ロシアルーブルが下げ止まり、米

国での利上げ観測が後退したことなどから反発しました。2015年に入ると、原油安の進行やギリシャ政情

不安などが懸念されて下落する場面もありましたが、欧州中央銀行による量的金融緩和への期待の高まりや、

ウクライナの停戦合意に加え、ギリシャへの金融支援決定などから市場心理が改善して上昇基調となりまし

た。その後は、ドル高の進行による米国輸出企業の業績懸念や中東情勢の緊迫化が重石となりつつも、期末

にかけては概ね堅調に推移しました。

－－


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■米ドル／円レートの推移

当期中の為替相場（米ドル／円）は、期初比で円安・米ドル高の水準で期末を迎えました。期初より2014年12月初旬にかけては、米国での利上げ観測の高まりなどを背景に急速に円安・米ドル高が

進みました。その後、米国経済は堅調な回復傾向を示してきたものの、原油価格の急落からロシアなど産油

国経済の先行き懸念が台頭したことや、ギリシャの政局不安などが市場のリスク回避姿勢を高めたことに加

え、スイス中銀がユーロに対するスイスフランの上限撤廃を突然発表したことを受け、円はスイスフラン以

外の主要通貨に対して買い進まれました。その後は、中国の経済統計が市場予想よりも堅調であったことや、

欧州中央銀行が量的金融緩和策の導入を決定したことから、投資家のリスク回避姿勢が弱まり円は弱含みの

展開となり、米雇用統計の改善などを背景に、期末にかけて緩やかな円安・米ドル高のトレンドが続きました。

運用経過＜ポートフォリオについて＞

■当ファンドは、主として世界の次世代テクノロジーに関連する企業の株式を主要投資対象として、技術力や

商品開発力を背景に高い成長が見込まれる銘柄を選定しました。なお、期中の株式組入比率は概ね高位を維

持しました。〇期中の主な動き

(1) 投資比率を引き上げた主なテーマ・銘柄情報テクノロジー・テーマについて、積極的に銘柄入替えを進めつつ、大きくウェイトを引き上げまし

た。米半導体／インテルや、日本の電機大手／富士通、中国PCメーカー／レノボ・グループ、仏ITコンサ

ルティング／アトス、独車載用半導体／インフィニオン・テクノロジーズなど、世界的な景気回復が続く

中で、良好な競合ポジションから高い収益成長が期待される銘柄群へ積極的に投資を進めました。また、

米ゲーム・ソフトウェア大手／アクティビジョン・ブリザードや、米ネットオークション／イーベイ、米

オンライン旅行検索サービス／トリップアドバイザーなど、展開する市場が構造的な成長ステージにある

銘柄群についても、投資を進めました。

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(2) 投資比率を引き下げた主なテーマ・銘柄一方、宇宙テクノロジー・テーマについては、米アプリケーション・ソフトウェア／アンシスや、米航

空・産業用部品／プレシジョン・キャストパーツの売却を先行し、ウェイトを引き下げました。その他テ

クノロジー・テーマでも、米メディア／タイムワーナー・ケーブルや、ノルウェー通信／テレノール、日

本の音楽・映像事業／エイベックス・グループなどについて売却を進め、ウェイトを引き下げました。 ※テーマは、当ファンドの運用方針に基づき当社が独自に分類したものです。 ■組入上位10銘柄（銘柄数合計：55銘柄）

銘柄業種国／地域比率（％）

1 APPLE INC テクノロジー・ハードウェアおよび機器アメリカ 9.8

2 MICROSOFT CORPORATION ソフトウェア・サービスアメリカ 9.3

3 GOOGLE INC-CL A ソフトウェア・サービスアメリカ 6.4

4 FACEBOOK INC-A ソフトウェア・サービスアメリカ 5.2

5 INTERNATIONAL BUSINESS MACHINES CORP ソフトウェア・サービスアメリカ 4.1

6 QUALCOMM INC テクノロジー・ハードウェアおよび機器アメリカ 4.1

7 ORACLE CORPORATION ソフトウェア・サービスアメリカ 3.2

8 INTEL CORPORATION 半導体・半導体製造装置アメリカ 3.1

9 SAP SE ソフトウェア・サービスドイツ 2.4

10 SALESFORCE.COM INC ソフトウェア・サービスアメリカ 2.2 （注）比率は当ファンドの純資産総額に対する評価額の割合です。

（注）「資産別配分」、「通貨別配分」の比率は当ファンドの純資産総額に対する評価額の割合、「国別配分」の比率は当ファンドのポート

フォリオ部分に対する評価額の割合です。

－－


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＜基準価額の主な変動要因＞ ■当ファンドの基準価額は、組入株式の株価変動や為替変動におけるプラス（上昇）要因が、マイナス（下

落）要因を上回ったことにより値上がりしました。主なプラス要因は、米国の堅調な景気動向や欧州の金融

緩和政策などが支援材料となって、株式が上昇したことや、円が米ドルに対して下落（円安）したことなど

です。

＜ベンチマークとの差異について＞ ■当ファンドは、ベンチマーク対比の運用ではなく、アクティブ度の高い運用を行う方針であることから、運

用の目標となるベンチマークや投資対象資産の市場動向を説明する代表的な指数（参考指数）はありません。

－－


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分配金について ■基準価額の水準や市況動向等を勘案し、当期の分配金は1,000円（税引前）とさせていただきました。分配

にあてなかった利益については特に制限を設けず、運用の基本方針に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

分配原資の内訳

（1万口当たり・税引前）

項目第11期

2014年10月24日～2015年4月23日

当期分配金 1,000円

（対基準価額比率） (6.966％)

当期の収益 1,000円

当期の収益以外－円

翌期繰越分配対象額 3,356円

（注１）「当期の収益」は「経費控除後の配当等収益」および「経

費控除後の有価証券売買等損益」から分配に充当した金額

です。また、「当期の収益以外」は、「収益調整金」およ

び「分配準備積立金」から分配に充当した金額です。

（注２）対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額

（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率と

は異なります。

（注３）「当期の収益」、「当期の収益以外」は小数点以下切捨て

で算出しているため、合計が「当期分配金」と一致しない

場合があります。

今後の運用方針＜投資環境の見通し＞ ■米国経済は、一部冴えない経済指標も見られますが、今後は雇用の逼迫や原油安の恩恵が家計に広がると見

込まれるため、こうした減速傾向は一時的なものと考えられます。金融政策面では、金融当局は利上げを急

がない姿勢を示しており、今後の利上げペースは緩やかであると考えられます。企業業績については、ドル

高が海外依存度の高い企業の利益を圧迫することが懸念されるため、今後注視する必要があると思われます。

米国株式市場については、バリュエーション面にやや割高感があるとみられ、短期的には慎重な見方が必要

だと考えられます。欧州経済については、景況感指数が改善基調にあることに加え、ユーロ圏や各国の小売売上高も堅調な伸び

となっており、景気回復期待が高まっています。企業業績については、業績改善には時間を要すると思われ

ますが、金融緩和策を背景に一段のユーロ安が定着した場合、輸出企業を中心に業績拡大が見込まれます。

欧州株式市場は、他市場との比較で相対的にバリュエーションにやや割安感があり、当面は欧州中央銀行に

よる金融緩和の効果が持続すると予想されるため、中長期的には欧州株は堅調に推移すると思われます。＜今後の運用方針＞ ■こうした環境下、当ファンドでは引き続き、ITセクターのほか、テーラーメイド医療や、ナノテクノロジー、

ロボット工学、オートメーション、バイオテクノロジーといった分野にも注目しています。今後も高い技術

力と商品開発力を有する企業に投資を行い、付加価値を追求していきます。

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＊１万口当たりの費用明細＊

項目

当期 2014/10/24～2015/4/23 項目の概要

金額比率

信託報酬 123円 0.899％信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率

※期中の平均基準価額（月末値の平均）は13,679円です。

（投信会社） ( 59) (0.430) 委託した資金の運用の対価

（販売会社） ( 59) (0.431) 運用報告書等各種書類の交付、口座内でのファンドに係る管理、購入後の

情報提供等の対価

（受託会社） ( 5) (0.038) 運用財産の管理、運用指図実行等の対価

売買委託手数料 9 0.066 売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数

（株式） ( 9) (0.066) 株式などを取引所で売買する際に売買仲介人に支払う手数料

有価証券取引税 0 0.003 有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数

（株式） ( 0) (0.003) 有価証券売買の都度発生する取引に関する税金

その他費用 3 0.026 その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数

（保管費用） ( 2) (0.014) 海外保管銀行等に支払う海外資産等の保管・送金・受渡等に係る費用

（監査費用） ( 1) (0.010) 監査法人等に支払うファンド監査に係る費用

（印刷費用等） ( 0) (0.001) 法定開示書類作成の際に業者に支払う作成・印刷・交付等に係る費用

（EDINET含む）等

（その他） ( 0) (0.001) 海外の税務手続きに関する費用、受益権の管理事務に関連する費用等

合計 135 0.994

（注１）期中の費用（消費税のかかるものは消費税を含む）は、追加、解約によって受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結

果です。

（注２）「金額」欄は項目ごとに円未満四捨五入してあります。「比率」欄は１万口当たりのそれぞれの費用金額を期中の平均基準価額で除

して100を乗じたものです。

＊期中の売買及び取引の状況＊（自 2014年10月24日至 2015年4月23日）株式

買付売付

株数金額株数金額

国内千株千円千株千円

上場 189 119,605 33 71,868

外国百株百株

千米ドル千米ドル

アメリカ 2,915 10,237 3,607 16,001

ユーロ千ユーロ千ユーロ

ドイツ 405

( －)602

(△ 6)147 290

フランス 69 379 15 99

千イギリス・ポンド千イギリス・ポンド

イギリス－－ 200 176

千ノルウェー・クローネ千ノルウェー・クローネ

ノルウェー－－ 192 2,917

千香港ドル千香港ドル

香港 3,560 3,861 1,520 1,785

（注１）金額は受け渡し代金。

（注２）単位未満は切り捨て。

（注３）（）内は株式分割、予約権行使、合併等による増減分で、上段の数字には含まれておりません。

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＊株式売買金額の平均組入株式時価総額に対する割合＊

項目当期

(a) 期中の株式売買金額 3,635,719千円

(b) 期中の平均組入株式時価総額 4,634,283千円

(c) 売買高比率 (a)／(b) 0.78

（注）(b)は各月末現在の組入株式時価総額の平均。

＊主要な売買銘柄＊（自 2014年10月24日至 2015年4月23日）

株式

買付売付

銘柄株数金額平均単価銘柄株数金額平均単価

千株千円円千株千円円

INTERNATIONAL BUSINESS MACHINES CORP(アメリカ) 10 187,168 17,825 VISA INC-CLASS A SHARES(アメリカ) 8 234,380 27,253

INTEL CORPORATION(アメリカ) 38 152,722 4,019 APPLE INC(アメリカ) 10 151,819 14,252

MICROSOFT CORPORATION(アメリカ) 17 88,241 5,071 CA INC(アメリカ) 23 86,207 3,748

ACTIVISION BLIZZARD INC(アメリカ) 36 81,257 2,244 SYMANTEC CORPORATION(アメリカ) 29 82,845 2,808

EBAY INC(アメリカ) 11 78,636 7,084 IAC/INTERACTIVECORP(アメリカ) 10 81,042 8,024

LENOVO GROUP LIMITED(香港) 356 59,227 166 MICROSOFT CORPORATION(アメリカ) 14 80,645 5,622

ATOS(ユーロ・フランス) 6 55,516 8,005 MASTERCARD INC-CLASS A(アメリカ) 7 73,478 9,797

SAP SE(ユーロ・ドイツ) 6 48,332 7,974 ANSYS INC(アメリカ) 7 72,817 9,975

FACEBOOK INC-A(アメリカ) 5 46,408 9,189 ELECTRONIC ARTS INC(アメリカ) 14 70,329 4,884

QUALCOMM INC(アメリカ) 5 44,828 8,301 ORACLE CORPORATION(アメリカ) 12 63,733 4,995

（注）金額は受け渡し代金。

＊利害関係人等との取引状況等＊（自 2014年10月24日至 2015年4月23日）期中の利害関係人等との取引はありません。（注）利害関係人等とは、投資信託及び投資法人に関する法律第11条第１項に規定される利害関係人等です。

－－


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＊組入資産明細表＊（2015年4月23日現在）

(1）国内株式上場株式

銘柄期首(前期末) 当期末

株数株数評価額

千株千株千円機械（11.8％）

ニューフレアテクノロジー 5.6 5.6 28,280

電気機器（35.2％）

日本電気－ 98 39,396

富士通－ 57 45,343

ソニー 13.2 －－

情報・通信業（53.0％）

ヤフー 99.5 130 66,430

エイベックス・グループ・ホールディングス 20.7 －－

ソフトバンク 4.3 7.9 60,893

合計株数・金額 143 298 240,342

銘柄数 < 比率 > 5 5 <5.2％>

（注１）銘柄欄の（）内は、国内株式の評価総額に対する各業種

の比率。

（注２）評価額欄の< >内は、純資産総額に対する評価額の比率。

（注３）株数・評価額の単位未満は切り捨て。ただし、株数が単位

未満の場合は小数で記載。

（注４）－印は組み入れなし。

(2）外国株式

銘柄

期首(前期末) 当期末

業種等株数株数

評価額

外貨建金額邦貨換算金額

(アメリカ) 百株百株千米ドル千円 ACTIVISION BLIZZARD INC － 281 660 79,228 ソフトウェア・サービス ADOBE SYSTEMS INC 117 100 757 90,939 ソフトウェア・サービス CISCO SYSTEMS 398 294 843 101,285 テクノロジー・ハードウェアおよび機器CITRIX SYSTEMS INC 51 51 330 39,649 ソフトウェア・サービス EMC CORPORATION/MA 379 259 705 84,653 テクノロジー・ハードウェアおよび機器EBAY INC － 107 609 73,178 ソフトウェア・サービス GOOGLE INC-CL A 43 44 2,461 295,444 ソフトウェア・サービス HEWLETT-PACKARD COMPANY 132 164 549 65,964 テクノロジー・ハードウェアおよび機器INTERNATIONAL BUSINESS MACHINES CORP － 96 1,595 191,455 ソフトウェア・サービス INTEL CORPORATION － 361 1,181 141,786 半導体・半導体製造装置 MICROSOFT CORPORATION 807 837 3,600 432,143 ソフトウェア・サービス MICRON TECHNOLOGY INC 175 187 553 66,483 半導体・半導体製造装置 ORACLE CORPORATION 407 279 1,216 146,066 ソフトウェア・サービス RED HAT INC 86 55 417 50,059 ソフトウェア・サービス SYMANTEC CORPORATION 295 －－－ソフトウェア・サービス SALESFORCE.COM INC 102 128 866 104,028 ソフトウェア・サービス WESTERN DIGITAL CORPORATION 48 39 398 47,811 テクノロジー・ハードウェアおよび機器YAHOO! INC 131 147 646 77,591 ソフトウェア・サービス ALLIANCE DATA SYSTEMS CORPORATION 17 11 366 44,040 ソフトウェア・サービス APPLE INC 367 293 3,769 452,464 テクノロジー・ハードウェアおよび機器BROADCOM CORPORATION-CL A 119 90 415 49,886 半導体・半導体製造装置 CA INC 230 －－－ソフトウェア・サービス ANSYS INC 73 －－－ソフトウェア・サービス FEI COMPANY 51 47 358 42,987 テクノロジー・ハードウェアおよび機器F5 NETWORKS INC 26 55 662 79,497 テクノロジー・ハードウェアおよび機器NETSCOUT SYSTEMS INC 94 101 454 54,553 ソフトウェア・サービス SILICON LABORATORIES INC 50 －－－半導体・半導体製造装置 MENTOR GRAPHICS CORPORATION 278 82 203 24,409 ソフトウェア・サービス PRICELINE GROUP INC/THE 5 4 570 68,424 小売

－－


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銘柄



評価額


(アメリカ) 百株百株千米ドル千円 VERINT SYSTEMS INC 76 76 488 58,592 ソフトウェア・サービス ELECTRONIC ARTS INC 144 －－－ソフトウェア・サービス LAM RESEARCH CORPORATION 45 45 352 42,324 半導体・半導体製造装置 MASTERCARD INC-CLASS A 75 －－－ソフトウェア・サービス PRECISION CASTPARTS CORP 18 －－－資本財 QUALCOMM INC 190 227 1,566 188,029 テクノロジー・ハードウェアおよび機器SANDISK CORPORATION 52 55 376 45,208 テクノロジー・ハードウェアおよび機器TIME WARNER INC 41 41 346 41,564 メディア TIME WARNER CABLE INC 30 －－－メディア VISA INC-CLASS A SHARES 86 －－－ソフトウェア・サービス VMWARE INC-CLASS A － 30 272 32,757 ソフトウェア・サービス SUNESIS PHARMACEUTICALS INC 124 －－－医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンスNEUSTAR INC-CLASS A 101 159 445 53,507 ソフトウェア・サービス IAC/INTERACTIVECORP 77 －－－ソフトウェア・サービス AEGERION PHARMACEUTICALS INC 62 62 159 19,088 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンスMAXLINEAR INC -CLASS A 294 294 253 30,383 半導体・半導体製造装置 AOL INC 49 49 199 23,978 ソフトウェア・サービス CORNERSTONE ONDEMAND INC － 105 310 37,269 ソフトウェア・サービス THE KEYW HOLDING CORP 369 369 367 44,158 資本財 FREESCALE SEMICONDUCTOR HOLDIN GS LTD 206 －－－半導体・半導体製造装置 AMC NETWORKS INC-A 80 83 625 75,137 メディア QIHOO 360 TECHNOLOGY CO LTD-ADR 80 80 497 59,669 ソフトウェア・サービス NXP SEMICONDUCTORS NV 37 28 287 34,512 半導体・半導体製造装置 INTERXION HOLDING NV 101 －－－ソフトウェア・サービス TRIPADVISOR INC － 36 301 36,238 小売 XOMA CORPORATION － 564 205 24,607 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンスYELP INC 29 42 211 25,433 ソフトウェア・サービス FACEBOOK INC-A 220 238 2,014 241,834 ソフトウェア・サービス ROCKET FUEL INC 126 126 113 13,566 ソフトウェア・サービス REVANCE THERAPEUTICS INC 92 －－－医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンスGOOGLE INC-CL C 16 7 425 51,079 ソフトウェア・サービス RUBICON PROJECT INC 228 －－－ソフトウェア・サービス

小計株数・金額 7,531 6,839 34,016 4,082,975

銘柄数 < 比率 > 53 46 － <88.2％>

(ユーロ……ドイツ) 千ユーロ SAP SE 62 123 851 109,359 ソフトウェア・サービス INFINEON TECHNOLOGIES AG － 265 310 39,935 半導体・半導体製造装置 WIRECARD AG 69 －－－ソフトウェア・サービス

小計株数・金額 131 389 1,161 149,295

銘柄数 < 比率 > 2 2 － <3.2％>

(ユーロ……フランス) ATOS － 54 368 47,309 ソフトウェア・サービス

小計株数・金額－ 54 368 47,309

銘柄数 < 比率 > － 1 － < 1.0％>

ユーロ計株数・金額 131 443 1,529 196,604

銘柄数 < 比率 > 2 3 － < 4.2％>

(イギリス) 千イギリス・ポンド TELECITY GROUP PLC 200 －－－ソフトウェア・サービス

小計株数・金額 200 －－－

銘柄数 < 比率 > 1 －－ < －％>

(ノルウェー) 千ノルウェー・クローネ TELENOR ASA 192 －－－電気通信サービス

小計株数・金額 192 －－－

銘柄数 < 比率 > 1 －－ < －％>

－－


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銘柄



評価額


(香港) 百株百株千香港ドル千円 LENOVO GROUP LIMITED － 2,040 2,684 41,585 テクノロジー・ハードウェアおよび機器

小計株数・金額－ 2,040 2,684 41,585

銘柄数 < 比率 > － 1 － < 0.9％>

合計株数・金額 8,055 9,323 － 4,321,164

銘柄数 < 比率 > 57 50 － <93.3％>

（注１）邦貨換算金額は、期末の時価をわが国の対顧客電信売買相場の仲値により邦貨換算したものです。

（注２）邦貨換算金額欄の< >内は、純資産総額に対する各国別株式評価額の比率。

（注３）株数・評価額の単位未満は切り捨て。

（注４）－印は組み入れなし。

＊投資信託財産の構成＊（2015年4月23日現在）

項目当期末

評価額比率

千円％

株式 4,561,507 90.8

コール・ローン等、その他 460,923 9.2

投資信託財産総額 5,022,430 100.0 （注１）評価額の単位未満は切り捨て。

（注２）当期末における外貨建純資産（4,347,672千円）の投資信託財産総額（5,022,430千円）に対する比率は86.6％です。

（注３）外貨建資産は、期末の時価をわが国の対顧客電信売買相場の仲値により邦貨換算したものです。１米ドル＝120.03円、１カナダ・ド

ル＝97.92円、１ユーロ＝128.50円、１イギリス・ポンド＝180.37円、１スウェーデン・クローネ＝13.72円、１ノルウェー・クロー

ネ＝15.17円、１香港ドル＝15.49円、１新台湾ドル＝3.86円です。

－－


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＊資産、負債、元本及び基準価額の状況＊

(2015年4月23日現在)

項目当期末

(A) 資産 5,022,430,716円

コール・ローン等 422,738,520

株式(評価額) 4,561,507,555

未収入金 33,546,589

未収配当金 4,637,934

未収利息 118

(B) 負債 392,414,970

未払収益分配金 346,659,082

未払解約金 2,721,417

未払信託報酬 42,495,187

その他未払費用 539,284

(C) 純資産総額 (A-B) 4,630,015,746

元本 3,466,590,828

次期繰越損益金 1,163,424,918

(D) 受益権総口数 3,466,590,828口

１万口当たり基準価額 (C/D) 13,356円

［元本増減］

期首元本額 3,630,533,808円

期中追加設定元本額 176,423,725円

期中一部解約元本額 340,366,705円

１口当たり純資産額 1.3356円

＊損益の状況＊

(自2014年10月24日至2015年4月23日)

項目当期

(A) 配当等収益 23,081,130円受取配当金 23,075,566 受取利息 5,564 (B) 有価証券売買損益 939,848,627 売買益 1,061,821,551 売買損 △ 121,972,924 (C) 信託報酬等 △ 43,706,487 (D) 当期損益金 (A+B+C) 919,223,270 (E) 前期繰越損益金 461,716,961 (F) 追加信託差損益金 129,143,769 (配当等相当額 ) ( 104,103,244) (売買損益相当額 ) ( 25,040,525)(G) 計 (D+E+F) 1,510,084,000 (H) 収益分配金 △ 346,659,082 次期繰越損益金 (G+H) 1,163,424,918 追加信託差損益金 129,143,769 (配当等相当額 ) ( 104,103,244) (売買損益相当額 ) ( 25,040,525) 分配準備積立金 1,034,281,149

（注１）損益の状況の中で(B)有価証券売買損益は期末の評価換え

によるものを含みます。

（注２）損益の状況の中で(C)信託報酬等には信託報酬に対する消

費税等相当額を含めて表示しています。

（注３）損益の状況の中で(F)追加信託差損益金とあるのは、信託

の追加設定の際、追加設定をした価額から元本を差し引い

た差額分をいいます。

（注４）計算期間末における費用控除後の配当等収益（22,032,174

円）、費用控除後の有価証券等損益額（897,191,096円）、

信託約款に規定する収益調整金（129,143,769円）および

分配準備積立金（461,716,961円）より分配対象収益は

1,510,084,000円（10,000口当たり4,356円）であり、うち

346,659,082円（10,000口当たり1,000円）を分配金額とし

ております。

－－


13



＊分配金のお知らせ＊

１万口当たり分配金

当期 1,000円

◇分配金をお支払いする場合

分配金のお支払いは決算日から起算して5営業日までに開始いた

します。

◇分配金を再投資する場合

お手取り分配金は、決算日の基準価額に基づいて、みなさまの口

座に繰り入れて再投資いたしました。

◇分配金の区分について

・分配金には、課税扱いとなる「普通分配金」と、非課税扱いとな

る「元本払戻金（特別分配金）」があります。

・分配後の基準価額が個別元本と同額または上回る場合は、全額が

普通分配金となります。

分配後の基準価額が個別元本を下回る場合は、下回る部分の額が

元本払戻金（特別分配金）となり、残りの額が普通分配金となり

ます。

◇元本払戻金（特別分配金）が発生した場合は、分配金発生時に

個々の受益者の個別元本から当該元本払戻金（特別分配金）を控

除した額が、その後の個々の受益者の個別元本となります。

◇税金について

分配金は普通分配金に課税され、20.315％（所得税15％、復興特

別所得税0.315％および地方税5％）の税率が適用されます。

＜約款変更のお知らせ＞平成26年12月1日の金融商品取引業等に関する内閣府令及び投資信託及び投資法人に関する法律等の改正

（受益者書面決議制度の見直しに伴う変更、運用報告書の提供方法、並びにデリバティブ取引等に係る投資制

限の管理方法等）に伴い、当ファンドの信託約款の該当する条項に所要の変更を行いました。（約款変更実施

日：平成26年12月1日）

ユービーエス･グローバル･アセット･マネジメント株式会社japan1.ubs.com/am/tmpdoc/mngtrpt/tech_ir2_201504.pdf ·...

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